最終更新日：2025/3/1

キヤノン電子テクノロジー(株)

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 23億9,991万円

売上高: 77億　600万円（連結:2023年12月実績） 67億1,400万円（連結:2022年12月実績） 62億8,700万円（連結:2021年12月実績）

従業員: 496名（連結）/419名（単体）（2024年12月末時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【WEB説明会】会社説明会 (勤務地：東京・大阪・福岡・沖縄）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

システムインテグレーターとして、金融、流通、通信、学校、自治体など、幅広い業種のお客様に最適なソリューションを提供しています。

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

こんにちは！

キヤノン電子テクノロジー(株)の採用担当です。
当社は、2020年に会社設立50周年を迎えました。これまで幅広い業種でのシステム開発実績を積み重ねてきました。

IT・ICTの技術に興味がある方、是非弊社説明会へご参加ください。
皆様とお会いできることを、社員一同心より楽しみにしております。

キヤノングループに限らず金融文教自治体など幅広い業界のお客様に、情報システムの調査・分析から要件定義設計開発保守運用まで一貫したサービスを提供しています。お客様に貢献するために必要な共通価値観を定めています。変革・信頼・チャレンジ・実力・チーム力。これを"CET's Value"と呼んでいます。

: キヤノングループに限らず金融文教自治体など幅広い業界のお客様に、情報システムの調査・分析から要件定義設計開発保守運用まで一貫したサービスを提供しています。

: お客様に貢献するために必要な共通価値観を定めています。変革・信頼・チャレンジ・実力・チーム力。これを"CET's Value"と呼んでいます。

ICTの技術でお客様の課題解決に貢献する

資格取得支援制度、勉強会、社内資格認定制度など社員の実力向上の支援をしています。同好会支援制度やブラザー・シスター制度もあり、仕事と私生活の両立を支援します。	■ミッション「お客様の課題解決にICTの技術で貢献する」当社は、2020年に会社設立50周年を迎えました。これまで幅広い業種でのシステム開発実績を積み重ねてきました。この経験値をベースに、全社員が「お客様のために」という気持ちを共有し、最先端のICTを駆使することで、ご満足いただけるソリューションをご提供します。 ■社風・風土「お客様に貢献するために必要な5つの価値観を社員全員で共有」お客様に貢献するために必要な5つの共通価値観を定めています。市場の変化とスピードに応じて自らも変える意志である「変革」。お客様に真の価値を提供し築く「信頼」。高い目標を達成するための熱意をもって、知恵を出し、考え、提案し、実行するプロセスが重要とする「チャレンジ」。プロフェッショナルになるための自己研鑽とさまざまな経験で自分のものにする「実力」。そして個性を尊重し、全体最適を目指す「チーム力」。この「変革・信頼・チャレンジ・実力・チーム力」を"CET's Value"と呼んでいます。（※CET・・・Canon Electronics Technology） ■待遇・制度「社員の実力向上や組織活性化、仕事と私生活の両立を支援」資格取得を支援する「資格取得支援制度」、社外講習への参加推奨や社内での勉強会、社内でのキャリアパスを可視化した「社内資格認定制度」や、さまざまな業務経験をして能力を伸ばしてもらうためのローテーション人事など、社員の実力向上のための支援は惜しみません。また、部門やプロジェクト単位に偏りがちな社内コミュニケーションの活性化のための「同好会支援制度」や、新入社員の不安や疑問を担当の先輩社員がサポートする「ブラザー・シスター制度」もあります。育児・介護休業の制度などもしっかりと整備して、仕事と私生活の両立を支援します。

資格取得支援制度、勉強会、社内資格認定制度など社員の実力向上の支援をしています。同好会支援制度やブラザー・シスター制度もあり、仕事と私生活の両立を支援します。

■ミッション「お客様の課題解決にICTの技術で貢献する」
当社は、2020年に会社設立50周年を迎えました。これまで幅広い業種でのシステム開発実績を積み重ねてきました。この経験値をベースに、全社員が「お客様のために」という気持ちを共有し、最先端のICTを駆使することで、ご満足いただけるソリューションをご提供します。

