最終更新日：2025/4/1

東日本高速道路(株)（NEXCO東日本）

正社員
既卒可

業種

道路管理
サービス（その他）
建設
公益・特殊・独立行政法人

基本情報

本社: 東京都

資本金: 525億円

売上高: 1兆865億円（2024年3月末時点・単体）

従業員: 2,573名（2024年3月末時点・単体）

募集人数: 101～200名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

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やりがい

日本の物流を支える高速道路会社の一員として、若手社員から規模の大きな仕事に携わることができる
職場環境

仲間とのつながりを重視し、職種関係なく一丸となって対応することで、災害時にもチームワークを発揮
制度・働き方

事業エリア各所に社宅・寮（自己負担はわずか）を完備。年次有給休暇に加えて当社独自の特別休暇を多数整備

会社紹介記事

NEXCO東日本の使命は関東以北、長野、新潟から東北、北海道まで、約3,950kmの高速道路の管理・運営をすること。新たな高速道路の建設も、積極的に進められている。高速道路の建設や管理運営、サービスエリアなど事業部門から、企画・広報などのコーポレート部門まで、技術系・事務系ともに多彩な活躍の舞台が広がっている。

: NEXCO東日本の使命は関東以北、長野、新潟から東北、北海道まで、約3,950kmの高速道路の管理・運営をすること。新たな高速道路の建設も、積極的に進められている。

: 高速道路の建設や管理運営、サービスエリアなど事業部門から、企画・広報などのコーポレート部門まで、技術系・事務系ともに多彩な活躍の舞台が広がっている。

一人ひとりが会社の代表として、「責任感とチームプレー」で東日本地域に貢献する

「高速道路事業から日本の産業と暮らしを、根底で支える仕事に取り組めるのが当社の特徴。お伝えしたい魅力は、まだまだたくさんあります。」と人事課人事担当。	NEXCO東日本では、東日本地域における高速道路の管理、建設、サービスエリアの各事業、ならびに高速道路関連ビジネスを行っています。当社の設立は2005年10月ですが、前身である日本道路公団の歴史まで含めると、実に70年近くにわたり、東日本地域の高速道路の建設と管理・運営に携わってきているのです。そして今後も、これまで培った豊富な経験・ノウハウを活かし、高速道路の効果を最大限発揮させることにより、地域社会の暮らしの向上を支え、日本経済全体の活性化に貢献していきます。 ■若手から裁量大きく、サポートやフォローもしっかりとそんな当社の活動を支えているのは、事務系／土木系／施設・設備系の各分野で活躍する社員たちです。風通しの良い社風のもと、それぞれ連携・協力しながら仕事にあたっています。働き方の特徴として、若手社員でも規模の大きな仕事に携わることができ、裁量のある点が挙げられます。当社の仕事では、お客さま、他の道路管理者、官公庁、受注者など様々なステークホルダーと関わりますが、入社1年目の社員であっても、当社の代表として、相手方と仕事を進めていくことになります。もちろん、その背後では上司や先輩がしっかりフォローし、着実な成長を支えてくれます。 ■仲間とのつながりを大切に、チームプレーで対応当社の社員は、物事に対応するとき、自ら考えて行動し、互いに連携して動きます。日頃から仲間とのつながりを大切にしており、職種に関係なく一丸となって仕事にあたる意識が浸透しているので、災害時をはじめとしたどんな時も、チームプレーで動いていくことが、自然な形でできていくのです。 ■仕事も、プライベートも充実当社では、ライフワークバランスを重視し、働き方改革や福利厚生の充実にも力を入れています。時差出勤制度、テレワーク制度や定型業務の省力化を進めており、働き方改革や生産性向上を推進しています。また、休暇制度では年次有給休暇はもちろんのこと、当社独自の特別休暇も多数整備しており、制度があるばかりでなく使いやすい環境が整っています。（なんと、年次休暇については1時間単位で取得することも可能です。）特に、寮・社宅制度では、事業エリア各所に住居を完備しており、希望者は100％入居できる体制を整え、わずかな自己負担で住むことができるのも魅力の一つです！

「高速道路事業から日本の産業と暮らしを、根底で支える仕事に取り組めるのが当社の特徴。お伝えしたい魅力は、まだまだたくさんあります。」と人事課人事担当。

NEXCO東日本では、東日本地域における高速道路の管理、建設、サービスエリアの各事業、ならびに高速道路関連ビジネスを行っています。
当社の設立は2005年10月ですが、前身である日本道路公団の歴史まで含めると、実に70年近くにわたり、東日本地域の高速道路の建設と管理・運営に携わってきているのです。そして今後も、これまで培った豊富な経験・ノウハウを活かし、高速道路の効果を最大限発揮させることにより、地域社会の暮らしの向上を支え、日本経済全体の活性化に貢献していきます。

