最終更新日：2025/3/31

光ビジネスフォーム(株)【東証スタンダード上場】

正社員
上場企業

業種

印刷・印刷関連
専門コンサルティング
広告
出版
広告制作・Web制作

基本情報

本社: 東京都

資本金: 7億9,828万円

売上高: 79億1517万円（2024年12月期）

従業員: 392名（2024年12月31日現在）

募集人数: 11～15名

お知らせ・イベント	日経新聞連動特集【人的資本経営に取り組む企業】
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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「伝える」をつづける。　～未来に向き合う。あなたとともに～

My Career Boxで応募可

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

伝言板画像

「伝える」をつづける。
～未来に向き合う。あなたとともに～

私たちの日常には、情報を「伝える」が溢れています。
当社は、手段や媒体にとらわれず、お客様の「伝える」を支える会社です。

日々の暮らしに不可欠な「伝える」をサポートし続けるため、
現状そして未来と向き合い、新しいことに積極的に挑戦しています。

安定性・将来性

ビジネスフォームの総合サービスを提供する企業として創業から55年以上の歴史があります。
製品・サービス力

紙の印刷物にとどまらず、データプリント、webシステムの構築、BPO業務にも進出しています。
制度・働き方

年間休日120日以上、福利厚生充実、時短勤務制度、育休育短勤務、介護休業など、様々な制度があります。

会社紹介記事

ビジネスフォームの印刷から事業をスタートした同社。近年は付随するBPO業務やデジタル分野サービスにも注力しており、クライアントのDX推進にも貢献している。「お客さまの『伝える』を支えつづける」という理念のもと、市場の変化に応じて柔軟な進化を続け、ビジネスを拡大し続けている。幅広い業界のお客様と関われるのも魅力。

: ビジネスフォームの印刷から事業をスタートした同社。近年は付随するBPO業務やデジタル分野サービスにも注力しており、クライアントのDX推進にも貢献している。

: 「お客さまの『伝える』を支えつづける」という理念のもと、市場の変化に応じて柔軟な進化を続け、ビジネスを拡大し続けている。幅広い業界のお客様と関われるのも魅力。

企業と社会をつなぐ。これまでも、これからも――

新卒で入社してから営業一筋で、2019年に社長に就任した松本社長。「個人情報や数字を扱うだけに、几帳面さや細やかさも必要だが、自分は真逆のタイプだった」と語る。	私たちの身の回りにあふれている、情報を「伝える」という営み。当社は創業以来、その営みを支えてきました。時代と共に、伝え方の手段や媒体は変化し続けています。それに伴いクライアントのニーズも変化し続けている中で、当社ではダイレクトメール（DM）や通知物に関する業務をデザインからwebシステムの構築まで丸ごと請け負うようになり（BPO）、印刷の枠を超えたサービスをお届けしています。私たちは様々な変化に柔軟に対応し、未来に向き合い、企業とエンドユーザーの双方向の「伝える」を支えつづけていくことで、すべての人が暮らしやすいウェルビーイングな社会の実現と持続へ貢献していきたいと考えています。社内的な取り組みとしては、HBFアワードというエントリー制度や、新職種や新組織の立ち上げなど、当社で働くすべてのひとが安心して率直に発言したり、疑問・懸念・アイデアを活発に議論・創造できる環境であるための変化を、絶えずつづけています。当社は1968年の創業当時はビジネスフォーム（伝票類）の印刷からスタートしましたが、ビジネスフォームの製造のみに固執していた他社は20年ほど前から淘汰が進み、今では私たちの業界においてのライバルは、もはや印刷業界だけでなくBPO事業に携わるあらゆる業界となっています。 “CONTINUING TO COMMUNICATE” 「伝える」という普遍的なテーマを実現しつづけていくために、今後ますます、既存の価値観に縛られない新しい発想が重要なものとなることは間違いありません。そして、それを持っているのは他ならない「いま」を生きている皆さんです。大志あふれる皆さんとの巡り合いに期待を寄せています。＜代表取締役社長／松本康宏＞

新卒で入社してから営業一筋で、2019年に社長に就任した松本社長。「個人情報や数字を扱うだけに、几帳面さや細やかさも必要だが、自分は真逆のタイプだった」と語る。

私たちの身の回りにあふれている、情報を「伝える」という営み。
当社は創業以来、その営みを支えてきました。

時代と共に、伝え方の手段や媒体は変化し続けています。
それに伴いクライアントのニーズも変化し続けている中で、当社ではダイレクトメール（DM）や通知物に関する業務をデザインからwebシステムの構築まで丸ごと請け負うようになり（BPO）、印刷の枠を超えたサービスをお届けしています。

