最終更新日:2025/3/26

前田道路(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 環境・リサイクル
  • 設備工事・設備設計
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
193億5,000万円
従業員
2,435名(男性:1,946名 女性:489名)/2024(令和6)年3月
売上高
2,560億円/2024年3月
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

ともに、未来につづく道を

採用担当者からの伝言板 (2025/03/26更新)

伝言板画像

前田道路はこれまで100年以上にわたり、地域の健全なインフラ発展に貢献してきました。人々の当たり前を支える、それが前田道路の使命です。

前田道路は道路を通して安心して快適に暮らせる都市環境を創出すること、そして次世代へ豊かな自然を受け継いでいくことを実現させるためにこれからも挑戦してまいります。

【当社の特徴】
★業界トップクラスの福利厚生
★完全週休2日制導入で働きやすさUP(業界でも前例のないことへの挑戦心)
★会社の安定度

是非一度説明会や現場見学、OB面談してみませんか?

常識や既成概念にとらわれず、私たちと共に挑戦していける方との出会いをお待ちしております。


【今後の流れ】
説明会:WEB開催
選 考:エントリーシートを提出して頂いた方から、随時選考。

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    エリアを限定した地域限定総合職でキャリアを選択!持ち株制度や奨学金返還制度240万円等福利厚生が手厚い

  • 安定性・将来性

    自己資本比率69.7%と業界の中で最も高く安定経営!初任給も28万円~30万円!

  • 製品・サービス力

    道路舗装だけでなく、アスファルトの製造販売も行い、業界シェアNo.1

会社紹介記事

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弊社が行った首都高速道路 横浜北線 新設工事。公共の建設に携われる、とてもやりがいのある仕事です。
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舗装材料となるアスファルト合材を自社で製造・販売している事も特徴の一つです。

自分が取り組みたい分野の仕事を、自分でつくることができる会社です。

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「仕事ではお客さまや作業者とのコミュニケーションを大事にしています。それが工事の品質や次の仕事の受注につながっています」と語る山田さん。


■自分で考え、行動できる自立した社員を育成

当社は空港、高速道路、主要国道、一般道路、被災道路の復旧などの道路工事から、公園、スポーツ・レジャー施設、駐車場建設までさまざまな工事を行っています。技術スタッフの育成には特に力を入れており、自社研修所も設けています。人材育成の目標は「自分で考え、行動できる自立した社員を育成すること」。そのために先輩社員や各種社内制度を通じて十分なサポート体制を構築しています。配属先では入社5~10年目の社員が教育担当として支援。新入社員は実務を通して施工管理業務を学んでいきます。集合研修や実務研修を通して、自分の成長を日々実感できるでしょう。また、奨学金返還支援制度を設けるなど、若手社員が安心して仕事に取り組める環境づくりを行っています。
(管理本部人事部人事課)


■自分で仕事を作り出し、幅広い経験ができることが魅力

土木全般を学んでいた私は、これまでさまざまな工事現場の管理を経験してきました。配属当初は先輩社員に工事の段取りはしてもらえたため、あまり大変だとは感じませんでしたが、一人で担当した最初の仕事で現場の大変さを経験しました。実際の現場では要領がつかめず、作業スタッフや発注元の担当者に質問することの連続で、管理するよりも教えてもらう時間のほうが多かったくらいです。それでも言われたことに迅速、正確に対応することを繰り返し、少しずつ仕事のコツや信頼関係を築き、現場の仕事が楽しくなっていきました。当社で仕事をする魅力は、工事の種類が非常に多いこと、そして仕事を自ら作り出せることです。工事を通じて築き上げたお客さまとの信頼関係を生かし、お客さまに仕事を提案することで、自分がやってみたい仕事が作り出せます。通常の施工管理業務に加えて、提案書や見積作成など業務は増えますが、自分が提案した内容が、発注され、それを完成させることで、幅広い技術の習得や経験をすることができます。プライベートでは昨年子供が生まれ、プライベートも充実した日々です。早く帰宅できる日もあり、娘をお風呂に入れたりと、育児にも積極的に参加しています。プライベートも充実させ、自分の技術や経験を生かしてキャリアアップできる環境があることが、当社が最大の魅力ではないでしょうか。
(山田 晃平 東京支店/2014年入社)

