最終更新日：2025/7/15

(株)マイナビワークス

正社員
既卒可

業種

人材派遣・人材紹介
広告
専門コンサルティング
広告制作・Web制作
各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 2023年9月　　211億円

従業員: 512名（2024年04月時点）

募集人数: 36～40名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「人と仕事をつなぐ」対面型ビジネスに特化したマイナビグループ最大の新会社として誕生。

採用担当者からの伝言板（2025/07/15更新）

伝言板画像

━━━━━━━━━━━■┳■┳■

　2026年度卒の新卒採用

　　エントリー〆切のお知らせ

■┳■┳■━━━━━━━━━━━　

こんにちは！
マイナビワークス新卒採用チームです。

6月から開始した本選考から
有難い事に沢山のエントリーを頂いております。

新規エントリーの受付締め切りは下記の通りになりますので
選考参加ご希望の方はお早めにエントリーください！

★★エントリー〆切：2026年07月23日（水）12:00までを予定★★

マイナビワークスについての情報は下記でも公開しています。
併せて是非ご確認下さい。

＞＞スペシャル採用サイト
　https://mynavi-works.jp/recruit/

＞＞公式Instagram
　https://www.instagram.com/mynaviworks_saiyou2021/?hl=ja

そのほか何か不明点や疑問などあれば、いつでも下記までご連絡ください。

それではみなさんのエントリーお待ちしております！

■□…━━…━━…

(株)マイナビワークス新卒採用担当
TEL：03-5909-1322
MAIL：mw-shinsotsu@mynavi.jp

…━━…━━…■□

どんな仕事？

自らチャンスを創り、多くの人と協力しながら成果達成に向けて行動していく仕事です！
身に付く力！

考え、予測して、動く事で、自分自身の行動にプラスアルファの価値を生み出していく仕事です！
こんな風に成長！

新しい課題、顧客、環境に触れる事で、常に自分がやれる仕事の幅を広げ続けていく仕事です！

会社紹介記事

営業とキャリアカウンセラーが密に連携を取りながら、最適なマッチングをサポート。人々の人生を大きく変化させる選択の場がここにある。垣根をこえた社内コミュニケーションが活発。「人と仕事をつなぐ」ことに対して真摯に、そして誠実に向き合っています。

: 営業とキャリアカウンセラーが密に連携を取りながら、最適なマッチングをサポート。人々の人生を大きく変化させる選択の場がここにある。

: 垣根をこえた社内コミュニケーションが活発。「人と仕事をつなぐ」ことに対して真摯に、そして誠実に向き合っています。

すべての働く人が輝ける「はたらき方と生き方の両立」を叶えられる世界を作りたい。

	少子高齢化が進み、15～64歳までの生産年齢人口が減少し続ける中、日本における労働力不足は今後益々深刻な問題になると思われます。その中でDX（デジタルトランスフォーメーション）化による業務の効率化はもちろんのこと、今まで以上に外国人労働者やシニア層の活用、女性の更なる社会進出、介護や子育てなど労働時間に制限のある方たちが希望する働き方を多数選択できる環境を作ることは、非常に重要なことだと考えます。　また「はたらく」ことの意味や意義、価値観、目的は人によって様々ですが、ライフスタイルが多様化した現代において、個々の事情に応じた多数な働き方が今まで以上に求められるようになりました。これにより、以前は難しかったはたらき方と自分らしい生き方の両立が、今の時代では実現することが可能になってきたと感じています。　このような背景の中、私たちは変わりゆく時代の変化をいち早く感じ取り、ひとりひとりの気持ちに本気で向き合い、すべての働く人が輝ける「はたらき方と生き方の両立」が叶う世界を作ることにより、1人でも多くの「はたらく」を創出し、日本における大きな社会問題を解決していきたいと考えています。　またこの解決の実現に向けて、私たち自身も「やりがい」と「誇り」をもって仕事に取り組み、自らの成長とともに人生を豊かにしていきたいと思います。＜代表取締役　社長執行役員　河原　輝篤＞

　少子高齢化が進み、15～64歳までの生産年齢人口が減少し続ける中、日本における労働力不足は今後益々深刻な問題になると思われます。その中でDX（デジタルトランスフォーメーション）化による業務の効率化はもちろんのこと、今まで以上に外国人労働者やシニア層の活用、女性の更なる社会進出、介護や子育てなど労働時間に制限のある方たちが希望する働き方を多数選択できる環境を作ることは、非常に重要なことだと考えます。

