最終更新日:2024/10/1

三菱製紙(株)

  • 上場企業

業種

  • 紙・パルプ
  • 印刷・印刷関連
  • 商社(紙・パルプ)
  • 化学
  • 繊維

基本情報

本社
東京都
資本金
365億円
売上高
1,031億円(単体) 1,934億円(連結)(2024年3月期) 
従業員
607名(単体)2,832名(グループ連結)(2024年3月31日現在)

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会社紹介記事

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八戸工場の木材チップの山々。このチップが原料となり、さまざまな紙製品が生み出されていく。そのスケール感に圧倒されること間違いなし。
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多種多様な用途の紙製品に加え、エレクトロニクス、医療、ヘルスケア、機能性製品など、多彩な製品事業を展開。いずれも人々の暮らしに密接に関わっている。

失敗を恐れず果敢にチャレンジ

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当社の持つ技術を生かした新たなチャレンジを社員のみんなで行っていきたいと思います。

■長い歴史を礎に新たな未来を拓く企業

三菱製紙の創業は1898年。約120年という長い歴史を紡ぎつつ、培ってきた高い技術を生かして真剣にものづくりに取り組んできました。私たちの製品は、書店に並ぶ話題の書籍、駅ナカや街ナカを彩る巨大ポスター、コンビニ等で手にするレシートなど日常のさまざまなシーンに活用されています。また、空気清浄機の高機能フィルターや水処理膜支持体、電気絶縁材料、電子材料等に使用される機能性フィルムなど、紙製造の技術を応用した新たな分野の製品開発にも積極的に取り組んでいます。そして、2001年、日本で初めて「FSC(R)森林認証紙」の生産を始めるなど、森林認証材を積極的に使用した製品展開を行っています。創業以来、社会に公共財を提供し続け順調に成長を続けてきましたが、2011年に大きな試練も経験しました。東日本大震災で主力の八戸工場が未曾有の津波被害を受け、全マシンが生産停止に追い込まれ、完全復旧に半年以上も費やしたのです。それでも私たちはその困難から立ち上がりました。新しい三菱製紙を築いて行くため、若い力を迎え入れ、社員と一緒に新たな未来を目指しています。

■失敗を恐れず果敢にチャレンジして欲しい

紙の市場は広大であり、需要は膨大です。それでも現在製紙業界には大きな変化の波が押し寄せてきており、企業にも変革が求められています。

事業ポートフォリオの7割以上を占める洋紙事業は、当社経営の柱。その新たな可能性を探りつつ、新分野の事業も発展させていきたいと考えております。三菱グループには、それぞれ独立した企業でありながら「三綱領」と呼ばれる共通理念があります。社員には、モノづくりを通じて社会に貢献する「所期奉公(しょきほうこう)」、フェアプレイに徹する「処事光明(しょじこうめい)」、グローバルな視野に立つ「立業貿易(りつぎょうぼうえき)」の三綱領精神を、三菱製紙というフィールドで具現化していただきたいと思います。失敗を恐れず一歩前へ。これからもチャレンジを続けていきます。

会社データ

事業内容
■紙素材事業
印刷用紙
書籍、雑誌、カタログ、ポスター用途

高級板紙       
食品等のパッケージ用

トレーシングペーパー  
製図や書籍の化粧用に使用される、半透明の紙

家庭紙        
ティッシュ・トイレットペーパー

■機能商品事業
PPC用紙        
コピー用紙

ノーカーボン紙    
一枚目に書いた文字が二枚目以降に写る複写紙

磁気記録用紙      
駐車券、乗車券

感熱紙        
レシート、馬券

インクジェット用紙   
大手プリンターメーカーに納入。業界の先駆け。

印刷感材      
印刷用の版材など

写真感材       
写真印画紙

エアフィルター    
機能性(抗菌、抗ウイルス、抗アレル物質など)フィルター、水洗可能光触媒フィルター、全熱交換エレメントなど

サーモリライトカード 
何度も書き換え可能なカード、定期券など

紙ストロー       
脱プラの取り組みに貢献

不織布         
製紙技術を応用した「織らない布」。マスク、床材基布やカイロの包装、メガネ拭きや蓄電デバイス用セパレーター、水処理膜支持体、電磁波シールド材用基材など

電子工業材料       
感光性レジストフィルムなど  

その他        
アルコール除菌液、色素増感型太陽電池用メタルフリー有機色素、電磁波シールド材用基材等々

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エコシステムアカデミーという部署で環境活動を行っております。

