最終更新日：2024/6/18

上新電機(株)【Joshin（ジョーシン）】(東証プライム上場)

上場企業

業種

専門店（家電・OA機器）
専門店（複合）
専門店（書籍・音楽・インテリア）
通販・ネット販売
商社（通信）

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 151億2,100万円

売上高: 4,084億6000万円（2023年3月期実績）

従業員: 4,184名（2023年3月末）

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「Joshin」は常にお客さまの立場に立った「まごころサービス」で、便利で豊かなライフスタイルをご提案。家電やモバイル商品の先にある『幸せ』をお届けします！

会社紹介記事

お客さまに「幸せ」をお届けできるよう、スタッフ一人ひとりが高いプロ意識を持ち、お客さまの立場に立った“まごころ”のこもった応対を心がけています。「人財」こそジョーシンの魅力。平均勤続年数が業界トップクラスの当社は若手からベテランまで、それぞれが持つ能力を最大限に発揮しながら活躍しています。

: お客さまに「幸せ」をお届けできるよう、スタッフ一人ひとりが高いプロ意識を持ち、お客さまの立場に立った“まごころ”のこもった応対を心がけています。

: 「人財」こそジョーシンの魅力。平均勤続年数が業界トップクラスの当社は若手からベテランまで、それぞれが持つ能力を最大限に発揮しながら活躍しています。

「あなたがいるからここで買いたい。」そう言っていただける人財がジョーシンの魅力！

お客さま一人ひとりの暮らしをイメージしながら、ライフスタイルをご提案。地域密着の店舗展開で“幸せ”を提供しています。	ジョーシンは1948年の創業から75年の永きに渡り、社是「愛」の精神と「まごころサービス」を大切にしてきました。そんな私たちが家電製品の販売をとおして、日々お客さまに提供しているものは「幸せ」。そして従業員一人ひとりの「魅力」という付加価値です。ジョーシンが取り扱う家電製品、モバイル製品は生活に欠かせないもの。お客さまの生活に深く関わるものだからこそ、ただ単にモノを販売するだけでなく、お客さまの暮らしをより快適にしたり、便利にしたり、お困り事を解決したりと、さまざまな"幸せ”を提案できるのがジョーシンの仕事の醍醐味です。また、私たちは「従業員一人ひとりが持つ魅力」を発揮することで、お客さまから選ばれる家電専門店であり続けたいと考えています。元気で明るい方もいれば、丁寧で誠実に行動できる方など、魅力は人それぞれ。その魅力を最大限に発揮して、お客さまとの信頼関係を築き、自分自身のお得意さま（＝ファン）になっていただく。それは、簡単なようでとてもむずかしいことです。だからこそ「あなたから買いたい。」という言葉に大きなやりがいを感じます。

お客さま一人ひとりの暮らしをイメージしながら、ライフスタイルをご提案。地域密着の店舗展開で“幸せ”を提供しています。

ジョーシンは1948年の創業から75年の永きに渡り、社是「愛」の精神と「まごころサービス」を大切にしてきました。そんな私たちが家電製品の販売をとおして、日々お客さまに提供しているものは「幸せ」。そして従業員一人ひとりの「魅力」という付加価値です。

ジョーシンが取り扱う家電製品、モバイル製品は生活に欠かせないもの。お客さまの生活に深く関わるものだからこそ、ただ単にモノを販売するだけでなく、お客さまの暮らしをより快適にしたり、便利にしたり、お困り事を解決したりと、さまざまな"幸せ”を提案できるのがジョーシンの仕事の醍醐味です。

また、私たちは「従業員一人ひとりが持つ魅力」を発揮することで、お客さまから選ばれる家電専門店であり続けたいと考えています。元気で明るい方もいれば、丁寧で誠実に行動できる方など、魅力は人それぞれ。その魅力を最大限に発揮して、お客さまとの信頼関係を築き、自分自身のお得意さま（＝ファン）になっていただく。それは、簡単なようでとてもむずかしいことです。だからこそ「あなたから買いたい。」という言葉に大きなやりがいを感じます。

会社データ

事業内容	■リアル店舗事業地域密着型の家電専門店「Joshin」を216店舗展開し、豊かな暮らしをご提案。ご家族何世代にもわたって楽しくお買い物ができるお店づくりを行っています。 ≫家電販売事業生活インフラともいえる冷蔵庫や洗濯機といった生活家電や最先端の情報通信機器、そしてキッチンやバスなどご自宅をより快適にするリフォーム関連商品の提案・販売を行っています。 ≫モバイル事業いまや私たちの暮らしの一部となっているスマートフォンとそれに付随するプランの販売・契約を行っています。５Gをはじめとする各種ネットワークがモノと繋がるこれからの時代を見据え、最適なプランやモバイル商品を起点としたサービスやコンテンツ、そして使い方を提案します。 ■EC店舗事業 ECサイト「Joshin web」を運営し、家電製品にとどまらず、時計・バッグ・スポーツ用品といったアパレル商品や、医薬品・介護用品を含む家庭用品など約68万アイテムを取り扱い、お客さまの生活を幅広くサポートしています。地域密着にこだわり、何世代にも渡ってご愛顧いただける身近で便利な家電専門店「Joshin」