　また「はたらく」ことの意味や意義、価値観、目的は人によって様々ですが、ライフスタイルが多様化した現代において、個々の事情に応じた多数な働き方が今まで以上に求められるようになりました。これにより、以前は難しかったはたらき方と自分らしい生き方の両立が、今の時代では実現することが可能になってきたと感じています。

　このような背景の中、私たちは変わりゆく時代の変化をいち早く感じ取り、ひとりひとりの気持ちに本気で向き合い、すべての働く人が輝ける「はたらき方と生き方の両立」が叶う世界を作ることにより、1人でも多くの「はたらく」を創出し、日本における大きな社会問題を解決していきたいと考えています。

　またこの解決の実現に向けて、私たち自身も「やりがい」と「誇り」をもって仕事に取り組み、自らの成長とともに人生を豊かにしていきたいと思います。

＜代表取締役　社長執行役員　河原　輝篤＞

会社データ

プロフィール	私たち株式会社マイナビワークスは 2016年12月1日に(株)マイナビから独立分社化して誕生しました。マイナビグループの中で、人材派遣サービスやクリエイター、20代若年層の人材紹介を担う対面型人材サービス会社です。 1973年に設立されたマイナビの前身である毎日コミュニケーションズの時代から長年、培ってきたこれらの人材サービスをさらに深化させ、機動的かつ躍動的に展開していきより多くの人と、より多くの仕事を、ひとつずつ、つないでいきます。
事業内容	■労働者派遣事業　／派13-307111 ■有料職業紹介事業　／13-ユ-308164 ■求人・採用活動に関するコンサルティング ■宣伝、広告、ピーアール業および広告代理店業 ■ウェブコンテンツ、制作物等のデザインおよび制作業 ■ビジネスプロセスアウトソーシング業

プロフィール

私たち株式会社マイナビワークスは
2016年12月1日に(株)マイナビから独立分社化して誕生しました。
マイナビグループの中で、
人材派遣サービスやクリエイター、20代若年層の人材紹介を担う対面型人材サービス会社です。

1973年に設立されたマイナビの前身である毎日コミュニケーションズの時代から
長年、培ってきたこれらの人材サービスを
さらに深化させ、機動的かつ躍動的に展開していき
より多くの人と、より多くの仕事を、ひとつずつ、つないでいきます。

事業内容

■労働者派遣事業　／派13-307111
■有料職業紹介事業　／13-ユ-308164
■求人・採用活動に関するコンサルティング
■宣伝、広告、ピーアール業および広告代理店業
■ウェブコンテンツ、制作物等のデザインおよび制作業
■ビジネスプロセスアウトソーシング業