私たちは様々な変化に柔軟に対応し、未来に向き合い、企業とエンドユーザーの双方向の「伝える」を支えつづけていくことで、すべての人が暮らしやすいウェルビーイングな社会の実現と持続へ貢献していきたいと考えています。
社内的な取り組みとしては、HBFアワードというエントリー制度や、新職種や新組織の立ち上げなど、当社で働くすべてのひとが安心して率直に発言したり、疑問・懸念・アイデアを活発に議論・創造できる環境であるための変化を、絶えずつづけています。

当社は1968年の創業当時はビジネスフォーム（伝票類）の印刷からスタートしましたが、ビジネスフォームの製造のみに固執していた他社は20年ほど前から淘汰が進み、今では私たちの業界においてのライバルは、もはや印刷業界だけでなくBPO事業に携わるあらゆる業界となっています。

“CONTINUING TO COMMUNICATE”
「伝える」という普遍的なテーマを実現しつづけていくために、今後ますます、既存の価値観に縛られない新しい発想が重要なものとなることは間違いありません。
そして、それを持っているのは他ならない「いま」を生きている皆さんです。
大志あふれる皆さんとの巡り合いに期待を寄せています。

＜代表取締役社長／松本康宏＞

会社データ

プロフィール	お客様の”伝えたい” "届けたい"を支えています日常のさまざまな場面で活躍する「ビジネスフォーム」にお気付きですか？ビジネスフォームは、各種事務用紙、ダイレクトメール、個人宛て通知物など、あたりまえすぎて気付かないけれど、実はとても身近な存在で、社会で重要な役割を担っています。　私たちは、官公庁、金融機関、学校法人、地方公共団体など、さまざまな業界のお客様に、ビジネスフォームの総合サービスを提供しています。大切な情報を確実に伝えるためのコミュニケーションツール「ビジネスフォーム」を創り続けて50年以上。近年ではDX・ペーパーレス化に伴うニーズにお応えすべく、Webサイトの構築やSMS等デジタル分野のサービスにおいても注力するなど、当社のソリューションは進化し続けています！
事業内容受託開発	・ビジネスフォーム印刷・Webソリューション・データプリントプロセシング（DPP) ・メーリングサービス・ビジネスプロセスアウトソーシング（BPO) ・企画制作・商業印刷・リデザイン・各種ツール作成サービス ◆ビジネスフォームビジネスフォームとは、コンピュータを使って出力する帳票や、手書きによる伝票など、決められたフォーマットを印刷した書類の総称です。振込用紙・注文書・明細書・配送伝票・納品書など、当社は創業以来、常に「使いやすい」を追求し、さまざまな場面でお客さまの日常生活に欠かせない印刷物を製造しています。 ◆Webソリューションこれまで紙を媒体とした印刷分野において、お客様からお預かりしたデータ処理や編集、プリント、封入封緘、発送までをトータル的にお受けしてきました。近年ではDX・ペーパーレス化に伴うニーズにお応えすべく、Webサイトの構築やSMS等デジタル分野のサービスにおいても注力し、お客様にとって最適な環境をご用意し、あらゆるニーズに対応しております。 ◆データプリントプロセシング（DPP) お客様より個人情報をお預かりし、厳重な管理体制のもとで、通知書面やご案内、DM（ダイレクトメール）など、お客様1人1人に合わせたパーソナライズ化されたメッセージをお届けするデータプリントプロセシングを展開しております。用紙・カード等に印字する内容は、宛名や明細だけに限らず一次元・二次元バーコードなど、各種個人の属性にあわせた可変印字を行い、最適な製品をお届けしています。 ◆ビジネス・プロセス・アウトソーシング（BPO）通知物(ご案内・DM等)の送付にとどまらず、お届けした後の反響や集計結果を迅速にデータ化し、フィードバックを行います。各種申込書・アンケート用紙などの返送物の回収、開封、審査(不備チェック含む)、仕分け作業、スキャニング（電子帳票化）、データ入力作業などの、専門スタッフが事務処理の効率化や適正化を総合的にサポートいたします。 NISA制度やマイナンバー制度、最近ではコロナ関連の通知物や予約システムなど、新しい制度が導入されるときや世の中が大きく動くときが、当社ビジネスのビッグチャンスです。詳しくは当社ホームページをご覧ください。　https://hikaribf.co.jp/

