最終更新日:2025/3/1

三井住友トラスト・システム&サービス(株)

  • 正社員

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • その他金融

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
258億円(2023年3月期)
社員数
963名(2023年8月)
募集人数
51~100名

金融を未来に連れていく使命。三井住友トラストグループの中核IT企業

採用担当者からの伝言板 (2025/02/12更新)

伝言板画像

三井住友トラスト・システム&サービス(株) 採用担当です。

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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三井住友トラスト・システム&サービスは、三井住友トラストグループの中核IT企業として、高品質で安定的なシステムとサービスにより各社の金融ビジネスを支えている。
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4カ月半の新人研修や3年間のOJT期間など、教育制度は業界内でも屈指の充実ぶり。人を大切に育てる社風は働きやすい環境にも通じており、高い社員定着率を誇る。

新サービス実現のシステム開発に本格的に着手。

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「安心できる環境の中で、新たなビジネス領域に踏み出します。クリエイティビティを発揮して活躍しています」(小澤部長)

当社の直接のお客様は銀行ですが、銀行を利用するエンドユーザーにとって満足度の高い商品やサービスを、システムで実現することが私たちの使命です。また、当社が長年にわたり培ってきた技術とノウハウを活かし、銀行に積極的に提案しながらニーズの本質に迫り、より良いシステムを開発していこうというのが、私たちの基本姿勢です。
近年、銀行間のサービス競争がますます激しくなっています。より魅力的な商品・サービスを、高品質は当然のこととして、ローコストかつスピーディーに提供することが、お客様である銀行のメリットになり、結果的にエンドユーザーへのサービス向上にも繋がる…そこに永年、銀行のシステムに携わってきた当社の優位性と存在意義があるのです。

当社の仕事は専門性が高く、お客様と協働し、チームでプロジェクトを進めていきますので、高い人間力が要求されます。なぜならば、個々人の積み上げられた力が組織の力となり、それが会社の力となるからです。

最近は若い人たちほど、横並びの意識が強く、”標準”であることに満足する傾向があると言われています。しかし当社では、意欲が表に出るタイプ、”出る杭”と言われるタイプの人材に期待しています。積極的に発言し、行動に移すことができれば、知識やスキルは後からついてくるものです。SEの成長は、3年目まではOJTリーダーのもとで”経験を積み上げる”、5年目までは“その経験を自分のものにする”、そして7年目までには“他者を巻き込み良い影響を与える側となって仕事を先導する”を、一つの目安にしています。

人の成長は会社の財産です。新たなビジネスフィールドの開拓を自らのチャンスと捉え、会社の成長とともに自己成長しています。
(小澤 聡/人事総務部 部長)

会社データ

プロフィール

金融ビジネスの常識をぬりかえてきた信託の歴史。世界はいま、持続可能な社会の実現という局面を迎え、信託の力に再び大きな期待が集まっている。信託を知り尽くし、ITを知り尽くし、両方を融合させて理想を形にする。さあ、信託の力を大きく引き出す先進的なITサービスで、未来をよりよく変えていこう。”目線を高く、広く、先へ”日本最大規模の信託銀行グループのITパートナーである私たちにしかできないこと。社会が変わるとき、そこに。

事業内容
  • 受託開発
コンサルティング・システム企画
システム開発
システム基盤
システム運用
インターネット接続基盤サービス
OAサポート

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三井住友トラストグループの中核IT 企業として「金融」と「IT」を融合し未来を切り拓く。

本社郵便番号 183-0044
本社所在地 東京都府中市日鋼町1番10 三井住友信託銀行府中ビル
本社電話番号 042-351-2170
設立 1973年2月
資本金 1億円
社員数 963名(2023年8月)
売上高 258億円(2023年3月期)
所在地 【本社】
〒183-0044
東京都府中市日鋼町1番10
三井住友信託銀行府中ビル

【千里事業所】
〒560-8570
大阪府豊中市新千里西町1丁目1番3号
三井住友信託銀行千里ビル
株主 三井住友信託銀行(株)
三井住友トラスト不動産(株)
三井住友トラスト・カード(株)
取引先 三井住友信託銀行(株)および三井住友トラストグループ各社
代表者 取締役社長 古庄 裕幸
沿革
  • 1973年02月
    • 【旧SIS】
      証券代行業務を主業務とする「南海証券代行(株)」として設立
  • 1981年07月
    • 【旧SIS】
      総合ビジネスサービス事業に業種転換。商号を「南海ビジネスサービス(株)」へ変更
  • 1982年04月
    • 【旧SIS】
      コンピューター・ソフトウエア開発事業を開始
  • 1984年11月
    • 【旧SIS】
      商号を「住信情報サービス(株)」へ変更
  • 1986年01月
    • 【旧CMIT】
      旧三井信託銀行の100%出資で三井信情報システム(株) 設立
  • 1986年06月
    • 【旧CMIT】
      旧中央信託銀行の100%出資で中信情報システム(株) 設立
  • 2000年05月
    • 【旧CMIT】
      三井信情報システムと中信情報システムが合併し、中央三井インフォメーションテクノロジー(株)として発足
  • 2012年10月
    • 住信情報サービス(旧SIS)と中央三井インフォメーションテクノロジー(旧CMIT)が合併し、三井住友トラスト・システム&サービス(株)として発足

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 20.3
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 12 10 22
    取得者 7 10 17
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    58.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(約4カ月)、各種階層別研修(管理者研修、昇格時研修等)、各種目的別研修(プロジェクトマネジメント力強化研修、ストレスコーピング研修等)、その他外部研修受講
自己啓発支援制度 制度あり
会社指定の資格を取得した場合に奨励金を支給(支給額は資格レベルによる)
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
慶應義塾大学、佐賀大学、信州大学、成蹊大学、電気通信大学、東京家政大学、東京理科大学、奈良女子大学、明治大学、立教大学、早稲田大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、大阪工業大学、大阪市立大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京家政大学、東京基督教大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、同志社大学、同志社女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2022年卒 41名
2021年卒 25名
2020年卒 31名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 34 31 65
    2023年 27 26 53
    2022年 21 20 41
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 65 0 100%
    2023年 53 0 100%
    2022年 41 3 92.7%

取材情報

【若手社員×OJTリーダー】さまざまな研修と実務を通じてお互いに高めあえる関係です
長い目で。それぞれのペースで。だから、着実に成長できる!
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