最終更新日:2024/11/20

ギグワークスクロスアイティ(株)

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
48億5100万円(2023年10月期)
従業員
389名(2023年10月期)

設立から50年以上。さまざまな業種向けビジネスシステムやパッケージ製品などの多彩なコンピュータソフトをお客様に提供し続けています。

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会社紹介記事

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上場企業グループとして、高い安定性を誇ります。テレワークやフレックス出勤などさまざまな働き方が用意されています。
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東京本社のほか、静岡や京都、大阪、北九州にも拠点があり、全国展開を進めています。

ICTで未来をスマートに 世界の人々の心をゆたかに…

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当社ギグワークスクロスアイティ(XIT)は「自社製品 開発事業」「システム開発事業」「ソリューション事業」の3事業を主軸に、1974年から積み重ねてきた信頼と実績のもと、お客様の事業発展と共に成長してきました。また新たに「ITコンサル事業」にも取り組んでいます。

XITの強みは、最新技術を活用した製品開発や、システム開発・運用・保守といった、システムライフサイクルのすべてに関わる多くのプロジェクト実績にあります。今後の方向性としても、自社製品開発を中心にAIやIoT、デジタルトランスフォーメーション(DX)といった、いま社会が必要としている技術や概念を積極的に取り入れ、より多くのお客様にとって価値のあるサービスを創造し提供しています。

■ITコンサルティング事業/システム開発/ソリューション事業/自社製品開発
XITでは、多彩な最先端案件の中から、それぞれの社員に合ったオンリーワンのキャリアを描いていくことができます。
・新規事業開発コンサル
・業務改善コンサル/経費削減コンサル
・金融業、保険業、流通業、製造業、様々な開発プロジェクト
・ローコード開発製品を活用したシステム開発業務
・お客様業務改善(ワークフロー、RPAなどを活用した業務コンサル)
・顧客管理システムやリモート接客サービス(AI活用)

■「自由闊達なプロフェッショナル集団」を目指して
昨今では「未来の不確実性だけは確実だ」と言われる世の中になってきています。XITの社員には「どんな嵐が来ようとも、しなやかに風を受け流し、自律して行動ができる強いビジネスパーソンになってほしい」という信念をもっています。その信念を軸に、プロジェクト選定や配属、教育プランや制度見直しがおこなわれ

・働き方改革の推進、リモートワーク推奨
・希望プロジェクトへの異動(入社歴問わず)
・社内ビジネスコンテストを通しての新規事業開発
・各種研修やイーラーニング制度の導入

などを実現してきました。

XITでは職場環境の改善意識も常に高く「働きやすさ」においても高い水準を目指しています。当社は、SDGsの取組の一環として「健康経営」や「女性活躍推進」などの活動に積極的に取り組んでいます。社員の成長を全力でサポートすると共に、チャンスとチャレンジにあふれた環境を整えています。

<取締役常務執行役員 亀井英紀>

会社データ

事業内容
■ITコンサルティング
コンピュータ導入、適用アプリケーション、プロジェクト管理など、コンピュータシステムに関する分析・提案・診断・新規事業開発コンサル・業務改善コンサル・経費削減コンサル等をおこなっています。

■アプリケーション・システム開発
銀行、証券、機械、電機、商社、病院、教育機関、官公庁…等々の広範囲な業界にわたり、金融業務、生産管理、販売業務、物流業務、会計業務、人事管理など、多彩な業種の業務アプリケーションシステムを開発しています。