事業内容

■リアル店舗事業
地域密着型の家電専門店「Joshin」を216店舗展開し、豊かな暮らしをご提案。ご家族何世代にもわたって楽しくお買い物ができるお店づくりを行っています。

≫家電販売事業
生活インフラともいえる冷蔵庫や洗濯機といった生活家電や最先端の情報通信機器、そしてキッチンやバスなどご自宅をより快適にするリフォーム関連商品の提案・販売を行っています。

≫モバイル事業
いまや私たちの暮らしの一部となっているスマートフォンとそれに付随するプランの販売・契約を行っています。５Gをはじめとする各種ネットワークがモノと繋がるこれからの時代を見据え、最適なプランやモバイル商品を起点としたサービスやコンテンツ、そして使い方を提案します。

■EC店舗事業
ECサイト「Joshin web」を運営し、家電製品にとどまらず、時計・バッグ・スポーツ用品といったアパレル商品や、医薬品・介護用品を含む家庭用品など約68万アイテムを取り扱い、お客さまの生活を幅広くサポートしています。

地域密着にこだわり、何世代にも渡ってご愛顧いただける身近で便利な家電専門店「Joshin」

本社郵便番号	556-8550
本社所在地	大阪市浪速区日本橋西1-6-5
本社電話番号	06-6631-1221
創業	1948年5月
設立	1950年2月
資本金	151億2,100万円
従業員	4,184名（2023年3月末）
売上高	4,084億6000万円（2023年3月期実績）
事業所	関西地区：大阪、兵庫、奈良、京都、滋賀、和歌山東海地区：愛知、岐阜関東地区：東京、神奈川、埼玉 ※出店する店舗がグループ会社の運営する店舗のみの都道府県は除く
代表者	取締役社長　金谷隆平
取引銀行	りそな銀行三菱UFJ銀行三井住友銀行三菱UFJ信託銀行三井住友信託銀行名古屋銀行他
子会社・関連会社	兵庫京都ジョーシン(株) 滋賀ジョーシン(株) 和歌山ジョーシン(株) 東海ジョーシン(株) 関東ジョーシン(株) 北信越ジョーシン(株) J・P・S商事(株) ジョーシンサービス(株) ジャプロ(株) ジョーシンテック(株) ジェー・イー・ネクスト(株)　他
基本精神	1948年の創業以来、大切にしてきた社是「愛」の精神を従業員一人ひとりが心に刻み、お客さまにご満足いただける「まごころサービス」を実践しています。社是「愛」とは「常に相手の立場に立って考え行動する」こと。私たちジョーシンは単にモノを販売するだけではなく、常にお客さまの視点に立ってニーズを先取りし、笑顔のおもてなしと豊富な商品知識で、楽しく快適で豊かなライフスタイルを提案しています。
ジョーシンの強み	ジョーシンの強みは「人財」にあります。お客さまへの“まごころ”も、家電販売を通じた“幸せ（便利で豊かな暮らし）”の提供も「人財」無しでは実現できません。だからこそジョーシンは従業員を「財（たから）」と考え、それぞれが働きがいを感じながら、意欲的に仕事ができる環境づくりに取り組んでいます。平均勤続年数は業界トップクラスの18.7年。2021年には「ダイバーシティ推進室」を設置、「健康経営優良法人2023」にも認定されています。今後もより多様な人財が活き活きと能力を発揮できる社風に磨きをかけています。
ファンベース戦略	「ファンベース戦略」はジョーシンの成長戦略の要です。「モノ」だけでない「コト」、そして何より当社の魅力である「ヒト」という付加価値を提供することで、お客さまに継続的に当社をご利用いただける“ファン”に、ひいては共に未来を創造できる“コアファン”になっていただくことに強いこだわりを持っています。取り組みのひとつとして、実際にジョーシンをご愛顧いただいているお客さまをお招きし、定期的に“ファンミーティング”を開催。お客さまからあらためて教えていただいた「笑顔の挨拶」「提案力」「信頼を裏切らない対応」といった私たちの魅力をさらに伸ばし、ジョーシンブランドを確立するとともに、お客さまの暮らしを生涯にわたってサポートする“なくてはならない存在”を目指し続けます。
当社のCSR活動	経済産業省の製品安全対策優良企業表彰において、制度初の3連続「経済産業大臣賞」を受賞し、2014年には3回以上の受賞企業を対象に創設された「製品安全対策ゴールド企業マーク」を授与されました。いずれも当社の安全・安心への取り組みが評価されたものです。また、2022年には世界レベルで企業などの環境への取組を評価し、情報公開するCDP気候変動プログラムにおいて「B」スコアを獲得しています。経営理念である「人と社会の未来を笑顔でつなぐ」のもと、持続可能で誰ひとり取り残さない社会の実現に向け、「高齢社会のレジリエンス強化支援」と「家庭のカーボンニュートラル実現」という社会価値の創造に今後も全力で取り組みます。
沿革	1948年 5月「上新電気商会」創業 1950年 2月「上新電機産業(株)」設立 1958年 4月商号を「上新電機(株)」に改称 1985年12月株式を東証第一部市場に上場 2005年 4月家電量販店初の「プライバシーマーク」を取得 2007年 3月売上高3,000億円を突破 2008年11月「製品安全対策優良企業表彰」の大企業小売販売事業者部門において「金賞」を受賞 2010年11月「製品安全対策優良企業表彰」の大企業小売販売事業者部門において「経済産業大臣賞」を受賞 2012年 12月阪神タイガースのオフィシャルスポンサーとなる 2014年6月「製品安全対策優良企業表彰」において「製品安全対策ゴールド企業マーク」認定 2017年1月事業継続マネジメントシステム「ISO22301： 2012」の認証を取得 2018年5月創業70周年を迎える 2019年11月「製品安全対策優良企業表彰」において「製品安全対策ゴールド企業」フォローアップ認定 2021年新物流センター「関西茨木物流センター」竣工 2023年創業75周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.7年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.5時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.8日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	53名	20名	73名
取得者	3名	20名	23名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