■社風・風土「お客様に貢献するために必要な5つの価値観を社員全員で共有」
お客様に貢献するために必要な5つの共通価値観を定めています。市場の変化とスピードに応じて自らも変える意志である「変革」。お客様に真の価値を提供し築く「信頼」。高い目標を達成するための熱意をもって、知恵を出し、考え、提案し、実行するプロセスが重要とする「チャレンジ」。プロフェッショナルになるための自己研鑽とさまざまな経験で自分のものにする「実力」。そして個性を尊重し、全体最適を目指す「チーム力」。この「変革・信頼・チャレンジ・実力・チーム力」を"CET's Value"と呼んでいます。（※CET・・・Canon Electronics Technology）

■待遇・制度「社員の実力向上や組織活性化、仕事と私生活の両立を支援」
資格取得を支援する「資格取得支援制度」、社外講習への参加推奨や社内での勉強会、社内でのキャリアパスを可視化した「社内資格認定制度」や、さまざまな業務経験をして能力を伸ばしてもらうためのローテーション人事など、社員の実力向上のための支援は惜しみません。また、部門やプロジェクト単位に偏りがちな社内コミュニケーションの活性化のための「同好会支援制度」や、新入社員の不安や疑問を担当の先輩社員がサポートする「ブラザー・シスター制度」もあります。育児・介護休業の制度などもしっかりと整備して、仕事と私生活の両立を支援します。

会社データ

プロフィール	当社は創業以来、ITのプロフェッショナルとして、基幹系・汎用系・基盤系からオープン系・ネットワーク系にいたるまで、お客さまのもつ戦略、課題に対して、常にお客さま視点に立って知恵を絞り、時代の変化とお客さまのニーズに応じて、最先端の技術力をもって、最適な解決策を提供しています。そして、長年に渡り培った開発に対する取組み姿勢やプロセスを守りつつ、技術力と知的総合力を駆使して、上流工程であるシステムコンサルティング／要件定義から開発・運用保守まで、一貫した体制でお客さまのニーズにお応えします。
事業内容受託開発技術派遣	自社ソリューションの開発・運用、システム・アプリ開発・運用、ネットワーク設計・構築・運用

プロフィール

当社は創業以来、ITのプロフェッショナルとして、基幹系・汎用系・基盤系からオープン系・ネットワーク系にいたるまで、お客さまのもつ戦略、課題に対して、常にお客さま視点に立って知恵を絞り、時代の変化とお客さまのニーズに応じて、最先端の技術力をもって、最適な解決策を提供しています。
そして、長年に渡り培った開発に対する取組み姿勢やプロセスを守りつつ、技術力と知的総合力を駆使して、上流工程であるシステムコンサルティング／要件定義から開発・運用保守まで、一貫した体制でお客さまのニーズにお応えします。

