最終更新日:2024/11/19

日鉄パイプライン&エンジニアリング(株)

業種

  • 建設
  • プラント・エンジニアリング
  • 設備工事・設備設計
  • 鉄鋼
  • ガス・エネルギー

基本情報

本社
東京都
資本金
28億円
売上高
501億円 2023年3月期
従業員
965名(2023年4月1日 現在)

「資源と人をつなぐ」という理念に基づき、社会に貢献できる企業を目指す。

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会社紹介記事

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インフラを整備し豊かな社会を実現するために、様々な役割の人の知識・技術が総動員されています。
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配属後も先輩社員が指導員となりマンツーマンで指導にあたるため、着実に知識やスキルが身に付きます。

資源と人を”つなぐ”それが私たちの仕事(日本製鉄グループ)

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私たちは「天然ガス」「石油」「水」「蒸気」さらには「水素」といった、地球がもたらすさまざまな資源を流す道=パイプラインをつくっています。
しかしこのようなパイプラインの建設はあくまで手段。私たちの社会的な存在意義は、その<資源>を生産活動や生活を営む<人>たちに届けることにあります。
私たちは常に資源を利用する人たちのことを想うとともに、社会環境が大きく変化する中でも変わらずに「資源と人をつなぐ」ことで、社会に貢献してまいります。

会社データ

事業内容
1.企業理念
■【資源と人をつなぐ】
当社は「エネルギーパイプライン事業」「水道パイプライン事業」「プラント事業」を3つの柱とし、様々なニーズにお応えしています。
高品質な“素材力”はもちろんのこと、長年の実績に裏付けられた建設の”技術力”と”設計・施工力”、さらに維持管理の”保全技術力”を組み合わせ、私たちの生活や社会に欠かすことの出来ないインフラを整備し、社会に貢献しています。
今後は水素・地熱・CO2・アンモニアなどカーボンニュートラルへの取り組みもおこなっていきます。

2.事業の特徴
■ エネルギー輸送の根幹を造る
普段はあまり目につくことがないパイプライン。しかし、実は人々の生活や産業にとって必要不可欠なガスや水、石油燃料といったエネルギー輸送の根幹であり、みなさんの生活を陰ながら支えています。
当社はそんなガスや水道パイプライン、LNG関連設備をはじめとしたプラント設備の設計から施工、メンテナンスまでをワンストップで担っており、幅広く活躍・挑戦できるフィールドがあります。
また過去には、アメリカAir Products社と提携し、次世代の主要なエネルギーとなりうる水素の製造からパイプラインによる輸送、水素ステーションの設計・建設・メンテナンスを提供し、日本の水素エネルギー社会の実現にも取り組んでいます。

3.社風・風土
■充実した研修と教育プログラム
入社後約3ケ月間(年度によって変動あり)、東京本社にて集合導入研修を行ないます。
ビジネスマナーや各部門の紹介、技術研修、資格取得、現場見学等を通じ、出身の専門分野に関わらず幅広く知識を習得することが出来ます。この3~5ヶ月の新入社員研修期間中に築かれる同期の絆は一生の宝物です。
本配属後は先輩社員がコーチャーとなり、1年間マンツーマンで指導にあたります。さらに人事からも年間を通じて面談や研修等の継続的なフォローがあり、組織全体で新入社員の育成をサポートする体制が整っている為、安心して業務をスタートできます。
また、社員一人ひとりのスキルアップを目的とした通信教育制度や資格取得支援制度も充実しております。

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社会インフラの中でも最も重要なライフラインである、ガスや水の“道”を繋いでいます。

本社郵便番号 141-0032
本社所在地 東京都品川区大崎1-5-1 大崎センタービル
電話番号 03-6628-4495
設立 2012年10月
旧2社設立年次 日鉄パイプライン:1971年、住友金属パイプエンジ:1962年
資本金 28億円
従業員 965名(2023年4月1日 現在)
売上高 501億円 2023年3月期
事業所 本社/東京(大崎)
支社/大阪(淀屋橋)、福岡(博多)
支店/茨城(鹿島)、和歌山(和歌山) 他
沿革 ■沿革
【日鉄パイプライン】
1963年 八幡製鐵(株)水道工事分野に参入
1970年 新日本製鐵(株)ガス導管工事分野に参入
1995年 日鉄シビルコンストラクション(株)へ一部業務移管
2007年 新日鉄エンジニアリング(株)よりパイプライン事業を継承し、日鉄パイプライン(株)発足

【住友金属パイプエンジ】
1954年 住友金属工業(株)水道工事分野へ参入
1962年 住友鋼管工事(株)設立、ガス導管分野に参入
2005年 住友金属工業(株)のエネルギーエンジニアリング部門と事業統合し、住友金属パイプエンジ(株)発足

