最終更新日：2025/3/1

(株)三菱総合研究所

正社員
既卒可
上場企業

業種

シンクタンク・マーケティング・調査
専門コンサルティング
コンサルティングファーム

基本情報

本社: 東京都

資本金: 63億3,624万円

売上高: 単体：426億円（2024年9月30日時点）

従業員: 単体：1,150名（2023年9月30日時点）

募集人数: 51～100名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

未来を問い続け、変革を先駆ける

2026年度卒の新卒採用募集情報を公開しました。（2025/02/12更新）

伝言板画像

2026年度卒の新卒採用募集情報を公開しました。

企業のここがポイント

職場環境

社員同士が相互に認め合い、年齢や立場にかかわらずフラットに議論ができる環境です。
制度・働き方

多様なライフスタイル、ライフステージごとに活用できる様々な制度を導入、社員が活用しています。
キャリア

多様な経験を通じ、長期的なキャリア形成を見据えた、個人のありたい姿の実現を支援します。

会社紹介記事

三菱総合研究所は”社会変革を先駆ける未来実装企業”として社会課題解決に取り組んでいます。新たな「知」を育み、多様な「人」が活躍する仕組みと文化を磨き続けています。

: 三菱総合研究所は”社会変革を先駆ける未来実装企業”として社会課題解決に取り組んでいます。

: 新たな「知」を育み、多様な「人」が活躍する仕組みと文化を磨き続けています。

政策、企業経営からDX、海外まで幅広い事業フィールド

多様化・複雑化する社会課題への意思と情熱を共有する官民のお客様、協業パートナーとともに未知の世界に挑戦しています。	当社では、お客様とともに政策や企業経営における課題解決を目指し、調査・研究・コンサルティングなどのサービスを提供しています。当社事業の特徴は、以下の3点です。・民・官様々なお客さまへ価値提供してる中でも、政策に関するプロジェクトについて豊富な実績を有していること・総合シンクタンクとして極めて幅広い領域のテーマに対する知見・専門性があること・中立的な立場から、産官学にわたるさまざまな連携・共創パートナーの知見やノウハウを結集し、課題解決に取り組んでいること当社では、今後もますます高まるであろう、デジタル化への社会的ニーズに合わせ、民間企業、官公庁、地方自治体などさまざまなお客様とともに、DX事業へさらに注力していきます。また、日本国内の政策・企業経営課題に数多く向き合ってきた当社は、その知見を活かしながら、海外にも目を向けてきましたが、近年では、ベトナム、ドバイを新たな拠点として世界各国の政府や企業の課題解決にも取り組んでいます。さらに、自社独自の事業を通じ、エネルギー、地域・都市、人材などの分野における社会課題解決にも取り組んでいます。

多様化・複雑化する社会課題への意思と情熱を共有する官民のお客様、協業パートナーとともに未知の世界に挑戦しています。

当社では、お客様とともに政策や企業経営における課題解決を目指し、調査・研究・コンサルティングなどのサービスを提供しています。
当社事業の特徴は、以下の3点です。
・民・官様々なお客さまへ価値提供してる中でも、政策に関するプロジェクトについて豊富な実績を有していること
・総合シンクタンクとして極めて幅広い領域のテーマに対する知見・専門性があること
・中立的な立場から、産官学にわたるさまざまな連携・共創パートナーの知見やノウハウを結集し、課題解決に取り組んでいること

当社では、今後もますます高まるであろう、デジタル化への社会的ニーズに合わせ、民間企業、官公庁、地方自治体などさまざまなお客様とともに、DX事業へさらに注力していきます。
また、日本国内の政策・企業経営課題に数多く向き合ってきた当社は、その知見を活かしながら、海外にも目を向けてきましたが、近年では、ベトナム、ドバイを新たな拠点として世界各国の政府や企業の課題解決にも取り組んでいます。
さらに、自社独自の事業を通じ、エネルギー、地域・都市、人材などの分野における社会課題解決にも取り組んでいます。

会社データ

プロフィール	設立　1970年5月8日
事業内容	コンサルティング・シンクタンク・DX/ITコンサルティング三菱総合研究所は、総合シンクタンクとして、1970年の創業以来、政策立案から企業の経営・事業戦略、DX戦略まで幅広い領域で課題の解決に取り組んできました。解決すべき社会課題とあるべき未来社会像の間にあるギャップを埋めることを価値とし、事業を展開しています。

プロフィール

設立　1970年5月8日

事業内容

コンサルティング・シンクタンク・DX/ITコンサルティング
三菱総合研究所は、総合シンクタンクとして、1970年の創業以来、政策立案から企業の経営・事業戦略、DX戦略まで幅広い領域で課題の解決に取り組んできました。解決すべき社会課題とあるべき未来社会像の間にあるギャップを埋めることを価値とし、事業を展開しています。