事業内容

受託開発
技術派遣

自社ソリューションの開発・運用、システム・アプリ開発・運用、ネットワーク設計・構築・運用

本社郵便番号	105-0022
本社所在地	東京都港区海岸一丁目4番8号
本社電話番号	03-6432-4480
設立	1970(昭和45)年4月
資本金	23億9,991万円
従業員	496名（連結）/419名（単体）（2024年12月末時点）
売上高	77億　600万円（連結:2023年12月実績） 67億1,400万円（連結:2022年12月実績） 62億8,700万円（連結:2021年12月実績）
事業所	東京本社　　東京都港区海岸1-4-8 関西事業部　大阪市中央区淡路町1-6-9 九州事業部　福岡市博多区綱場町7-3 沖縄事業部　浦添市西洲2-2-1
平均年齢	41.6歳
開発実績	官公庁　入札参加資格審査管理システム、契約事務管理システム、ヘルプデスク、　システム運用保守業務通信　顧客管理システム、メールセンターシステム、機器認証システム、　マルウェア対策システム運輸　船舶運行管理システム、自動車船業務システム製造・流通　「entrance Pretec」、「entrance Web 受注」、「entrance AI」、　クラウドにおけるローコード開発、販売管理システム、案件管理システム旅行　グループウェア導入、販売管理システム、ETC 利用管理システムサービス　コンシューマ向け情報検索サイト人材派遣　人材派遣サービス全般における基幹システム銀行　「entrance Banking」、海外店システム、リスク管理システム、　デリバティブ管理システム、融資管理システム、為替管理システム、　収益管理ソリューション、営業支援ソリューションカード　入会審査システム、加盟店管理システム証券　オンライントレードシステム、デリバティブ商品リスク管理システム文教　「SCHOOL AID」、「SCHOOL AID Web 出願」、大学向け人事管理システム、　クラウドにおけるローコード開発、業務管理システム全業種　ネットワーク構築、サーバー構築、クラウド環境構築情報サービス　販売管理システム、システム保守運用、システムインテグレーション
事例紹介	事例は、弊社ホームページで紹介しています。ご確認ください。 https://www.canon-electec.co.jp/case/
主な取引先	国税庁国土交通省内閣府ソフトバンク(株) 日本ヒューレット・パッカード合同会社 (株)NYK Business Systems (株)YJK Solutions 第一中央システムズ(株) 東レ(株) (株)桃屋 (株)リィツメディカル東芝自動機器システムサービス(株) (株)ぐるなび (株)きらぼし銀行 (株)きらやか銀行住信SBIネット銀行(株) 学校法人花巻学院花巻東高等学校法政大学国際高等学校明治学院大学明治大学付属明治高等学校・中学校東京音楽大学 (株)ブレーンスタッフコンサルタンツ (株)東京商工リサーチ NTTデータ先端技術(株) (株)電通総研 (株)日立製作所 (株)日立ソリューションズ SCSK(株) 日鉄ソリューションズ(株) (株)IHIエスキューブ他
ホームページ	https://www.canon-electec.co.jp/
株主構成	キヤノン電子(株) 100％
連結子会社	日本NonStopイノベーション(株) ※キヤノン電子テクノロジー(株)と日本ヒューレット・パッカード(株)による合弁会社です。各々の強みを掛けあわせ、コンサルティング・開発・ITインフラ構築から運用まで、トータルにご提案、双方との密接な結びつきから生まれる技術力とサポート力で、“止まらない”ビジネスを支援します。
認証・認定・参加	2004年　ISO27001（情報セキュリティマネジメントシステム）認証取得 2009年　プライバシーマーク（Pマーク）取得 2013年　ISO9001（品質マネジメントシステム）認証取得 2019年　くるみん（子育てサポート企業）認定 2019年　さんきゅうパパプロジェクト賛同 2021年　健康経営優良法人2021（大規模法人部門）認定 2022年　健康経営優良法人2022（大規模法人部門）認定 2023年　健康経営優良法人2023（大規模法人部門）認定 2024年　健康経営優良法人2024（大規模法人部門）認定
使用言語	Java、C++、C#、Python、PHP、Javascript 等
ノーコード開発ツール	kintone、WebPerformer、salesforce、GeneXus 等
先輩社員インタビュー記事	1文 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/mn.html 2理 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/rs.html 3文 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/yn.html　九州 4理 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/rt.html 5理 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/yn_02.html 6文 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/ny.html 7理 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/hk.html 8文 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/ao.html　関西 9文 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/kk.html　関西 10理 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/ko.html 11理 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/kh.html　九州 12文 https://www.canon-electec.co.jp/recruit/fresh/interview/mt.html　沖縄皆さんへのアドバイスがありますので、ぜひ参考にしてください
沿革	1970年4月当社設立 1990年3月九州支社（現：九州事業部）設置 1991年7月沖縄支社（現：沖縄事業部）設置 1995年11月大阪支社（現：関西事業部）設置 1997年3月アジアパシフィックシステム総研(株)に商号変更（旧商号／アジアコンピュータ(株)　略称：アジコン） 1999年8月株式店頭公開 2008年5月日本ヒューレット・パッカード(株)と、無停止を前提としたIT インフラストラクチャの設計・構築と HP NonStop サーバ技術者の集約・育成のために、日本NonStop イノベーション(株)を設立 2008年10月キヤノン電子(株)と業務資本提携により同社の連結子会社化 2010年2月株式交換によりキヤノン電子(株)の完全子会社となる（これに伴い当社株式の上場を廃止） 2010年7月 ASPAC(株)に商号変更（旧商号／アジアパシフィックシステム総研(株)） 2012年12月キヤノン電子テクノロジー(株)に商号変更（旧商号／ ASPAC(株)）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.9日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	8名	1名	9名
取得者	3名	1名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

