最終更新日:2024/7/19

(株)エーティーエルシステムズ

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
山梨県
資本金
2,000万円
売上高
17億2,100万円(2023年12月実績)
従業員
81名(2024年4月時点)

ICTのチカラで、すべての想いを”すごい未来”へ導く

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会社紹介記事

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自由と自立(自律)を大切に、メンバーの笑顔・健康・成長をサポートする環境や制度を整えています。
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コンサルティングから、システム設計・構築・保守、ネットワークまであらゆる専門家が好循環で連携するプロフェッショナル集団。それがエーティーエルシステムズです。

「ATLにしかできない技術・想い・挑戦」を大切に、社会課題に挑戦し続ける

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「『あなたらしく』『あなただから』『あなたしか』できないチャレンジを通して、やりがいや自らの成長を感じて欲しいと思っています」(代表取締役 佐藤公紀)

「エーティーエルシステムズ」は、コンサルティング(IT環境の設計・調達)、ネットワークソリューション(ITインフラやクラウド環境の設計・構築)、データソリューション(行政データのイノベーション)により、山梨をはじめ、全国各地の自治体や教育機関をトータルサポートするエンジニア集団です。長年自治体ICTに携わり知見を積み上げてきた経験を生かし、人口減少や格差社会問題、増加し続けるいじめ問題に加え、コロナ禍克服に向けて地域の特色に沿った自治体の課題解決を手掛けています。

私たちの強みは、設計や構築・運用・保守に至るまで、自治体ICTライフサイクルの全フェーズをワンストップで支援できる点です。特定のベンダーと資本関係のない独立系SIerであるがゆえ、常にお客様の求めるベストプラクティスを追求でき、最適なソリューションの提案が可能です。
自治体の保有データを分析・活用できるATL独自のサービス「行政情報分析基盤 for LGWAN-ASP*」は、こうした強みの一例です。サービスコンセプトは、「地域や行政の『いま』がみえる、『これから』を描く」です。データに基づく精緻な現状把握はもとより、予測、そして政策立案に生かすことができます。この技術基盤をもとに総務省の「革新的ビックデータ処理技術導入推進事業」にて、クラウドAIによる自治体DX推進、住民サービス向上を目指す実証事業も実施しました。

また、自治体だけではなく、教育現場のICT・データ活用においても力を入れており、教育現場のDX推進をサポートしています。GIGAスクール構想により加速したICT教育は、環境整備がゴールではなく、ICT教育現場で生まれたデータをもとに、教育現場が抱える様々な課題の解決を支援します。「教育情報分析基盤 まなBI」は、この一例です。これからもメンバーの自由な発想をカタチにし、独創的サービスの実現に向けて全力発進します。常に当事者意識を持ち、物事を損得よりも善悪で判断して失敗をプラスにできるメンバー、ITと自身の可能性を信じ、チャレンジしてくれるメンバーを心よりお待ちしています!

(代表取締役社長 佐藤公紀)

*「行政情報分析基盤 for LGWAN -ASP」「教育情報分析基盤 まなBI」は株式会社エーティーエルシステムズの登録商標です。

会社データ

事業内容
・IT ソリューションの企画、アドバイザリー業務
・電算業務システム全般のコンサルティング調査、調達支援
・ネットワークシステム全般のコンサルティング調査、設計、構築、運用保守
・Web システム全般の企画、構築、運用保守
・行政情報分析基盤(自社開発ソフトウェア)の販売・導入・構築、データ利活用支援

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モノ・ヒトの想い・可能性を繋げるネットワーク、未来の可能性を生みだすデータ。私たちは、ICTのチカラで様々な社会課題の解決に取り組んでいます。

甲府本社郵便番号 400-0865
甲府本社所在地 山梨県甲府市太田町9番7号
甲府本社電話番号 0570-032-100
東京オフィス郵便番号 163-1427
東京オフィス所在地 東京都新宿区西新宿3丁目20番2号 東京オペラシティタワー27階
設立 2008年11月
資本金 2,000万円
従業員 81名(2024年4月時点)
売上高 17億2,100万円(2023年12月実績)
事業所 甲府本店
ATL Tech-base
東京オフィス
北関東オフィス
名古屋オフィス
平均年齢 35.7歳
沿革
  • 2008年11月
    • (株)エーティーエルシステムズ設立
  • 2008年12月
    • 東京オフィス新設
  • 2010年5月
    • 北関東オフィス新設
  • 2015年10月
    • 名古屋オフィス新設
  • 2021年11月
    • 甲府本社移転
  • 2023年8月
    • 東京オフィス移転
  • 2023年11月
    • ATL Tech-base開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 5.6
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 2 3
    取得者 1 2 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
【1】新入社員研修
ビジネスマナー研修、IT基礎スキル研修
多様な人材の活躍を目指す当社は、文系出身者も多く居ます。
社会人としてのビジネスマナーはもちろん、弊社業務で必要となるIT基礎スキル研修をしっかりと受講し、出身学部を問わず配属前にIT基礎スキルを習得することを目的としています。

【2】専門技術研修
担当業務で必要なスキルの他、新しい技術の習得など、社員一人ひとりに必要な技術研修を受講できるように、会社が支援しています。

【3】ビジネススキル研修
基本的なビジネススキルから管理職向けマネジメントスキルまで、社員の階層・キャリアプランに応じた研修を用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
社員の意欲的な学びをサポートする教育制度。難易度の高い資格にチャレンジするための学習費のサポート、新しい技術を学ぶ研修やセミナーへの受講費のサポートなど、社員のニーズは様々です。そのニーズに柔軟に応えられる支援制度を設け、更なる技術・知見の向上を図っています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 2 2 4
    2023年 1 2 3
    2024年 0 2 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2022年 4 0 100%
    2023年 3 0 100%
    2024年 2 0 100%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
山梨大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、大妻女子大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西外国語大学、九州大学、京都産業大学、京都文教大学、金城学院大学、群馬県立女子大学、公立諏訪東京理科大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、高崎経済大学、高千穂大学、千葉工業大学、中央大学、帝京科学大学(山梨)、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京都立大学、新潟工科大学、日本大学、北海道科学大学、明治大学、山形大学、山梨大学、山梨英和大学、山梨学院大学、山梨県立大学、横浜市立大学
<短大・高専・専門学校>
HAL東京、アルスコンピュータ専門学校、山梨県立産業技術短期大学校、専門学校サンテクノカレッジ、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、東京工学院専門学校、KCS福岡情報専門学校、有明工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)     2020年 2021年  2022年  2023年 2024年(予)
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大卒   1名    5名    3名     3名   1名
専門卒  1名    1名   1名     -    1名

先輩情報

幅広い範囲でのチャレンジ
F.N
2019年入社
神奈川大学
経営学部 国際経営学科
ビジネスデザイン部
教育コンサルティング/営業
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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