【経営統合後】
2012年10月 日鉄住金パイプライン&エンジニアリング(株)設立
2019年 4月 日鉄パイプライン&エンジニアリング(株)へ社名変更
2022年10月 株式会社キャプティより、導管工事事業を承継
企業理念 資源と人を"つなぐ"
将来ビジョン 「エネルギーインフラ」という市場において、お客様とともにエネルギーを使うすべての人々の視点に立ち、最適なソリューションを展開する(2025年の目指す姿)
行動指針 〈 カタしなやか 〉 な発想と行動
関連会社 日本製鉄、日鉄エンジニアリング
主な取引先 東京ガス・大阪ガス・東邦ガス・西部ガス等の各ガス会社、INPEX・JAPEX等の各石油・天然ガス開発会社、ENEOS・出光興産・コスモ石油等の石油元売会社、東京電力・関西電力等の電力会社 など多数(順不同)
平均年齢 46.3歳(2023年4月1日現在)
将来性について 【注目を集める天然ガス】
天然ガスは、石炭や石油などの化石燃料に比べ、環境にやさしいクリーンなエネルギーとして注目を集めており、脱炭素化に向けて利用が拡大するといわれています。
それに伴い、今後パイプライン建設工事や天然ガス受入設備の需要は増加し、日本製鉄の世界トップクラスの品質を誇る鋼管と、我々が所有する最新鋭の溶接技術、非破壊検査技術等キーテクノロジーの実力を発揮する機会が増えてきます。

【地熱発電】
世界第3位の地熱資源量を有する日本では、発電コストも低く長期安定的な電源の一翼を担う再生可能エネルギーとして注目されています、地熱発電所には欠かせないパイプラインの工事はもちろん、その他の発電設備の建設を通して地熱発電のさらなる利用拡大に貢献していきます。

【水素ステーション建設】
利用段階でのCO2を排出しない水素は、次世代のエネルギーとなる可能性を秘めています。水素ステーションの建設を通して、人と資源をつないできます。

【アンモニアの活用】
燃やしてもCO2を排出しない事から”ゼロエミッション燃料”水素キャリアとして世界的にも注目されているアンモニア。弊社は特性に応じて応力腐食割れなどにも対処できる大型タンクやパイプラインなどの設備を開発中。アンモニアを活用した達単とかに向けた様々な取り組みに挑戦、貢献を目指しています。

【CO2】
CO2の主なリサイクル用途は「炭酸飲料・工業ガス等の製品」や「メタネーションなどによる化成品や燃料」、「CCS/CCUS(二酸化炭素回収・貯留/利用技術)」です。これらに対して弊社は液化CO2をより効率的に貯蔵・運搬するためのタンクやパイプラインなどの設備開発に取り組んでいます。日本製鉄グループとしては、世界トップクラスとなる化学吸収法の「CO2分離回収技術」を有するほか、CO2と水素から燃料製品を製造する「e-fuel」の技術開発にも着手。グループとしての強みを活かしながら挑戦を続けています。
NSPEの働き方改革 当社では、個々人にとってこれまで以上に働きやすい環境を整備し、効率的な働き方やDXなどの活用による生産性の向上を通じ、それぞれのワーク・ライフ・バランスの充実を目指しています。


これからの日本のインフラを支える優秀な人材を採用し、日本から世界へ。


 建設業の職場に抱かれやすい「きつい」とイメージを払拭し、働きやすいだけではなく、これまで以上に働きがいのある企業を目指しています。
 
 当社では、メリハリのある働き方の実現に向け、毎年、年次有給休暇等の取得目標を設けています。また、育児や介護などを行う社員の仕事との両立を支援する在宅勤務制度をコロナ前から導入しています。


1.年次有給休暇の取得促進
 ・2024年度目標は、年間で全社一人あたり9日以上の取得
  ※年次有給休暇の取得促進に向け、8月の全ての金曜日を含む
    年間15日の取得奨励日を設定しています
  (2023年度平均取得日数:17日)

2.インターバル休暇制度と取得促進
 ・休日出勤をした工事従事者に対して、特別有給休暇(インターバル休暇)を付与
 ・インターバル休暇も取得目標を設け、確実な取得を促進しています

3.在宅勤務制度
 ・育児や介護等を行う社員の仕事との両立を支援することを目的として、
  週に複数日在宅勤務ができます

4.フレックスタイム勤務
 ・柔軟な働き方の推進に向け、全ての社員が出社時間と退社時間を
  それぞれ決めることができます
福利厚生制度の充実 当社では、法令が定める休暇や休業に関する制度以外にも、当社独自のものが整備されています。それは当社で働く社員一人ひとりがそれぞれのライフステージにおいて、仕事と生活とのバランス(ワーク・ライフ・バランス)を充実することにより、心身ともに健康でやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、多様な暮らし方の選択や実現をサポートしています。

◆年次有給休暇
  ・入社初年度20日付与(平均取得日数17日)
  ・入社日から時間単位、半日単位、日単位での取得が可能

◆ワーク・ライフ・バランス休暇
  ・年次有給休暇とは別に、年次有給休暇の未使用日数分を、
   最大60日間分積立てることができ、私傷病、介護、子供の看護や育児、
   ボランティア活動時に取得が可能