会社データ

プロフィール

前田道路は、1925年に高野組として創業し、2025年に創業100周年を迎えました。

創業当初から舗装工事(建設事業)とアスファルト合材の製造販売(製造販売事業)を主軸に売上規模を拡大し、現在では全国に営業所・工場合わせて約200拠点を持つまでに成長しました。
創業より培ってきた技術力と全国規模のネットワークを活かし、地域に寄り添う形で人々の安全と生活の快適さを提供しています。

これからも前田道路は、地域インフラに貢献すべくグループ一丸となって社会が抱える課題の解決に挑戦し続けてまいります。

事業内容
■道路整備事業    道路土木・道路舗装・道路改良・道路修繕および付帯工事
■一般土木建設事業  宅地・工場敷地造成工事/軟弱地盤改良工事/上・下水工事
■施設整備事業    空港滑走路/エプロン/誘導路/コンテナヤード
■景観事業      商店街/広場/町づくり
■体育施設事業    陸上競技場/運動場/テニスコート/サッカー場/ゴルフ場/
           自転車道/各種競技場
■緑化事業      道路緑化/工場緑化/都市公園/屋上緑化/庭園づくり
■製造販売事業    各種アスファルト合材/アスファルト乳剤/常温合材/砂利/
           土石/砂その他材料の製造販売/建設機械設計・製作・
           修理・販売
■リサイクル事業   建設副産物の収集・運搬・処理および再生製品の販売
■コンサル事業    企画/調査/試験/測量/設計/施工管理/技術指導/
           道路路面測定解析/滑走路・コンテナヤード路面測定解析

【前田道路×キーワード】
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本社 社屋

本社郵便番号 141-8665
本社所在地 東京都品川区大崎1-11-3
本社電話番号 03-5487-0011(代表)
創業 1925年3月
創立 1930年7月19日
資本金 193億5,000万円
売上高 2,560億円/2024年3月
従業員 2,435名(男性:1,946名 女性:489名)/2024(令和6)年3月
平均年齢 42.8歳/2024(令和6)年3月
業績  決算期  連結売上高 営業利益 営業利益率
───────────────────────
2007年3月 1,695億円  77億円   4.5%
2008年3月 1,805億円  72億円   4.0%
2009年3月 1,820億円  88億円   4.8%
2010年3月 1,839億円  132億円   7.2%
2011年3月 1,819億円  99億円   5.4%
2012年3月 2,049億円  145億円   7.1%
2013年3月 2,132億円  167億円   7.8%
2014年3月 2,301億円  200億円   8.7%
2015年3月 2,330億円  237億円  10.2%
2016年3月 2,327億円  288億円  12.4%
2017年3月 2,331億円  266億円  11.4%
2018年3月 2,344億円  234億円  10.0%
2019年3月 2,338億円  171億円   7.7%
2020年3月 2,378億円  196億円   8.2%
2021年3月 2,346億円  207億円   8.8%
2022年3月 2,356億円  117億円   5.0%
2023年3月 2,487億円  115億円   4.6%
2024年3月 2.560億円  162億円   6.3%
事業所 本 店・技術研究所・機械センター
北海道支店・東北支店・北関東支店・東京支店・西関東支店・北陸支店・中部支店・関西支店・中国支店・四国支店・九州支店(11支店)

全国営業所等 約110カ所
合材工場等  約90カ所
/2025年3月時点
子会社・関連会社 グループ会社
 インフロニア・ホールディングス(株)

