最終更新日：2024/11/8

(株)システムインテグレータ【東証スタンダード上場】

上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 3億6,771万2,000円

売上高: 48億3,559万円（2024年2月期）

従業員: 242名（役員10名含む）2024年4月現在

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

自社パッケージ・クラウドを武器に成長を続けている東証スタンダード上場企業。社員育成が企業力と考え社員教育を徹底していますので、高度なスキルを身に付けられます。

会社紹介記事

IT業界に多い客先常駐や受託開発ではなく、自社製品の社内開発にこだわっている同社。創業から20年以上にわたり、多彩な自社パッケージソフトを手掛けてきた。トップダウンではなく、社員が主役となって新しいチャレンジを続けている。毎年アイデアコンテストが開催されており、そこから新たなパッケージソフトが誕生している。

: IT業界に多い客先常駐や受託開発ではなく、自社製品の社内開発にこだわっている同社。創業から20年以上にわたり、多彩な自社パッケージソフトを手掛けてきた。

: トップダウンではなく、社員が主役となって新しいチャレンジを続けている。毎年アイデアコンテストが開催されており、そこから新たなパッケージソフトが誕生している。

自社製品の社内開発を通して「一流の技術者」へ！自ら新製品を生み出せるチャンスも

「手掛けているのは自社製品なので、開発のあらゆるフェーズに携われます。また、自分のアイデアを生かせるシーンが多いのも魅力です」と引屋敷社長。	IT業界では珍しく、自社製品の社内開発にこだわりつづける当社。時代のニーズに合わせたオリジナリティの高いパッケージソフトの開発を強みに、事業を拡大してきました。例えば、「GRANDIT」というERPパッケージは、企業の業務効率化を、当社の技術で支援しています。またプログラミングスキル判定サービス「TOPSIC」なども展開。AIの画像認識による異常検知システム「AISI∀-AD」をはじめ、最先端技術を駆使した製品開発にも注力しています。創業以来、当社では「社員全員が一流の技術者」というビジョンを掲げています。自社で開発を行っているため、社内にノウハウを蓄積できるのが特徴。また、自社製品を手掛けることで主体的に開発に取り組むことができ、スピーディに技術力を高めていけます。当社でなら、ワンランク上の技術者へと成長していけるでしょう。既存の事業に満足することなく、私たちは常に新しい挑戦を続けています。しかも、その中心を担うのは現場の技術者たち。毎年アイデアコンテストを開催し、新事業や新サービスの芽を育んでいます。このコンテストから誕生した新サービスもあります。また、社員が自主的に開発した技術を買い取る制度があります。「社員全員が一流の技術者」を目指すための教育制度も充実。オリジナルの「SIトレーニングプログラム」のほか、事業部ごとに積極的に勉強会を開催しています。プログラミングコンテストやプレゼンコンテストなど、自分の実力を試せるイベントも随時開催。ローテーション希望プログラム制度や社内公募制度といった、理想のキャリアパス実現をサポートする制度もそろえています。今後の展望は、既存事業に並ぶ新たな事業の柱を創出すること。時代のニーズをいち早く察知し、世の中に大きなインパクトを与える新事業を創っていきたいと考えています。〈代表取締役社長 CEO／引屋敷智〉

「手掛けているのは自社製品なので、開発のあらゆるフェーズに携われます。また、自分のアイデアを生かせるシーンが多いのも魅力です」と引屋敷社長。

IT業界では珍しく、自社製品の社内開発にこだわりつづける当社。時代のニーズに合わせたオリジナリティの高いパッケージソフトの開発を強みに、事業を拡大してきました。例えば、「GRANDIT」というERPパッケージは、企業の業務効率化を、当社の技術で支援しています。またプログラミングスキル判定サービス「TOPSIC」なども展開。AIの画像認識による異常検知システム「AISI∀-AD」をはじめ、最先端技術を駆使した製品開発にも注力しています。

創業以来、当社では「社員全員が一流の技術者」というビジョンを掲げています。自社で開発を行っているため、社内にノウハウを蓄積できるのが特徴。また、自社製品を手掛けることで主体的に開発に取り組むことができ、スピーディに技術力を高めていけます。当社でなら、ワンランク上の技術者へと成長していけるでしょう。