■ソフトウェア・パッケージの企画・開発
CTI/CRM市場に向けたパッケージソフトの企画・開発・販売をおこなっています。

本社郵便番号 105-0003
本社所在地 東京都港区 西新橋二丁目 11番6号 ニュー西新橋ビル3階
本社電話番号 03-6832-3260
設立 1974年5月14日
資本金 1億円
従業員 389名(2023年10月期)
売上高 48億5100万円(2023年10月期)
事業所 ■本社
〒105-0003 東京都港区西新橋二丁目11番6号 ニュー西新橋ビル3階
■静岡
〒420-0852 静岡県静岡市葵区紺屋町12-8 フォレスト紺屋町2F
■京都
〒600-8099 京都府京都市下京区仏光寺通烏丸東入上柳町331番地タカノハスクエア THE HUB 四条烏丸4階 400号室
■大阪
〒541-0041 大阪府大阪市中央区北浜2-6-18 淀屋橋スクエア5F
■名古屋
〒460-0002 愛知県名古屋市中区丸の内2-17-13 NK丸の内ビル THE HUB 名古屋丸の内
■北九州
〒802-0002 福岡県北九州市小倉北区京町3‐1-1セントシティ7階ATOMica
■東京
・竹橋事業所
〒101-0054 東京都千代田区神田錦町三丁目19番 廣瀬第2ビル5階
・五反田事業所
〒141-0022 東京都品川区東五反田5丁目25-18 ENZO五反田ビル 7F
・秋葉原事業所
〒101-0025 東京都千代田区神田佐久間町二丁目18番5号 アークビル2階
・浜松町事業所
〒105-0013 東京都港区浜松町一丁目21番4号 港ビル4階
主な取引先 (株)NTTデータ
NTTデータ先端技術(株)
(株)大塚商会
オムロンソーシアルソリューションズ(株)
全国労働者共済生活協同組合連合会
(株)全労済システムズ
ソフトバンク(株)
SBテクノロジー(株)
日本電気(株)
NECソリューションイノベータ(株)
NECネクサソリューションズ(株)
NECプラットフォームズ(株)
楽天(株)
楽天Edy(株)
東芝テック(株)
テックインフォメーションシステムズ(株)
パナソニック産機システムズ(株)
住友電工情報システム(株)
官公庁及び各種公共団体

※順不同・敬称略
加盟団体 ISO9001:2008認証
ISO/IEC27001:2005認証
NEC・ユニバージュパートナー
日本コンタクトセンタ フォーラム会員
マイクロソフトMCPパートナー
オラクルメンバーパートナー
社団法人コンピュータソフトウェア協会
OPOS 技術協議会(マイクロソフト)会員
平均年齢 40.6
XITキーワード 成長産業/クラウドコンピューティング/ロボット/コンピューターサイエンス/アルゴリズム/プログラミング/システムエンジニアリング/セキュリティ/シミュレーション/VR/AR/アーキテクチャ/ソフトウェア//自動改札機/SUICA/ICOCA/ITインフラ/交通インフラ/生活インフラ/画像処理/スマートシティ/ネットワーク/サーバ/情報通信機器/メモリ/上場グループ/グループ従業員930名/在宅勤務・テレワーク/フレックスタイム
沿革
  • 1974年
    • 品川区西五反田に設立
  • 1980年
    • システム100(オフコン)を導入、受託開発の開始
  • 1983年
    • 渋谷区南平台に移転
  • 1984年
    • ACOS410(汎用小型機)導入、バンキングパッケージの開発
  • 1985年
    • 港区三田に事業所を開設、MS140(ミニコン)導入
  • 1986年
    • 宛名書きパソコンソフト「毛筆」開発
      目黒区青葉台に事業所を開設、ACOS430(汎用機)導入
  • 1988年
    • ゴルフパッケージ「POSTEM」販売開始
  • 1993年
    • 三田事業所を南平台本社に統合
  • 1995年
    • 渋谷区鶯谷町に本社および青葉台事業所を統合移転
      全社LANを設置、Webサイトの新設
  • 1996年
    • パソコンバンキング「スーパーAS」販売開始
  • 1998年
    • 社内デジタル電話網による社内CTI環境整備
      (株)サイバー・ファームを設立し、CTI事業の開始
      CTIミドルウェア「TLM」販売開始
  • 1999年
    • 神田に移転
      コールセンターシステム「DeCall/デコール」発表
  • 2001年
    • 神田岩本町に本社移転
      オー・エイ・エス(株)へ社名変更
      ( 旧オンライン・アプリケーション・システムズ(株) )
  • 2003年
    • ISO9001(2000年度版)認定を取得
      CTIアドインソフト「CTI EXTENDER」販売開始
      「DeCall/デコール」製品専用のWebサイトを新設
  • 2004年
    • 迷惑電話の自主規制「DeCall DO-NOT-CALL」販売開始
      IPテレフォニー対応CTIミドルウェア「TLB Bridge」(IP連携版)販売開始
  • 2005年
    • 無人受付システム「みんなの受付案内システム」販売開始
      ERPと連携するIPコールセンターモデルを提供開始
  • 2006年
    • 「DeCall 販売管理システム」販売開始
      プライバシーマークを取得
  • 2007年
    • 「デコール通販システム」販売開始
  • 2008年
    • 帳票ツール「CARPET」販売開始/専用サイト開設
      「みんなの受付案内システム」専用サイト開設
      「デコール CC.CRM」販売開始
      「デコール 通販統合ソリューション」販売開始
      プライバシーマークを2006年度版に更新
      ISO27001認証を取得
  • 2009年
    • Javaフレームワーク開発ツール「AISYC」販売開始/専用サイト開設
      CTIミドルウェア最新版「デコールTLM.CTI」販売開始/専用サイト開設
  • 2011年
    • 「コールセンターCRMソリューション(SaaS・クラウド型)」販売開始
  • 2013年
    • 2013年3月 神田淡路町に本社移転
      ミャンマー現地法人OAS MYANMAR CO.,LTD設立
      (10月18日)
  • 2016年
    • コールセンターや職場を元気にする「ごきげんクラウド」シリーズを販売開始
  • 2017年
    • 10月 ギグワークスグループ(旧スリープログループ)に参加
  • 2020年
    • ヒューマンウェア(株)と合併し、ギグワークスクロスアイティ(株)へ社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.3
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2 2 4
    取得者 2 2 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.1%
      (88名中8名)
    • 2023年度