本社郵便番号	163-1527
本社所在地	東京都新宿区西新宿1-6-1　新宿エルタワー27F
本社電話番号	03-5909-1322
設立	2016年12月　※マイナビ人材開発事業本部が分社化
資本金	1億円
従業員	512名（2024年04月時点）
売上高	2023年9月　　211億円
事業所	北海道・北海道BPOセンター・東京・横浜・名古屋・京都・大阪・神戸・福岡　計8拠点
売上高推移	2023年9月末時点で過去最高収益を達成。
株主構成	株式会社マイナビ（100％出資）
主な取引先	全国企業・法人ならびに官公庁　及び　大学・短期大学・専門学校・各種スクールなど
関連会社	(株)マイナビ、(株)毎日オークション、(株)マイナビサポート、(株)毎日学術フォーラム、(株)マイナビ出版、(株)マイナビパートナーズ、(株)マイナビBX、(株)マイナビ不動産、(株)マーキュリースタッフィング、(株)マイナビEdge、(株)エーピーシーズ、(株)ブレイブ、(株)マイナビブリッジ、(株)エクスメディオ、(株)マイナビグローバル、(株)マイナビナースケア、(株)マイナビフットボールクラブ(マイナビ仙台レディース)、444(株)、(株)マイナビM＆A、FacePeer(株) 他、マイナビの海外現地法人
パートナー企業	日本エス・エイチ・エル(株)
平均年齢	30.8歳
年間休日	年間休日125日以上 ◆2024年4月1日～2025年3月31日迄休日122日＋マイナビ公休日5日＝127日を予定
管理職登用年次	■平均値　4年6カ月　■最短　2年7カ月 ※23年4月1日～24年4月1日の間に新しく管理職に登用された人を対象に算出
許可	厚生労働大臣許可番号　有料職業紹介事業（13－ユー308164）厚生労働大臣許可番号　労働者派遣事業（派13－307111）
売上高推移	決算期　　　　売上高 2021年9月　　180億 2022年9月　　196億円 2023年9月　　211億円（単位：円）
管理職平均年齢	36歳
沿革	1973年08月新聞の発行及び出版業、絵画・美術品の輸入販売業等を目的として、東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号に(株)毎日コミュニケーションズ設立 1997年07月一般労働者派遣事業を開始 1998年05月人材派遣事業本部　新宿オフィス開設 1999年04月人材派遣事業本部　大阪オフィス開設 1999年10月人材派遣事業本部　名古屋オフィス開設 1999年11月人材派遣事業本部　九州オフィス開設／人材派遣事業本部　横浜オフィス開設 2001年10月人材派遣事業本部　北海道オフィス開設 2006年10月人材派遣事業本部　京都オフィス開設 2007年04月人材派遣事業本部　神戸オフィス開設 2011年04月新卒学生のための就職支援サービス「マイナビ新卒紹介」を開始 2011年10月 (株)毎日コミュニケーションズから(株)マイナビに社名変更 2011年12月 20代・第二新卒のための転職支援サービス「マイナビジョブ20's」を開始 2013年4月 Web・ゲーム・IT業界専門の転職支援サービス「マイナビクリエイター」を開始 2015年04月既卒未就業者のための就職支援サービス「マイナビ新卒紹介アドバンス」を開始 2016年12月人材開発事業部門を分社化し(株)マイナビワークスを設立 2016年12月若年層（20代）に特化した無期雇用派遣サービス「マイナビキャリレーション」を開始 2017年４月クリエイティブアウトソーシング事業「マイナビクリエイティブファクトリー」を開始 2020年07月若年キャリア事業部横浜オフィス開設 2021年2月ダイレクトリクルーティングサービス「マイナビジョブ20’s スカウト」を開始 2020年10月人材派遣事業部をエキスパートキャリア事業部へ名称変更 2021年6月若年キャリア事業部神戸オフィス開設 2021年10月若年キャリア事業部名古屋オフィス開設 2022年10月ポートフォリオ作成サービス「MATCHBOX」をリニューアルオープンテンプレート型の採用ツールパッケージサービス「de-connect」を開始 2023年7月エキスパートキャリア事業本部札幌BPOセンター開設 2023年10月 BPOサービスを開始若年キャリア事業部福岡オフィス開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 33.0%
  （103名中34名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり《内定～入社までの期間》 ■内定者研修(月に１～２度のweb研修) ⇒ビジネスマナーの習得が中心《入社後》 ■全体研修（入社後、1週間研修予定） ■事業部内研修（随時） ※その他、配属後1年間メンター(OJT)制度あり
自己啓発支援制度	制度あり ■CDA取得支援制度…CDA(キャリアコンサルタント)資格の合格終了した受講料の一部を会社補助が受けられる制度 ■通信教育支援…マイナビグループが実施する各種講座の受講が可能
メンター制度	制度あり入社後１年間は年次の近い先輩社員がメイン担当として教育を行います。もちろんメインの先輩以外の先輩社員、場合によっては課(チーム)をまたいで教育・指導を行っている環境です。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮共和大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪国際大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、小樽商科大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、金沢大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、北九州市立大学、北里大学、吉備国際大学、九州共立大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、近畿大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女子大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、実践女子大学、島根大学、島根県立大学、就実大学、順天堂大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、西南学院大学、創価大学、崇城大学、大東文化大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京音楽大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京成徳大学、東京都立大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、常葉大学、獨協大学、長崎大学、名古屋外国語大学、奈良教育大学、奈良県立大学、鳴門教育大学、南山大学、新潟県立大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、日本福祉大学、阪南大学、兵庫大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福岡大学、福岡女学院大学、福島大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道文教大学、松山大学、宮城学院女子大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2018年　2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 大学院卒　　ー　　　ー　　　　ー　　　ー　　　　 1名　　　ー　　　1名大学卒　　16名　　36名　　30名　　 14名　　　 37名　　39名　　41名短大卒　　 1名　　　ー　　　　ー　　　ー　　　　ー　　　　ー　　　ー
採用実績（学部・学科）	経済学部、経営学部、法学部、文学部、社会学部、外国語学部、法学部商学部、農学部、理工学部、工学部、健康科学部、総合政策学部教育学部、体育学部、人間科学部、文化構想学部、家政学部など