最終更新日：2025/4/28

JA全農青果センター(株)

正社員
既卒可

業種

商社（食品・農林・水産）
食品
農業協同組合（JA金融機関含む）
農林・水産
物流・倉庫

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 29億4,000万円

売上高: 1,485億円(収益認識後）（2023年4月1日～2024年3月31日）

従業員: 559名（2024年4月時点）

募集人数: 11～15名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

『おいしい、その笑顔のために…』　JA全農の強みを活かし、日本全国にある「野菜・果物」の生産地と消費者を結ぶ、オピニオンリーダー。

My Career Boxで応募可

説明会＆選考受付中！（2025/03/08更新）

伝言板画像

説明会＆選考の受付開始！
当社はJA全農グループの一員として青果物流通から日本の農と食に貢献している企業です。
「日本の農業に関わりたい・貢献したい」
「安定した基盤で長く勤めたい」
「エリア勤務で働きたい」
などなど

少しでも興味のある方、ぜひ選考への参加をお待ちしています！

JA全農青果センター株式会社　／人事課　採用担当
　

やりがい

JAから仕入れた青果物の流通を通し農業を支え、安定的に消費者へお届けし人々の「日常」を支える仕事です！
制度・働き方

勤務地固定で働ける！埼玉県・神奈川県・大阪府の拠点を跨ぐ異動は希望しない限りありません！
安定性・将来性

全体取扱い金額4兆円を超える全農グループの安定した基盤で安心して働くことができます！

会社紹介記事

オフィスは部署ごとの仕切りがほぼありません。その為、「職場に知らない人はいない」を実現。困った時はすぐに相談！という環境づくりができています。新入社員研修を始め、2年目・３年目社員研修など、若手社員を中心に充実した研修制度があります。

: オフィスは部署ごとの仕切りがほぼありません。その為、「職場に知らない人はいない」を実現。困った時はすぐに相談！という環境づくりができています。

: 新入社員研修を始め、2年目・３年目社員研修など、若手社員を中心に充実した研修制度があります。

野菜・果物が買える当たり前を支えた、半世紀以上の歴史。私たちの仕事とは―。

農協から商品である青果物を仕入れ、消費者に届ける当社。関係各所と常に連絡を取り合いながら仕事を進めていきます。	弊社は事業を開始して２０２３年に55周年を迎えました。私たちのもとには、全国のJA（農協）から、毎日1,600トンもの青果物が集まります。それらの青果物は、当社から生協・スーパー・小売店などへ販売し、消費者のみなさまのお手元に届きます。「おいしい」青果物を安定的に食卓に届けるともに、パッケージや打ち出し方の工夫などによる青果物の価値向上を目指しています。 ●「今あるチャンスは逃さない」　年に１度のチャンスを最大限に活かすには、早く正確な情報収集と諦めない姿勢が求められます。青果物はその生育や収穫量が天候等により大きく左右されます。また、味や食感が変わりやすい「生もの」であることも特徴的です。そのため、常にアンテナを張りながら、めまぐるしく動く環境にいち早く適応することが求められます。 ●「５年後、１０年後、３０年後も続いていくために」　また同時に、次のビジネスチャンスに向かって日々準備を進めることも大切です。旬は毎年決まった時期に訪れます。１回きりではなく、貴重なチャンスを毎年当社に任せていただけるよう、取引先との綿密な関係性構築を日頃より大切にしています。「産地に自ら出向いて、正しい情報を確認しよう」「来週は天気が崩れそうだから、今週の出荷量を増やしてもらうよう農協に交渉しよう」「青果物本来の美味しさを伝えたいから、朝採り企画の提案をしよう」　　「ミニトマトの甘みを知ってもらうため、店頭試食を企画しよう」「例年より寒いから、早めに鍋野菜コーナーを作って売上を伸ばそう」「今年は豊作傾向だから、たくさん売れる販促企画を考えよう」　農家の方が来年も農業を続けられるように、いつものおいしい野菜が食卓に並ぶように、私たちは日々尽力しています。

農協から商品である青果物を仕入れ、消費者に届ける当社。関係各所と常に連絡を取り合いながら仕事を進めていきます。

弊社は事業を開始して２０２３年に55周年を迎えました。
私たちのもとには、全国のJA（農協）から、毎日1,600トンもの青果物が集まります。それらの青果物は、当社から生協・スーパー・小売店などへ販売し、消費者のみなさまのお手元に届きます。「おいしい」青果物を安定的に食卓に届けるともに、パッケージや打ち出し方の工夫などによる青果物の価値向上を目指しています。