既存の事業に満足することなく、私たちは常に新しい挑戦を続けています。しかも、その中心を担うのは現場の技術者たち。毎年アイデアコンテストを開催し、新事業や新サービスの芽を育んでいます。このコンテストから誕生した新サービスもあります。また、社員が自主的に開発した技術を買い取る制度があります。

「社員全員が一流の技術者」を目指すための教育制度も充実。オリジナルの「SIトレーニングプログラム」のほか、事業部ごとに積極的に勉強会を開催しています。プログラミングコンテストやプレゼンコンテストなど、自分の実力を試せるイベントも随時開催。ローテーション希望プログラム制度や社内公募制度といった、理想のキャリアパス実現をサポートする制度もそろえています。

今後の展望は、既存事業に並ぶ新たな事業の柱を創出すること。時代のニーズをいち早く察知し、世の中に大きなインパクトを与える新事業を創っていきたいと考えています。

〈代表取締役社長 CEO／引屋敷智〉

会社データ

事業内容	【時間を与えるソフトで社会に価値を提供する】当社は自社製品ベースにソリューション型とクラウドサービス型の2つの事業を展開しています。前者はパッケージソフトをカスタマイズして導入するビジネスです。プロジェクト規模が大きく、業務ノウハウやシステム開発力、プロジェクト管理力等エンジニアに必要な技術全般が身に付きます。後者は、製品をそのまま多くのユーザーに使ってもらうプロダクトビジネスです。導入企業数が大きく、製品企画力や最新技術の活用、クラウド関連技術、カスタマーサクセス等プロダクト型の技術が身に付きます。１．ソリューション型ビジネス ●ERP事業 [GRANDIT]は当社が中心となってコンソーシアム方式で開発したWeb-ERPです。ERPとは基幹業務システムのことで、GRANDITは中堅・大企業向けの製品です。プロジェクトの規模が大きく、上流工程から下流工程まで一貫して経験できるので価値の高いスキルが身に付きます。 ●AI事業 [AISI∀-AD]はAIの画像認識による異常検知システムで、製造業の外観検査に適用します。この事業は学生時代にAIをやっていた経験者以外は新卒の配属はありませんが、他の事業で経験を積んでからローテーション希望制度で異動することは可能です。(実績有) ２．パッケージ・クラウドサービス型ビジネス ●Object Browser事業開発支援ツール[SI Object Browserシリーズ]や統合型プロジェクト管理システム[OBPM]はIT業界の開発生産性を高めるための製品群です。エンジニアなら誰でも知っているほどに普及しており、IT業界の合理化に大きく寄与しています。 ●新規事業・プログラミングスキル判定サービス[TOPSIC] プログラミングスキルを判定できるクラウドサービスです。エンジニアの採用及びプログラミング教育で多くの企業に使われており、これを利用したお祭りイベント[PG Battle]も年々盛り上がっています。・新規クラウドサービス 0to1の発想で新しいプロダクトや事業を企画し、最新技術を使って開発するクリエーティブな仕事ができます。オフィスのエントランスには、当社の全製品を紹介していますので、お立ち寄りの際はぜひご覧ください。

事業内容

【時間を与えるソフトで社会に価値を提供する】
当社は自社製品ベースにソリューション型とクラウドサービス型の2つの事業を展開しています。
前者はパッケージソフトをカスタマイズして導入するビジネスです。プロジェクト規模が大きく、業務ノウハウやシステム開発力、プロジェクト管理力等エンジニアに必要な技術全般が身に付きます。
後者は、製品をそのまま多くのユーザーに使ってもらうプロダクトビジネスです。導入企業数が大きく、製品企画力や最新技術の活用、クラウド関連技術、カスタマーサクセス等プロダクト型の技術が身に付きます。

１．ソリューション型ビジネス
●ERP事業
[GRANDIT]は当社が中心となってコンソーシアム方式で開発したWeb-ERPです。ERPとは基幹業務システムのことで、GRANDITは中堅・大企業向けの製品です。プロジェクトの規模が大きく、上流工程から下流工程まで一貫して経験できるので価値の高いスキルが身に付きます。
●AI事業
[AISI∀-AD]はAIの画像認識による異常検知システムで、製造業の外観検査に適用します。この事業は学生時代にAIをやっていた経験者以外は新卒の配属はありませんが、他の事業で経験を積んでからローテーション希望制度で異動することは可能です。(実績有)