5.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 22.2%
  （9名中2名）
- 2022年度
※役員の人数および割合です。

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員入職研修・新入社員フォロー研修・若手社員研修（2年目、3年目）・中堅社員ステップアップ研修・役職者研修・各種商品研修・モバイル商品研修・キャリアサポート研修　他
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得奨励金制度（5,000～50,000円）・通信教育受講料補助（修了時75～100％）・社内eラーニング
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2020年	67名	26名	93名
2021年	57名	57名	114名
2022年	55名	52名	107名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2020年	93名	17名	81.7%
2021年	114名	30名	73.7%
2022年	107名	12名	88.8%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学＞大阪大学、大阪市立大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、追手門学院大学、関西大学、大手前大学、関西外国語大学、関西学院大学、近畿大学、大阪大谷大学、桃山学院大学、摂南大学、京都府立大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、同志社女子大学、同志社大学、奈良教育大学、京都橘大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女子大学、滋賀大学、奈良大学、奈良女子大学、武庫川女子大学、立命館大学、名古屋造形大学、龍谷大学、和歌山大学、愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、岐阜聖徳学園大学、皇學館大学、椙山女学園大学、大同大学、中京大学、中部大学、東海学園大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、南山大学、名城大学、日本福祉大学、青山学院大学、亜細亜大学、関東学院大学、神奈川大学、共立女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、実践女子大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、中央大学、帝京大学、東海大学、日本大学、東京理科大学、東洋大学、文教大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞アルスコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、大原簿記専門学校大阪校、関西外国語大学短期大学部、京都コンピュータ学院京都駅前校、近畿大学短期大学部、甲子園短期大学、神戸電子専門学校、創価女子短期大学、園田学園女子大学短期大学部、名古屋工学院専門学校、武庫川女子大学短期大学部、横浜デジタルアーツ専門学校、龍谷大学短期大学部もっと見る
前年度の採用実績(人数)	2021年4月　114名 2022年4月　107名 2023年4月　101名

前年度の採用実績(学校)

＜大学＞
大阪大学、大阪市立大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、追手門学院大学、関西大学、大手前大学、関西外国語大学、関西学院大学、近畿大学、大阪大谷大学、桃山学院大学、摂南大学、京都府立大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、同志社女子大学、同志社大学、奈良教育大学、京都橘大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女子大学、滋賀大学、奈良大学、奈良女子大学、武庫川女子大学、立命館大学、名古屋造形大学、龍谷大学、和歌山大学、愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、岐阜聖徳学園大学、皇學館大学、椙山女学園大学、大同大学、中京大学、中部大学、東海学園大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、南山大学、名城大学、日本福祉大学、青山学院大学、亜細亜大学、関東学院大学、神奈川大学、共立女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、実践女子大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、中央大学、帝京大学、東海大学、日本大学、東京理科大学、東洋大学、文教大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
アルスコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、大原簿記専門学校大阪校、関西外国語大学短期大学部、京都コンピュータ学院京都駅前校、近畿大学短期大学部、甲子園短期大学、神戸電子専門学校、創価女子短期大学、園田学園女子大学短期大学部、名古屋工学院専門学校、武庫川女子大学短期大学部、横浜デジタルアーツ専門学校、龍谷大学短期大学部

前年度の採用実績(人数)

2021年4月　114名
2022年4月　107名
2023年4月　101名