本社郵便番号	100-8141
本社所在地	東京都千代田区永田町2-10-3
本社電話番号	03-5157-2111（代表）
設立	1970年5月8日
資本金	63億3,624万円
従業員	単体：1,150名（2023年9月30日時点）
売上高	単体：426億円（2024年9月30日時点）
設立経緯	1970年、三菱創業100周年の記念事業として、グループ各社の共同出資により設立
経営理念	三菱総合研究所は、豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆けます ■MISSION 社会課題を解決し、豊かで持続可能な未来を共創する ■VISION 未来を問い続け、変革を先駆ける ■COMMITMENT 1．研鑽　　　：社会や顧客への提供価値を磨き続ける 2．知の統合　：知の結節点となり、多彩な知をつなぐ 3．スタンス　：科学的知見に基づき、あるべき未来への道筋を示す 4．挑戦　　　：前例にとらわれず、社会の変革に挑戦する 5．リアリティ：責任を持って実現に取り組む
事業所	本社：東京（千代田区永田町）大阪（北区）、愛知県(名古屋市)、ハノイ、ドバイ
関連会社	三菱総研DCS株式会社エム・アール・アイビジネス株式会社エム・アール・アイリサーチアソシエイツ株式会社株式会社MPX MRIバリューコンサルティング・アンド・ソリューションズ株式会社株式会社MDビジネスパートナー株式会社アイ・ティー・ワン MRIA International Inc. 株式会社日本ケアコミュニケーションズ日本ビジネスシステムズ株式会社株式会社アイネス
ホームページURL	https://www.mri.co.jp/
沿革	1970年 5月 (株)三菱総合研究所（MRI）設立　資本金5億円 1979年 5月本社を東京都千代田区大手町に移転 1990年 10月第三者割当増資を実施、資本金33億4,000万円 2002年 12月 ISO9001（品質マネジメント規格）、ISO14001（環境マネジメントシステム規格）の認証取得 2003年 1月プライバシーマークの認定付与 2005年 3月株主割当増資を実施、資本金49億5,000万円ダイヤモンドコンピューターサービス(株)（現三菱総研DCS)に資本参加、連結対象会社とする 2005年 4月 (株)東京三菱銀行［現(株)三菱UFJ銀行］との業務提携を開始 2005年 9月第三者割当増資を実施、資本金53億円 2006年 1月三菱UFJリサーチ＆コンサルティング(株)に資本参加、コンサルティング及びITソリューション事業強化、拡大のため、(株)三菱UFJ銀行、ダイヤモンドコンピューターサービス(株)（現三菱総研DCS）、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング(株)4社による業務提携を開始 2007年 10月三菱レイヨン(株)のIT子会社MRC情報システム(株)に出資、資本提携 2009年 6月三菱総研DCS、三菱電機インフォメーションシステムズとの共同出資により、MRIバリューコンサルティング(株)を設立 2009年 9月東京証券取引所市場第二部に株式を上場、資本金63億円 2010年 9月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 2010年 11月本社を東京都千代田区永田町に移転 2020年創業50周年/経営理念の刷新 2020年 DX事業部門の設置 2021年ベトナムとUAEに営業拠点を開設 2021年未来共創イニシアティブ（ICF）（プラチナ社会研究会と未来共創イノベーションネットワークを統合・再編）発足（2021年） 2021年 MRIロゴを刷新

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	33名	6名	39名
取得者	10名	6名	16名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

30.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 9.9%
  （212名中21名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり集合研修：新入社員研修、階層別研修、役割別研修、部門別スキルアップ研修、全社研修等
自己啓発支援制度	制度あり個別施策：各種e-learning、能力開発支援（資格取得、語学研修、社会人大学院通学等への費用補助）、ローテーション・プログラム（育成を目的とした社外企業・研究機関への派遣・出向や社内異動）、社内公募制面談：人事部面談、エルダー面談、目標設定・フィードバック面談その他：スキルアップ休暇等
メンター制度	制度ありエルダー制度あり（入社後1年間、先輩社員がトレーナーとして育成指導および支援を実施）
キャリアコンサルティング制度	制度あり人事担当（キャリアコンサルタント有資格者）による定期面談
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、上智大学、政策研究大学院大学、千葉大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京女子医科大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、学習院大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、北海道大学、横浜国立大学、早稲田大学、国際基督教大学 Oxford University,London School of Economics,University College Dublin,Universite catholique de Louvain, Ludwig-Maximilians-Universitat Munchen,Bath Spa University,Yale University,Wellesley College,Oklahoma State University,University of Cambridge,Columbia University,Northwestern University,Harvard University,Massachusetts Institute of Technology, 高麗大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　41名（男性32名、女性9名） 2023年　59名（男性42名、女性17名） 2024年　69名（男性51名、女性18名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、上智大学、政策研究大学院大学、千葉大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京女子医科大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、学習院大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、北海道大学、横浜国立大学、早稲田大学、国際基督教大学

Oxford University,London School of Economics,University College Dublin,Universite catholique de Louvain, Ludwig-Maximilians-Universitat Munchen,Bath Spa University,Yale University,Wellesley College,Oklahoma State University,University of Cambridge,Columbia University,Northwestern University,Harvard University,Massachusetts Institute of Technology, 高麗大学

採用実績（人数）

2022年　41名（男性32名、女性9名）
2023年　59名（男性42名、女性17名）
2024年　69名（男性51名、女性18名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）