本社郵便番号 130-0026
本社所在地 東京都墨田区両国2-10-14 両国シティコア
本社電話番号 03-5600-1483
創業 127
設立 1898(明治31)年4月1日
資本金 365億円
従業員 607名(単体)2,832名(グループ連結)(2024年3月31日現在)
売上高 1,031億円(単体)
1,934億円(連結)(2024年3月期) 
事業所 ■研究所
京都R&Dセンター(京都府長岡京市)、高砂R&Dセンター(兵庫県高砂市)八戸開発室、富士開発室
■工場
兵庫(高砂)、京都(長岡京)、静岡(富士)、岩手(北上)、青森(八戸)
主要取引銀行 三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、農林中央金庫 ほか
関連会社 三菱王子紙販売(株)、三菱製紙エンジニアリング(株)、、Mitsubishi Paper Holding(Europe)GmbH など
平均年齢 47.9歳(2024年3月期) 
平均勤続年数 25.7年 (2024年3月期) 
沿革
  • 1898(明治31)年
    • 神戸市三宮においてウォルシュ氏兄弟が経営していた製紙会社を岩崎久弥が譲り受け合資会社神戸製紙所(資本金50万円)を設立し洋紙の抄造および販売を開始。(当社の創立)
  • 1901年
    • 神戸市三宮から、兵庫県高砂市に工場を移転。(現在の高砂工場)
  • 1904年
    • 社名を合資会社三菱製紙所と改称。
  • 1911年
    • 台湾に台湾三菱製紙所を建設し、亜硫酸法による竹パルプの製造を開始。
  • 1917年
    • 東京都葛飾区新宿に中川工場を建設。
      組織を(株)に変更し、社名を三菱製紙(株)と改称。
  • 1925年
    • 本社を兵庫県高砂市から東京都千代田区有楽町に移転。
  • 1944年
    • 京都写真工業(株)(京都府長岡京市所在)との合併成立。写真印画紙に対する京都試製工場とする。(後に現在の京都工場と改称)
      浪速製紙(株)(資本金250万円、大阪市福島区大開町所在)との合併成立。引続き板紙の抄造に当り浪速工場と改称。
  • 1966年
    • 青森県八戸市に、八戸工場を新設。
      白河パルプ工業(株)(資本金10億円)との合併成立。同社の白河工場、北上工場が当社工場となる。
      大阪営業所を設置。浪速工場を閉鎖。
  • 1971年
    • 中央研究所を新設。
  • 1989年
    • 筑波研究所を新設。(現在の機能材研究開発センター)
  • 2005年
    • 北上工場を分社化、北上ハイテクペーパー(株)を設立。
  • 2007年
    • 中国に珠海清菱浄化科技有限公司を設立。
      中国でのフィルター製品加工事業を開始。
  • 2008年
    • メキシコにMP Juarez(LLC)を設置。
      北米でのインクジェット用紙加工事業を開始。
  • 2010年
    • ドイツ製造子会社2社(Mitsubishi Hitec Paper Bielefeld GmbH および Mitsubishi Hitec Paper Flensburg GmbH)を統合、Mitsubishi Hitec Paper Europe GmbHを設立。
  • 2011年
    • 興人(株)の化学紙事業子会社であるKJ特殊紙(株)を完全子会社化。
  • 2014年
    • 八戸工場を分社化、エム・ピー・エム・オペレーション(株)を設立。
  • 2016年
    • 王子グリーンリソース(株)と共同出資でエム・ピー・エム・王子エコエネルギー(株)を設立。
  • 2017年
    • 王子ネピア(株)と共同出資でエム・ピー・エム・王子ホームプロダクツ(株)を設立。
  • 2019年
    • 王子ホールディングス(株)に対する第三者割当増資による新株式の発行等を行い、同社の持分法適用会社となる。
  • 2021年6月
    • 高砂R&Dセンターを開設。
  • 2023年4月
    • 北上ハイテクペーパー株式会社を吸収合併し、北上工場に組織変更。
  • 2024年3月
    • 白河事業所を閉鎖。
  • 2024年7月
    • KJ特殊紙株式会社を吸収合併し、富士工場に組織変更。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 25.7
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.9時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.1
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 6 7 13
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 16.7%
      (12名中2名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修(入社時、2年目、中級・上級スタッフ、主任、新任管理職教育)、職務別研修、通信教育 ほか

入社後は2週間の研修がございます。(2023年度実績)
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援…会社指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料80%の会社補助が受けられます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸学院大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、創価大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福島大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪電気通信大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、関西外国語大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、千葉大学、中央大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、獨協大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、福井大学、福島大学、法政大学、北海道大学、松山大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学、群馬大学、弘前大学
<短大・高専・専門学校>
八戸工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、岩手県立産業技術短期大学校

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
学士以上 0名   7名    25名
技術学校 0名   0名    1名

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 18 8 26
    2023年 1 6 7
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 26 0 100%
    2023年 7 0 100%
    2022年 0 0 0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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