●「今あるチャンスは逃さない」
　年に１度のチャンスを最大限に活かすには、早く正確な情報収集と諦めない姿勢が求められます。青果物はその生育や収穫量が天候等により大きく左右されます。また、味や食感が変わりやすい「生もの」であることも特徴的です。そのため、常にアンテナを張りながら、めまぐるしく動く環境にいち早く適応することが求められます。

●「５年後、１０年後、３０年後も続いていくために」
　また同時に、次のビジネスチャンスに向かって日々準備を進めることも大切です。旬は毎年決まった時期に訪れます。１回きりではなく、貴重なチャンスを毎年当社に任せていただけるよう、取引先との綿密な関係性構築を日頃より大切にしています。

「産地に自ら出向いて、正しい情報を確認しよう」
「来週は天気が崩れそうだから、今週の出荷量を増やしてもらうよう農協に交渉しよう」
「青果物本来の美味しさを伝えたいから、朝採り企画の提案をしよう」　　
「ミニトマトの甘みを知ってもらうため、店頭試食を企画しよう」
「例年より寒いから、早めに鍋野菜コーナーを作って売上を伸ばそう」
「今年は豊作傾向だから、たくさん売れる販促企画を考えよう」

　農家の方が来年も農業を続けられるように、いつものおいしい野菜が食卓に並ぶように、私たちは日々尽力しています。

会社データ

プロフィール	◆JA全農は、1968年に東京生鮮食品集配センター以後、大阪生鮮食品集配センター、大和生鮮食品集配センターの3施設を開業し、青果卸売市場を介さず、JAグループ自らが実需者へ直接販売する新たなチャネルとして直販事業を立ち上げました。これら3施設は、JAから仕入れる青果物を生協・スーパー・デパートなどの量販店や外食産業、専門小売店等へ直接販売する営業・物流の拠点として成長してきました。 ◆2006年6月。青果物に対する消費者ニーズの多様化、生産環境の変化に対応し、青果物の流通革新を進めることを狙いとして、子会社として独立したのが当社です。会社としての歴史は十数年ですが、事業は55年目を迎えています。 ◆「安全・安心、新鮮でおいしい青果物を効率よく消費者へお届けする」ことを目指しています。近年では物流問題において、遠隔地でも安定的に青果物を消費地へ運べるよう物流の改革にも取り組んでいます。青果物の生産・流通・販売・消費において、様々なサービスの提供ができる企業へと成長し、広く社会貢献することを目指しています。
事業内容	●国産青果物の仕入・販売 ●青果物の小分け包装 ●国産青果物の加工品の製造・販売 ●その他それに付帯する事業「ひとりで抱え込まず、チームで考える」が基本です。各々の働きをかけ合わせることで、効果の最大化を狙います。

プロフィール

◆JA全農は、1968年に東京生鮮食品集配センター以後、大阪生鮮食品集配センター、大和生鮮食品集配センターの3施設を開業し、青果卸売市場を介さず、JAグループ自らが実需者へ直接販売する新たなチャネルとして直販事業を立ち上げました。これら3施設は、JAから仕入れる青果物を生協・スーパー・デパートなどの量販店や外食産業、専門小売店等へ直接販売する営業・物流の拠点として成長してきました。

◆2006年6月。青果物に対する消費者ニーズの多様化、生産環境の変化に対応し、青果物の流通革新を進めることを狙いとして、子会社として独立したのが当社です。会社としての歴史は十数年ですが、事業は55年目を迎えています。

◆「安全・安心、新鮮でおいしい青果物を効率よく消費者へお届けする」ことを目指しています。近年では物流問題において、遠隔地でも安定的に青果物を消費地へ運べるよう物流の改革にも取り組んでいます。青果物の生産・流通・販売・消費において、様々なサービスの提供ができる企業へと成長し、広く社会貢献することを目指しています。