プロフィール

お客様の”伝えたい” "届けたい"を支えています

日常のさまざまな場面で活躍する「ビジネスフォーム」にお気付きですか？
ビジネスフォームは、各種事務用紙、ダイレクトメール、個人宛て通知物など、あたりまえすぎて気付かないけれど、実はとても身近な存在で、社会で重要な役割を担っています。
　
私たちは、官公庁、金融機関、学校法人、地方公共団体など、さまざまな業界のお客様に、ビジネスフォームの総合サービスを提供しています。

大切な情報を確実に伝えるためのコミュニケーションツール「ビジネスフォーム」を創り続けて50年以上。
近年ではDX・ペーパーレス化に伴うニーズにお応えすべく、Webサイトの構築やSMS等デジタル分野のサービスにおいても注力するなど、当社のソリューションは進化し続けています！

事業内容

受託開発

・ビジネスフォーム印刷
・Webソリューション
・データプリントプロセシング（DPP)
・メーリングサービス
・ビジネスプロセスアウトソーシング（BPO)
・企画制作・商業印刷・リデザイン
・各種ツール作成サービス

◆ビジネスフォーム
ビジネスフォームとは、コンピュータを使って出力する帳票や、手書きによる伝票など、決められたフォーマットを印刷した書類の総称です。
振込用紙・注文書・明細書・配送伝票・納品書など、当社は創業以来、常に「使いやすい」を追求し、さまざまな場面でお客さまの日常生活に欠かせない印刷物を製造しています。

◆Webソリューション
これまで紙を媒体とした印刷分野において、お客様からお預かりしたデータ処理や編集、プリント、封入封緘、発送までをトータル的にお受けしてきました。
近年ではDX・ペーパーレス化に伴うニーズにお応えすべく、Webサイトの構築やSMS等デジタル分野のサービスにおいても注力し、お客様にとって最適な環境をご用意し、あらゆるニーズに対応しております。

◆データプリントプロセシング（DPP)
お客様より個人情報をお預かりし、厳重な管理体制のもとで、通知書面やご案内、DM（ダイレクトメール）など、お客様1人1人に合わせたパーソナライズ化されたメッセージをお届けするデータプリントプロセシングを展開しております。
用紙・カード等に印字する内容は、宛名や明細だけに限らず一次元・二次元バーコードなど、各種個人の属性にあわせた可変印字を行い、最適な製品をお届けしています。

◆ビジネス・プロセス・アウトソーシング（BPO）
通知物(ご案内・DM等)の送付にとどまらず、お届けした後の反響や集計結果を迅速にデータ化し、フィードバックを行います。
各種申込書・アンケート用紙などの返送物の回収、開封、審査(不備チェック含む)、仕分け作業、スキャニング（電子帳票化）、データ入力作業などの、専門スタッフが事務処理の効率化や適正化を総合的にサポートいたします。

NISA制度やマイナンバー制度、最近ではコロナ関連の通知物や予約システムなど、新しい制度が導入されるときや世の中が大きく動くときが、当社ビジネスのビッグチャンスです。
詳しくは当社ホームページをご覧ください。　https://hikaribf.co.jp/

本社郵便番号	193-0834
本社所在地	東京都八王子市東浅川町553
本社電話番号	042-663-1635
本社事務所郵便番号	163-0261
本社事務所所在地	東京都新宿区西新宿2-6-1　新宿住友ビル22階
本社事務所電話番号	03-3348-1431
設立	1968年2月21日
資本金	7億9,828万円
従業員	392名（2024年12月31日現在）
売上高	79億1517万円（2024年12月期）
代表者	代表取締役社長　　松本　康宏
事業所	本社／東京都八王子市本社事務所／東京都新宿区営業拠点／東京都新宿区、東京都八王子市、千葉県野田市、神奈川県横浜市、埼玉県さいたま市、大阪府大阪市、山梨県笛吹市製造拠点／東京都八王子市、千葉県野田市
平均年齢	42.1歳（2023年12月時点）
沿革	1968年2月東京都日野市日野に光ビジネスフォーム(株)を設立 1969年10月東京都杉並区阿佐谷に営業所と工場を開設 1972年6月東京都八王子市北野町に八王子工場を開設 1972年12月東京都中央区京橋に京橋営業部を開設し、本社機能を阿佐ヶ谷より移設 1976年12月東京都八王子市東浅川町に高尾工場を開設。本社、日野工場を移転 1988年8月日本証券業協会東京地区協会店頭に登録（現 JASDAQ 証券取引所上場:コード番号3948） 1999年11月東京都八王子市東浅川町にDPPセンター開設 2001年12月 ISO9001:2000 認証取得 2003年3月プライバシーマーク認定取得 2003年5月 ISO14001:1996 認証取得 2007年11月東京都八王子市兵衛にDPP 第2センター開設 2013年12月 ISO/IEC27001:2005認証取得 2014年12月 ISO/IEC27001:2013認証取得 2023年8月 FSC認証（CoC認証）取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.9時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	4名	3名	7名
取得者	2名	3名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.1%
  （47名中1名）
- 2024年度
社内/社外問わず様々な取り組みをする中で、経験・技能を見極め、適性かつ多様性な人材確保を推進して参ります。