２．パッケージ・クラウドサービス型ビジネス
●Object Browser事業
開発支援ツール[SI Object Browserシリーズ]や統合型プロジェクト管理システム[OBPM]はIT業界の開発生産性を高めるための製品群です。エンジニアなら誰でも知っているほどに普及しており、IT業界の合理化に大きく寄与しています。
●新規事業
・プログラミングスキル判定サービス[TOPSIC]
プログラミングスキルを判定できるクラウドサービスです。エンジニアの採用及びプログラミング教育で多くの企業に使われており、これを利用したお祭りイベント[PG Battle]も年々盛り上がっています。

・新規クラウドサービス
0to1の発想で新しいプロダクトや事業を企画し、最新技術を使って開発するクリエーティブな仕事ができます。

オフィスのエントランスには、当社の全製品を紹介していますので、お立ち寄りの際はぜひご覧ください。

本社郵便番号	330-6032
本社所在地	埼玉県さいたま市中央区新都心11-2　ランド・アクシス・タワー32階
本社電話番号	048-600-3880
設立	1995年3月14日
資本金	3億6,771万2,000円
従業員	242名（役員10名含む）2024年4月現在
売上高	48億3,559万円（2024年2月期）
売上高推移	44億8,602万円（2023年2月期） 48億1,755万円（2022年2月期） 42億5,875万円（2021年2月期） 45億5,421万円（2020年2月期） 40億6,604万円（2019年2月期） 37億6,731万円（2018年2月期） 31億7,652万円（2017年2月期） 35億3,919万円（2016年2月期）
事業所	■本社　埼玉県さいたま市中央区新都心11-2　ランド・アクシス・タワー32階 ■大阪支社　大阪府大阪市中央区平野町3丁目6-1 あいおいニッセイ同和損保御堂筋ビル8階 ■東京営業所　東京都渋谷区恵比寿西1-7-7 EBSビル6階 ■福岡支社　福岡県福岡市博多区博多駅前四丁目2番22号エイトコード博多駅前ビル4階
主な取引先	KDDIコマースフォワード株式会社、株式会社インテック、日本ユニシス株式会社、株式会社JSP、富士フイルムソフトウエア株式会社、UCCホールディングス株式会社、ピップ株式会社、ANAシステムズ株式会社、株式会社リブドゥコーポレーション
平均年齢	36歳4ヵ月
平均勤続年数	6年10ヵ月
平均年収	年収640万円(過去5年平均)
離職率	7.76%(過去5年平均)
沿革	1995年03月 (株)システムインテグレータを設立 1996年03月 ECサイト構築パッケージ「SI Web Shopping」をリリース 1997年08月データベース開発支援ツール「SI Object Browser」をリリース 2004年05月次世代ERP「GRANDIT」をリリース（コンソーシアム方式で開発） 2006年07月大阪市中央区に大阪支社を設立 2006年12月東証マザーズ市場に上場 2008年11月総合プロジェクト管理パッケージ「SI Object Browser PM」をリリース 2013年06月設計書ジェネレータ「SI Object Browser Designer（OBDZ）」をリリース 2013年06月渋谷区恵比寿に東京営業所を開設 2014年01月東京証券取引所第一部に上場 2015年02月厚生労働省「子育てサポート企業（くるみん企業）」認定 2017年 5月　VOKERS 「長く快適に働ける上場企業ランキング」14位（全国の上場企業対象）東洋経済オンライン生涯給料「東京除く関東321社」ランキング9位（埼玉県トップ） 6月　PRESIDENT 「地方の給与1位企業」20社関東1位（東京除く）ランクイン 2018年01月プログラミングスキル判定サービス「TOPSIC」サービス開始 2018年02月埼玉県主催「第13回さいたま輝き荻野吟子賞」を受賞 2018年10月ディープラーニングを使った異常検知システム「AISI∀ AD」をリリース 2018年11月「第2回日経Smart Work経営調査」3星に認定第1回企業・団体プログラミングバトル「PG BATTLE」開催 2019年2月子育てサポート企業として厚生労働省より「プラチナくるみん」の認定を取得 2021年1月プログラミングスキル判定サービス TOPSIC SQL の実務的な処理能力を判定する「TOPSIC-SQL」をリリース 2021年2月統合型プロジェクト管理ツール SI Object Browser PMの最新版 DXプロジェクト、テレワークに最適なクラウドサービス「OBPM Neo」をリリース 2022年5月福岡県福岡市に福岡支社開設 2022年10月海外子会社をベトナム・ダナンに設立 2023年3月株式会社システムインテグレータ、不妊治療と仕事の両立支援企業として「プラチナくるみんプラス」の認定を取得 2023年5月 GRANDIT AWARD 2022にて最多となる7回目のPrime Partner of the Yearを獲得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.3日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	6名	9名