事業内容

●国産青果物の仕入・販売
●青果物の小分け包装
●国産青果物の加工品の製造・販売
●その他それに付帯する事業

「ひとりで抱え込まず、チームで考える」が基本です。各々の働きをかけ合わせることで、効果の最大化を狙います。

本社郵便番号	335-0038
本社所在地	埼玉県戸田市美女木北2丁目11番地の12
本社電話番号	人事部　人事課／048-424-1912
設立	2006年6月1日
資本金	29億4,000万円
従業員	559名（2024年4月時点）
売上高	1,485億円(収益認識後）（2023年4月1日～2024年3月31日）
売上高推移	2017年度実績（2017年4月～2018年3月）1,537億円/2018年3月　　 2018年度実績（2018年4月～2019年3月）1,503億円/2019年3月 2019年度実績（2019年4月～2020年3月）1,482憶円/2020年3月 2020年度実績（2020年4月～2021年3月）1,676億円/2021年3月 2021年度実績（2021年4月～2022年3月）1,438億円/2022年3月収益認識後　 2022年度実績（2022年4月～2023年3月）1,456億円/2023年3月収益認識後 2023年度実績（2023年4月～2024年3月）1,485億円/2024年3月収益認識後
代表者	小野　俊明
所在地	■本社　　　　　　　（埼玉県戸田市美女木北2-11-12） ■東京センター　　　（埼玉県戸田市美女木北2-11-12）　 ■神奈川センター　　（神奈川県平塚市東八幡5-5-1） ■大阪センター　　　（大阪府高槻市番田1-50-1）
主な取引先	仕入先：全国のJA（農協）販売先：生協、量販店、小売店、外・中食産業、その他
株主	全国農業協同組合連合会 (株)全農ビジネスサポート
平均年齢	44.9歳（全従業員）/39.9歳（正社員） 2024年4月時点
関連会社	・全国農業協同組合連合会(JA全農) ・JA全農たまご(株) ・JA全農ミートフーズ(株) ・全農チキンフーズ(株) ・全農パールライス(株) ・全国農協食品(株) ・全農物流（株）　ほか
沿革	1968年11月埼玉県戸田市に全販連東京生鮮食品集配センターを開業 1972年 3月全購連と全販連が合併し、全国農業協同組合連合会（全農）が発足 1972年11月大阪府摂津市に大阪生鮮食品集配センターを開業 1973年 8月神奈川県大和市に大和生鮮食品集配センターを開業 1989年 6月大阪生鮮食品集配センターを高槻市へ全面移転 2002年11月東京生鮮食品集配センターを戸田市美女木へ全面移転 2006年 6月全農がJA全農青果センター(株)を設立 2006年 9月全農から園芸直販事業の移管を受け事業開始 2012年2月神奈川県大和市の大和センターを平塚市へ全面移転し、名称を神奈川センターとする。 2013年4月全農青果サービス(株)と合併、加工業務開発事業部と九州営業所を新設 2023年4月九州営業所廃止 2024年3月北海道営業所廃止 2024年4月大阪センターに大規模低温倉庫を設置

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	11名	6名	17名
取得者	0名	6名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.8%
  （52名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり約３年間の時間をかけて、新卒から「一人前」へと育成します！ 1．新卒１年目向け研修 (2024年度内容) ・4月：本社座学研修・5月～6月：部署巡回研修・7月～9月：仮配属先研修・10月：本配属後OJT 2．階層別研修・2年目/3年目フォロー研修・新任管理職研修・海外研修・JA研修 3．テーマ別研修・業務担当者による職場勉強会(「トマト担当によるトマト研修」等：随時) ・ハラスメント防止研修(社員向け/管理職向け：年に一度) ・法務部門によるポイント解説(動画配信：随時) ・OJT担当者向け研修(対象者へ実施：随時)
自己啓発支援制度	制度あり 1．自己啓発助成金　対象講座の受講料、資格試験などの受験料および支払い手数料を対象に、　キャッシュバック支援あり(年間上限：5万円)。 2．奨励資格制度　対象資格については、受験料、講座受験費用は全額会社負担。　テキスト・問題集等購入費用について、費用補助を行います(上限5千円)。　(例：販売士、日本農業検定、簿記、ITパスポート、MOS等)
メンター制度	制度ありひとりひとりとじっくり向き合い育成するを、モットーとしてます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、茨城大学、京都大学、國學院大學、千葉大学、広島大学、明治大学、近畿大学＜大学＞愛知淑徳大学、多摩大学、共立女子大学、麻布大学、亜細亜大学、宇都宮大学、大阪教育大学、茨城大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪女学院大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、京都産業大学、京都府立大学、京都文教大学、近畿大学、大阪工業大学、島根大学、慶應義塾大学、皇學館大学、甲子園大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、首都大学東京、城西大学、上智大学、昭和女子大学、女子栄養大学、信州大学、成城大学、摂南大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、帝塚山大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、獨協大学、奈良女子大学、日本大学、日本女子大学、白鴎大学、阪南大学、弘前大学、広島国際大学、福岡大学、福島大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、宮城大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞湘北短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年（予） ------------------------------------------------- 大卒　　　10名　　 14名　　 17名短大卒　　 ―　　　 ―　　　 ― ※大卒は院了を含む
採用実績（学部・学科）	学部学科不問