◆借上社宅制度
  ・会社がマンションを借り上げ、社員に社宅として貸し出す制度
  (諸条件あり*約8割負担)
  ・単身者向け、復身者向け制度あり

◆出生時育児休業(産後パパ育休)
  ・出産休暇 産前6週、産後8週

◆育児休業                
  ・最大3年間の育児休業が可能
  ・最大子供が満3歳まで、時短勤務が可能

◆育児短時間勤務
  ・小学生6年生までのお子さんがいる社員は、
   就業時間を9時~15時45分に短縮できる制度

◆介護休業
  ・通算180日間の介護休業が可能
  ・最大3年間の時短勤務が可能

◆配偶者の転勤に伴う帯同期間無給休職
  ・当社での長期的なキャリア形成を目的として、配偶者の転勤に際して、
   配偶者の赴任地へ同行する当社社員に対し一定期間の休職を認める制度

◆再入社希望者登録制度(OB/OG制度)
  ・当社での長期的なキャリア形成をサポートすることを目的として、
   家庭事情等やむを得ない事情で退職する社員の再入社を登録する制度

◆永年勤続休暇
  ・入社満10年、20年、30年の節目毎に、特別休暇(有給)と
   記念品(旅行券)を付与
NSPEの教育プログラム 弊社では、若手社員向けに独自の人材育成プログラムを整備しております。

弊社の人材育成プログラムは、事業を支える様々な職場の人材を計画的に育成する取り組みです。
入社何年目までに何を経験し、どのようなスキルを習得する、といった基準を職種ごとに定めることで、従業員一人ひとりが成長の目標と次に学ぶことを意識しながら働く職場づくりを推進します。

 『新卒入社後~8年目を対象とした独自のキャリアアッププログラム』

※新卒入社から8年目までの方を対象とします。
※入社9年目以降は、明文化した育成プログラムではなく、
上司・部下の対話や部門でのガイドラインに基づき、計画的な育成を進めます。
※プログラムの詳細は、是非各イベント等で当社社員にお尋ねください。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 12 3 15
    取得者 12 3 15
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 17.4%
      (115名中20名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
■階層・年代別研修
・1年目:新入社員研修(入社後3カ月の導入研修/フォロー研修)
・2年目:2年目フォロー研修(タイムマネジメント/レジリエンス/マインドフルネス)
・3年目:ステップアップ研修(知識・スキル確認/職場の問題点と解決策/行動計画策定)
・4年目:リーダーシップスキル研修(リーダーシップ/フォローシップ/意思発信力、問題発見・解決力、関係構築力の向上)
・3~17年目(選抜):コーチャー研修(新人指導・育成方法/コミュニケーション)
・8年目:マネジメント研修(マネジメント基礎/後輩の指導・育成とOJT/問題解決力)
・15年目以降:新任管理職研修(部下育成/労務管理/人事評価/コンプライアンス)
・15年目以降:管理職研修

■職種・テーマ別研修
・課題解決(ロジカルライティング/ロジカルシンキング)
・営業研修 ・安全教育 ・施工技術/鋼材/防食研修
・プロマネ研修 ・溶接施工実務(基礎/実践)
・技術基礎講座(グループ合同) ・ISO内部監査員育成セミナー

■全社員対象研修
・税務/法令順守マニュアル説明会(グループ会社主催)
・eラーニング(人権・情報セキュリティ・建設業法・下請法など)
・コンプライアンス研修

■自己啓発(キャリア支援)
・通信教育 ・資格取得支援
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得支援
・通信教育講座
・年間50,000円分、自己啓発、リフレッシュ等に使用できるポイントを付与
メンター制度 制度あり
・1年間先輩社員が「コーチャー」となり、マンツーマンで業務指導にあたる
・他部署先輩社員が「メンター」となり、日々の業務外のケアにあたる(月1回面談実施)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・年に2回、上司とのキャリア面談あり
・3年ごとに適正キャリア面談の実施あり
社内検定制度 制度あり
・施工管理に必要な客先工事資格取得
・酸欠・硫化水素危険作業主任者、小型移動式クレーン等の資格講習参加

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、秋田大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、大阪産業大学、大阪府立大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、福岡大学、北海道大学、三重大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都橘大学、杏林大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、順天堂大学、松蔭大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、上武大学、昭和音楽大学、昭和女子大学、駿河台大学、成城大学、聖心女子大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大同大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、富山国際大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋工業大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子体育大学、八戸工業大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪府立南大阪高等職業技術専門校、大島商船高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数) 【採用年次】   【採用人数】
2020年入社    18名 (4名)
2021年入社    14名 (1名)
2022年入社    17名 (3名)
※( )内数字は女性採用
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 15 3 18
    2023年 13 4 17
    2024年 12 4 16
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2022年 18 1 94.4%
    2023年 17 1 94.1%
    2024年 16 0 100%

取材情報

プラント土木設計の世界へ!入社2年目の若手技術者の挑戦と成長の軌跡
充実の研修制度、上司・先輩社員の指導を通して着実に成長
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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