最終更新日:2025/2/12

(株)石垣

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 機械
  • プラント・エンジニアリング
  • 重電・産業用電気機器
  • 建設
  • 設備工事・設備設計

基本情報

本社
東京都、香川県
資本金
1億0000万円(資本準備金 4億1000万円)
売上高
213億円(2024年6月) 218億円(2023年6月) 189億円(2022年6月) 161億円(2021年6月) 183億円(2020年6月)
従業員
従業員数/565名 (石垣グループ:1073名) 2024年10月1日現在
募集人数
16~20名

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

水処理から 世界の「環境」 に貢献し続ける開発メーカーです!

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    社員規模550名ならではの距離感。部署や勤務地を超えた交流も多く、風通しの良さは社員からも好評です!

  • 制度・働き方

    年間休日125日/有休の取りやすさ◎/充実した住宅支援制度。プライベートも大事にできる職場です!

  • やりがい

    生活を根幹から支える「水」インフラに携わる&オーダーメイドの一貫生産体制ならではのモノづくりの面白さ

会社紹介記事

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石垣は、水インフラと産業を支えるプラントエンジニアリング・メーカーです。「信頼に技術で応える」を企業理念として水を守り支える数多くの技術を世に送り出しています。
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当社の大きな特徴はオーダーメード方式を採用していること。日本国内でも水質や環境が地域によって異なるため、それぞれに最適な製品やサービスを提供しています。

日本中の水インフラを支え、社会を陰から守る

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お客様へのご提案とヒアリングから、設計、製造、施工管理、アフターフォローまですべて自社で行います。すべての社員が一丸となって、お客様の要望に全力で向き合います。

■創業65年目――
当社の製品は、我々の生活インフラを支える「上下水道の処理場」や、水災害から街を守る「ポンプ場」、また各種製造メーカーの「生産プロセス」や「排水処理」などで利用されています。日常生活の中で目にする機会は少ないですが、皆さんの身近なところで当社の製品が活躍しています。

■当社の魅力はココ
【安定した経営&広く社会に貢献できる「水インフラ企業」】
【社員550名がチームとなって完成させるオーダーメイドのモノづくり】
【社員定着率◎!長く働ける人間関係&待遇】

■採用担当からのメッセージ
当社は、創業以来「信頼に技術で応える」を企業理念に、独自性に優れた機械を世に送り出すことで社会に貢献してきました。そして、これからも社会に必要とされる新しい価値を今まで以上に生み出していくことが求められています。ご自身と会社がともに成長し、喜びを共有できたら嬉しい限りです。

会社データ

事業内容
■環境機械事業
■産業機械事業
■ポンプ事業

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  具体的には、こんな分野・領域で活躍しています
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■環境機械事業
-浄水・汚水処理
 スラッジ(汚泥)の濃縮技術、脱水技術、浄水発生土資源化技術を利用した
 脱水ケーキ破砕・乾燥システム、加温脱水システム
-水質保全装置
 水処理装置、水景施設、水族館を対象とした技術、機器・装置の提供
-下水放流水の再生と有効利用 

■産業機械事業
-国内民間企業向け
 鉄鋼・非鉄工業メーカーおよび化学・食品メーカーなどの生産プロセスや
 廃水処理
-海外向け
 世界各国の鉱山や各種産業の生産プロセス・廃水処理および上下水道インフラ
-アフターサービス
 機器を知り尽くしたメーカーメンテナンスで最適なアフターサービスと
 メンテナンスを提案

■ポンプ事業
-浸水対策用ポンプ
 世界初の技術を搭載した浸水対策用ポンプの製造・設置
 小規模から大規模まであらゆるニーズに対応した雨水排水設備の建設
-上下水道用ポンプ
 取水・送水・排水など、生活に必要不可欠なポンプの製造・設置
-農業治水用ポンプ
 農地の浸水を防ぐためのポンプの製造・設置

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当社のお客様は民間企業もしくは自治体。上下水の供給および処理、水災害に対する防災、国内外の産業の振興など、社会に広く貢献する事業を展開しています。

本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内1-6-5(丸の内北口ビルディング 22階)
本社電話番号 03-6848-7900
創業 1958年
設立 1960年4月(昭和35年)
資本金 1億0000万円(資本準備金 4億1000万円)
従業員 従業員数/565名
(石垣グループ:1073名)
2024年10月1日現在
売上高 213億円(2024年6月)
218億円(2023年6月)
189億円(2022年6月)
161億円(2021年6月)
183億円(2020年6月)
事業所 ■設計・開発拠点
 開発センター(香川県坂出市)・坂出工場(香川県坂出市)

■本社
 東京都千代田区丸の内1-6-5(丸の内北口ビルディング 22階)

■国内拠点
 仙台・東京・名古屋・大阪・広島・高松・坂出・福岡

■工場
 坂出工場(香川県坂出市)

※本社は東京、支店は全国各地・海外にありますが、製造・技術部門の中枢機能は、香川県坂出市にあります。
主な取引先 官公庁、鉄鋼業、非鉄金属工業、化学工業、食品工業、プラントメーカー等
関連会社 ■石垣メンテナンス株式会社
■株式会社長崎イシガキ
■石垣環境機械(蘇州)有限公司
■Ishigaki USA Ltd.
■ISHIGAKI Europe GmbH(石垣ヨーロッパ有限責任会社)
■ISHIGAKIOCEANIA PTY LTD(石垣オセアニア有限会社)
■Ishigaki Global Supply LTD.
平均年齢 40.4歳(2024年10月時点)
平均勤続年数 16.0年(2024年10月時点)
営業品目 ■ろ過機・脱水機
(真空脱水機、加圧脱水機、ベルトプレス、スクリュープレス、遠心分離機、膜ろ過装置、急速ろ過装置)