    2024年6月時点

社内制度

研修制度 制度あり
●ビジネスマナー研修
●新人研修<技術研修>
●管理職研修
●eラーニング研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援金(一時金、手当金あり)
メンター制度 制度あり
現在、新卒のみを対象としたメンター制度があります。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京工科大学、早稲田大学、お茶の水女子大学、秋田県立大学、明治大学、日本大学、東京電機大学、京都情報大学院大学
<大学>
青森大学、青山学院大学、秋田県立大学、麻布大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大阪大学、お茶の水女子大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、学習院大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、芝浦工業大学、信州大学、実践女子大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、専修大学、高千穂大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東亜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北工業大学、富山大学、獨協大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、福島大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明星大学、ものつくり大学、盛岡大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、京都女子大学、同志社女子大学、武庫川女子大学、京都橘大学、佛教大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、関西外国語大学、阪南大学、大同大学、大阪電気通信大学、フェリス女学院大学、関西大学、明治学院大学、東洋大学、東京国際工科専門職大学、九州国際大学
<短大・高専・専門学校>
日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、長岡工業高等専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、麻生情報ビジネス専門学校、共立女子短期大学、駿台電子情報&ビジネス専門学校、HAL東京、HAL大阪、京都コンピュータ学院京都駅前校、専門学校大阪ビジネス・アカデミー、大原簿記法律専門学校柏校、河原電子ビジネス専門学校、東京情報クリエイター工学院専門学校、東京電子専門学校、大原簿記情報医療専門学校静岡校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校

採用実績(人数) 2008年度 11名
2009年度 14名
2010年度  2名
2011年度  8名
2012年度  9名
2013年度 14名
2014年度 11名
2015年度  7名
2016年度 10名
2017年度 11名
2018年度 16名
2019年度  9名
2020年度 27名
2021年度 16名
2022年度 10名
2023年度 15名
2024年度 14名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 7 7 14
    2023年 10 5 15
    2022年 6 4 10
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 14 0 100%
    2023年 15 1 93.3%
    2022年 10 1 90.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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