37.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.6%
  （56名中2名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ●新入社員研修(入社前研修、入社後集合研修、OJT) ●管理職研修 ●資格取得支援制度 ●社内講習　PMのための法律知識　プロジェクトマネジメント基礎　リスク管理　QMS基本教育　ソフトウェア品質保証のための効果的データ活用法　ソフトウェア品質技術者資格試験（JCSQE）勉強会　要求分析の基礎　Webアプリケーションのセキュリティ対策　クラウドコンピューティングの基礎知識　業務知識（簿記、販売管理、人事給与等）　RPA 　心理的安全性　等 ●部内講習
自己啓発支援制度	制度あり資格取得の受験料補助。対象資格の分野は、情報系や品質管理系、業務知識系などがあります。例えば、IPAの基本情報技術者試験やデータベーススペシャリスト、ITIL、PMPなどです。
メンター制度	制度あり配属後のOJT制度として、1対1で担当者がつき、1年間指導を行う。
キャリアコンサルティング制度	制度あり目標管理面談実施（年間目標を設定し、成果＝結果＋プロセスで人事評価を行う）、キャリアパスの設定・フォロー面談実施（キャリアパスに合わせた「スキルアップカルテ」に沿って各個人ごとに上司との面談実施）
社内検定制度	制度あり社内資格認定制度（ITSSのレベルに合わせて定めた初級・中級・上級エンジニアを認定する制度）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、大阪大学、お茶の水女子大学、香川大学、創価大学、東海大学、徳島大学、日本大学、山口大学、立命館大学＜大学＞青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、宇都宮大学、江戸川大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、沖縄キリスト教学院大学、沖縄国際大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、共立女子大学、近畿大学、久留米大学、群馬大学、敬愛大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、相模女子大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、淑徳大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東海学園大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋商科大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、兵庫大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、文教大学、別府大学、法政大学、北星学園大学、北海道科学大学、北海道情報大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（千葉）、麗澤大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大阪情報専門学校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原簿記学校、大原ビジネス公務員専門学校津田沼校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記法律専門学校柏校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、情報科学専門学校、中央情報専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、東京工学院専門学校、東京ビジネス・アカデミー、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、福岡工業大学短期大学部、船橋情報ビジネス専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年(予) --------------------------------------------------------------------------- 院卒　　　―　　　　―　　　1名　　　―　　　　1名　　　― 大卒　　　16名　　 25名　　18名　　 12名　　 12名　　 11名短大卒　　―　　　　―　　　―　　　　―　　　　―　　　― 専門卒　　―　　　　1名　　 ―　　　　―　　　　―　　　―
採用実績（学部・学科）	（理系）工学部…情報工学科、電子工学科、電気工学科理工学部…数理情報学科、情報科学科、情報学科、電子情報学科、物理学科理学部…数学科、物理学科、情報数理学科、情報科学科情報学部・情報工学部…情報工学科、情報システム工学科電子情報学部…コンピュータ応用工学科、経営システム工学科、情報科学科（文系）経済学部…経済学科、経営学科、商学科文学部…哲学科、日本文学科、史学地理学科、ヨーロッパ文明学科、英文学科、人文学科法学部…法律学科、法学科経営学部・商学部…経営学科、商学科、ソーシャル・マネジメント学科経営情報学部・社会学部…経営情報学科・社会学科