■上・下水プラント
(水処理プラント、排水処理プラント、脱水ケーキ資源化プラント、高度浄水処理プラント、膜ろ過浄水処理プラント)

■下水プラント
(水処理プラント、汚水処理プラント、脱臭処理プラント、小規模下水プラント、コンポストプラント)

■産業プラント
(廃水処理プラント、用水処理プラント、生産プロセスプラント)

■ポンプ施設
(上下水道ポンプ施設、農業用ポンプ施設、河川排水ポンプ施設、港湾地区排水ポンプ施設)

■ポンプ
(ポンプゲート、うず巻きポンプ、斜流ポンプ、軸流ポンプ、水中ポンプ、スクリューポンプ)
工場所有権数 ■国内特許:193件、国内実用新案:0件、国内意匠:6件、 国内商標:60件

■海外特許:65件、 外国実用新案:0件、外国意匠:11件、外国商標:49件
(2023年4月末現在)
経営理念 『信頼に技術で応える』という経営理念のもと、水に関わる分野での企業活動を行ってきました。
これからも、人、水、地球の理想的な関係を追求することで、社会が持続的に発展していくことを目指します。
沿革
  • 1958年 4月
    • 香川県坂出市に「石垣製作所」として創業
  • 1960年 4月
    • 「石垣機工株式会社」に改組
      連続真空ろ過機、流動層乾燥冷却機を完成
  • 1972年 6月
    • 単式ろ過布単独走行型全自動ダイアフラムプレス(ISD型ラースタフィルター)を発表
  • 1979年 8月
    • ポンプの製造販売開始
  • 1983年 3月
    • 多室式大型加圧脱水機(ISD-G型ラースタフィルター)を発表
  • 1990年12月
    • ISGK型スクリュープレスを発表
  • 1996年10月
    • 社名を「石垣機工株式会社」から「株式会社 石垣」に改称
  • 2002年 4月
    • ISGK 4型 高効率型圧入式スクリュープレスを発表
  • 2002年 9月
    • 高揚程スクリュー付斜流ポンプ(ニュープルスピンポンプ)を発表
  • 2003年 2月
    • IIP型 羽根車回転型加圧脱水機(インペラープレス)を発表
  • 2006年 8月
    • ISHIGAKI OCEANIA PTY LTD(石垣オセアニア有限会社)を共同出資にて設立(オーストラリア)
  • 2008年12月
    • 石垣米国事務所設立 (New Hampshire, USA)
  • 2012年12月
    • Ishigaki USA Ltd.(アメリカ)を設立
  • 2019年12月
    • 第三工場建設・竣工
  • 2023年10月
    • Ishigaki Global Supply LTD.(タイ)設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.0
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.8時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.6
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 14 2 16
    取得者 7 2 9
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (158名中0名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社前教育(インターネットを利用したEラーニング教育)
新入社員全体研修(1週間)
技術系新入社員技術外部研修(2週間)
技術系新入社員現場研修(3ヶ月)
フォローアップ研修
その他にも中堅社員研修、新任管理職研修など社員育成にはチカラを入れています。
自己啓発支援制度 制度あり
「公的資格取得支援制度」
業務に関係する公的資格や免許を取得することを奨励し、人材のスキル、技術、技能の
レベルアップを支援する制度、資格取得時の奨励金、受験費用・交通費などの費用補助があります。
メンター制度 制度あり
OJT研修制度あり
先輩社員への日々の質問や相談のほか、入社1年後の3月に振り返りとフォローの研修も行っています
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告書制度
毎年全員が「自己申告書」を提出し、今後の異動希望やキャリアなどについて自由に入力してもらいます。

人事考課面談
1年に1回、1年間のフィードバックを兼ねて上司との面談を実施
社内検定制度 制度あり
開発改善提案・業務改善提案報酬金制度
個人またはグループで「開発提案」、「業務改善」などを行って一定の評価を得た場合、報奨金を受け取ることが出来ます。

TOEIC受験支援制度
企業内受験実施、社外での受験費用補助

資格取得奨励制度
業務上必要な資格、または会社奨励の資格取得の場合、表彰金を支給あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、北九州市立大学、九州大学、近畿大学、工学院大学、創価大学、千葉大学、中央学院大学、東京電機大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、山口大学、和歌山大学
<大学>
秋田県立大学、石巻専修大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、岐阜聖徳学園大学、九州産業大学、京都外国語大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸学院大学、神戸女子大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、札幌学院大学、滋賀県立大学、四国大学、四国学院大学、四国職業能力開発大学校(応用課程)、島根大学、下関市立大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、第一工業大学、大東文化大学、玉川大学、千葉経済大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、徳島大学、徳島文理大学、富山県立大学、名古屋外国語大学、西日本工業大学、日本大学、日本福祉大学、日本文理大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山市立大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、松山大学、三重大学、南九州大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
香川高等専門学校、四国職業能力開発大学校(専門課程)、米子工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校

採用実績(人数)      院卒・大卒   高専・高卒
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2021年    10名     4名  
2022年    13名     5名
2023年     8名     6名
2024年     7名     4名

       
         
採用実績(学部・学科) ■採用実績
法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、体育・スポーツ系、機械系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、化学・物質工学系、資源・地球環境系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 7 4 11
    2023年 13 1 14
    2022年 16 2 18
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 11 0 100%
    2023年 14 0 100%
    2022年 18 2 88.9%
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