取得者	2名	6名	8名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり【新人研修】ビジネスとITの基礎、配属部門での教育を6ヶ月に渡る研修を通して行います。当社では新入社員と配属部門と人事が密に連携を取りながら教育を進めています。・個々のレベルに合わせて教育するために部署ごとに選任されたチューターによる個別教育・人事主催の新入社員フォローアップ会議とチューター会議による早期課題解決など仕事をしながら個々の能力を最大限高めるための工夫を凝らしています。また、6か月の新入社員研修が終わっても、2年目以降もスキルアップのための教育が続きます。
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度ありチューター制度
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、茨城大学、お茶の水女子大学、金沢工業大学、東京電機大学、東京理科大学、和歌山大学、筑波大学、群馬大学、東北大学、北海道大学、岩手県立大学、横浜国立大学、東京海洋大学、学習院大学、早稲田大学、京都大学、明治学院大学＜大学＞愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、関西大学、関東学園大学、学習院大学、北九州市立大学、杏林大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、国士舘大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京家政大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、奈良女子大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、北海学園大学、前橋工科大学、武庫川女子大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和光大学、早稲田大学、大阪大学、中京大学、岡山大学、同志社大学、会津大学、秋田大学、大阪産業大学、神奈川大学、京都産業大学、神戸学院大学、神戸大学、信州大学、千葉商科大学、東京工科大学、長崎県立大学、日本女子体育大学、一橋大学、兵庫県立大学、福井大学、佛教大学、筑波大学、京都大学＜短大・高専・専門学校＞東京工学院専門学校、日本電子専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、ＨＡＬ東京、中央情報専門学校、大原簿記学校、大原医療秘書福祉保育専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ名古屋、日本外国語専門学校ダナン工科大学、ハノイ工科大学、ダナン師範大学もっと見る
採用実績（人数）	・2021年実績　6名（大学院了　1名　大卒　5名）・2022年実績　20名（大学院了　1名　大卒　16名　専門学校卒　3名）・2023年実績　15名（大学院了　1名　大卒　7名　専門学校卒　7名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、茨城大学、お茶の水女子大学、金沢工業大学、東京電機大学、東京理科大学、和歌山大学、筑波大学、群馬大学、東北大学、北海道大学、岩手県立大学、横浜国立大学、東京海洋大学、学習院大学、早稲田大学、京都大学、明治学院大学
＜大学＞
愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、関西大学、関東学園大学、学習院大学、北九州市立大学、杏林大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、国士舘大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京家政大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、奈良女子大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、北海学園大学、前橋工科大学、武庫川女子大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和光大学、早稲田大学、大阪大学、中京大学、岡山大学、同志社大学、会津大学、秋田大学、大阪産業大学、神奈川大学、京都産業大学、神戸学院大学、神戸大学、信州大学、千葉商科大学、東京工科大学、長崎県立大学、日本女子体育大学、一橋大学、兵庫県立大学、福井大学、佛教大学、筑波大学、京都大学
＜短大・高専・専門学校＞
東京工学院専門学校、日本電子専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、ＨＡＬ東京、中央情報専門学校、大原簿記学校、大原医療秘書福祉保育専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ名古屋、日本外国語専門学校

ダナン工科大学、ハノイ工科大学、ダナン師範大学

採用実績（人数）

・2021年実績　6名
（大学院了　1名　大卒　5名）

・2022年実績　20名
（大学院了　1名　大卒　16名　専門学校卒　3名）

・2023年実績　15名
（大学院了　1名　大卒　7名　専門学校卒　7名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）