社内制度

研修制度	制度あり [全部門共通研修] ■入社時研修新卒で入社した社員に対して、1～3カ月程度の導入研修をおこないます。本社にてコンプライアンス研修、マナー研修等を通じて基本的な仕事への姿勢を学び、工場やDPPセンターでは見学や作業実習を通じて当社の製品についての理解を深めます。配属後には各部署で専門的な研修を行ないます。 ■PMS (個人情報保護マネジメントシステム)研修年に1度、全社で個人情報保護のための研修をおこない、お客様よりお預かりする大切な個人情報の取扱いについて学びます。 ■海外研修年1回程度、選抜メンバーによる海外研修をおこない、最新の印刷技術に対する知識を深めます。 ■コーポレートガバナンス研修年に数回、必要に応じてコーポレートガバナンスに関する研修をおこない、内部統制やコンプライアンスなど、内部管理体制についての理解を深め、より良い企業経営が行われるための仕組みを学びます。 [各部門研修] ■マーケティング研修会（営業部門）若手営業職を中心に、ファンダメンタルマーケター資格取得者による研修をおこないます。2018年から毎年テーマを変えて開催されており、過去から現在、未来へと向けた営業活動のため、マーケティングの概要を学びます。 ■技術勉強会（製造部門）月に1度、工場とDPPセンターの各部門で技術勉強会をおこない、製品に関する知識を深め、お客様へより良い品質の製品を提供するための技術を学びます。
自己啓発支援制度	制度ありファンダメンタルマーケター資格の取得支援を行っており、毎年複数名が受講しております。資格取得については、ITパスポートや基本情報技術者、情報セキュリティマネジメント試験等、自ら学ぼうとする意欲的な従業員に対し、積極的にサポートしていく体制・制度を構築していきます。ほか年次別・階層別・職種別などの研修体系を積極的に取り入れて参ります。
メンター制度	制度あり年の近い先輩がメンターとなりフォローしています。年度・部署によっては特定のメンターを設定しなかったり、メンタリングを実施しないことがあります。
キャリアコンサルティング制度	制度あり 2023年より新人事制度を導入し、新たな等級制度・評価制度・報酬制度を開始しています。それぞれの所属・資格により職務の内容を詳細にジョブディスクリプションへ落とし込み、それを基に目標を設定し評価・フィードバックを実施することで、自身のキャリアプランの形成だけではなく、組織全体としての目標達成につながっています。すべての社員が安心・安全で働きやすい職場環境にするための取り組みを推進しています。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞早稲田大学、宇都宮大学、東京都立大学、法政大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、学習院大学、神奈川大学、共立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京成徳大学、東京電機大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨学院大学、立教大学、立正大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 --------------------------------------------- 大卒　　　8名　　 3名　　 12名専卒　　　―　　　4名　　 2名高卒　　　4名　　 2名　　 3名

採用実績（学校）

＜大学院＞
早稲田大学、宇都宮大学、東京都立大学、法政大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、学習院大学、神奈川大学、共立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京成徳大学、東京電機大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨学院大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校

採用実績（人数）

　　　　2021年　2022年　2023年
---------------------------------------------
大卒　　　8名　　 3名　　 12名
専卒　　　―　　　4名　　 2名
高卒　　　4名　　 2名　　 3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	11名	6名	17名
2022年	7名	2名	9名
2021年	2名	10名	12名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	17名	2名	88.2%
2022年	9名	1名	88.9%
2021年	12名	3名	75.0%

先輩情報

お客様の「いいね！」が欲しい: 【営業企画】M.A

2018年入社

中央大学

営業企画部

当社の製品・サービスを販売するための営業戦略を立案、策定

取材情報

「『伝える』を続ける」ために、私たちが挑戦していること: 3人の営業たちが見た光ビジネスフォーム

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