子会社
 (株)ニチユウ
 (株)冨士土木
 宮田建設(株)
 東海アスコン(株)
 双和産業(株)
 青野建設(株)
 (株)船田土木
 アールテックコンサルタント(株) 
 (株)リアスコン
 砂町アスコン(株)
 新栄建設(株)
 (株)エコセンター大阪
 (株)SEKI
 日本バイオフューエル(株)
平均給与 1,013万円(総合職平均、賞与・基準外賃金含む)
沿革
  • 1930年 7月
    • (株)高野組を設立、アスファルト舗装工事の草分けとして創業
  • 1948年 3月
    • 高野建設(株)と社名変更し、一般土木分野進出
  • 1964年 6月
    • 前田建設工業(株)との業務提携により関係緊密化
  • 1965年 8月
    • ブロック制度の導入により全国に事業所の定置化を展開
      全国各地でアスファルト合材製品の販売
  • 1968年 2月
    • 前田道路(株)と社名変更
  • 1972年 5月
    • 東京証券取引所第一部上場
  • 1975年 1月
    • マレーシア・ペナン国際空港建設工事受注を契機に海外での営業活動開始
  • 1976年12月
    • グアムにマエダ・パシフィック・コーポレーション設立
  • 1983年12月
    • 総売上高1,016億円を達成し、業界でもトップクラスの売り上げとなる
  • 1998年 9月
    • 本社社屋を東京都品川区大崎1丁目11番3号に建設、移転
  • 2003年 9月
    • つくばテクノセンターを土浦市大畑に建設、同地に機械センター・研修センターを移転
  • 2006年12月
    • つくばテクノセンターに技術研究所を移転
  • 2020年3月
    • 株式公開買い付けにより前田建設工業(株)の連結子会社
  • 2021年10月
    • 前田建設、前田製作所と共に共同持株会社「インフロニアホールディングス」を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.1
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.1
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 53 13 66
    取得者 18 13 31
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    34.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
【研修制度】
・新入社員研修:技術職は半年間の長期研修、事務職は2か月弱の研修
・2年生フォローアップ研修:研修センターで2泊3日の研修
・職種別3~5年研修:職種毎に研修センターで2泊3日の研修
・指導職対象者研修
・管理職対象者研修
・経営人材研修
役職に応じた階層別研修をベースとし、それぞれのキャリア形成に必要なスキルや知識を習得できるように支援
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度…会社が指定する資格に合格すると、報奨金や資格手当で社員を支援。受験費用やテキスト代も会社負担で資格を取ることができる。
メンター制度 制度あり
【メンター制度】
・チューター制度(5~7年生が入社3年間教育指導)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
香川大学、北見工業大学、九州工業大学、成蹊大学、中央大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、鳥取大学、日本大学、八戸工業大学、福岡大学、龍谷大学、早稲田大学、岡山大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、城西大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中国職業能力開発大学校(応用課程)、中部大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、函館大学、八戸学院大学、八戸工業大学、弘前大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、平成国際大学、法政大学、北陸大学、北海学園大学、北海道科学大学、前橋工科大学、松山大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学、白鴎大学
<短大・高専・専門学校>
青山製図専門学校、明石工業高等専門学校、秋田県立秋田技術専門校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、国際高等専門学校、木更津工業高等専門学校、九州電気専門学校、近畿大学工業高等専門学校、近畿職業能力開発大学校附属京都職業能力開発短期大学校(専門課程)、岐阜工業高等専門学校、熊本高等専門学校、熊本県立技術短期大学校、熊本工業専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、郡山職業能力開発短期大学校(専門課程)、札幌工科専門学校、サレジオ工業高等専門学校、産業技術短期大学、仙台工科専門学校、仙台高等専門学校、中央工学校、中国職業能力開発大学校附属島根職業能力開発短期大学校(専門課程)、筑波研究学園専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野県工科短期大学校、長野工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、福井工業高等専門学校、福岡建設専門学校、福島工業高等専門学校、北海道職業能力開発大学校(専門課程)、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、山形県立産業技術短期大学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数)       2019年  2020年  2021年  2022年 2023年 2024年
------------------------------------------------------------------------------
大学院了   4名    2名    3名    3名   4名   4名
大学卒    38名    43名    55名    54名  65名  59名
短大卒    ―     ―     1名    ―   ー    ー  
高専卒    3名    2名    1名    1名   2名   4名
専門卒    3名    1名    1名    1名   2名    ー
高校卒    16名    22名    26名    24名  10名   5名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 73 5 78
    2023年 75 6 81
    2022年 75 8 83
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

取材情報

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三者三様のアプローチ。内定獲得までの道筋と大切な心構えを紹介
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