■若手から裁量大きく、サポートやフォローもしっかりと
そんな当社の活動を支えているのは、事務系／土木系／施設・設備系の各分野で活躍する社員たちです。風通しの良い社風のもと、それぞれ連携・協力しながら仕事にあたっています。働き方の特徴として、若手社員でも規模の大きな仕事に携わることができ、裁量のある点が挙げられます。当社の仕事では、お客さま、他の道路管理者、官公庁、受注者など様々なステークホルダーと関わりますが、入社1年目の社員であっても、当社の代表として、相手方と仕事を進めていくことになります。もちろん、その背後では上司や先輩がしっかりフォローし、着実な成長を支えてくれます。

■仲間とのつながりを大切に、チームプレーで対応
当社の社員は、物事に対応するとき、自ら考えて行動し、互いに連携して動きます。日頃から仲間とのつながりを大切にしており、職種に関係なく一丸となって仕事にあたる意識が浸透しているので、災害時をはじめとしたどんな時も、チームプレーで動いていくことが、自然な形でできていくのです。

■仕事も、プライベートも充実
当社では、ライフワークバランスを重視し、働き方改革や福利厚生の充実にも力を入れています。時差出勤制度、テレワーク制度や定型業務の省力化を進めており、働き方改革や生産性向上を推進しています。また、休暇制度では年次有給休暇はもちろんのこと、当社独自の特別休暇も多数整備しており、制度があるばかりでなく使いやすい環境が整っています。（なんと、年次休暇については1時間単位で取得することも可能です。）特に、寮・社宅制度では、事業エリア各所に住居を完備しており、希望者は100％入居できる体制を整え、わずかな自己負担で住むことができるのも魅力の一つです！

会社データ

プロフィール	高速道路は、地域社会の発展と暮らしの向上を支える日本経済全体の重要な基盤となっています。公共性の高い事業を効率よく運営し、高速道路の効果を最大限発揮させること。それがNEXCO東日本の使命です。「お客さまと共に歩み」「真に信頼され」「地域の発展につくす」会社を目指して、東日本エリアの高速道路で事業を行っています。当社の事業は、高速道路をご利用いただくお客さまからは見えにくいところにありますが、いずれの仕事も快適な高速道路空間の提供には欠かせない重要な仕事です。
事業内容	■　高速道路の新設、改築 ■　高速道路の維持、修繕その他の管理運営 ■　サービスエリア・パーキングエリアの管理運営 ■　高速道路関連ビジネス 24時間365日にわたって休むことなく安全・安心、快適・便利な高速道路空間を提供している。

プロフィール

高速道路は、地域社会の発展と暮らしの向上を支える日本経済全体の重要な基盤となっています。
公共性の高い事業を効率よく運営し、高速道路の効果を最大限発揮させること。
それがNEXCO東日本の使命です。
「お客さまと共に歩み」「真に信頼され」「地域の発展につくす」会社を目指して、東日本エリアの高速道路で事業を行っています。
当社の事業は、高速道路をご利用いただくお客さまからは見えにくいところにありますが、いずれの仕事も快適な高速道路空間の提供には欠かせない重要な仕事です。

事業内容

■　高速道路の新設、改築
■　高速道路の維持、修繕その他の管理運営
■　サービスエリア・パーキングエリアの管理運営
■　高速道路関連ビジネス

24時間365日にわたって休むことなく安全・安心、快適・便利な高速道路空間を提供している。

本社郵便番号	100-8979
本社所在地	東京都千代田区霞が関3-3-2　新霞が関ビルディング
本社電話番号	03-3506-0111
設立	2005年10月1日
資本金	525億円
従業員	2,573名（2024年3月末時点・単体）
売上高	1兆865億円（2024年3月末時点・単体）
事業所	本社（東京）、支社（札幌、仙台、さいたま、新潟）　事務所（事業エリア内各地）
株主構成	財務大臣100％（2024年3月末時点）
関係会社	連結子会社24社、関連会社7社（2024年3月末時点）
平均年齢	40.5歳（2024年3月末時点）
平均給与	775万円（2024年3月末時点）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 26.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、入社2年目研修、入社3年目研修、入社5年目研修、入社8年目研修、入社15年目研修、階層別研修(経営幹部、管理職、リーダー層対象)、業務別研修、国内・海外留学制度、語学研修、その他社外での研修等
自己啓発支援制度	制度あり ◆通信教育講座補助制度　会社指定の通信教育講座であれば、一定の成績を条件として受講料の一部補助制度あり ◆公的資格取得補助制度　技術士、土木施工管理技士、電気主任技術者、宅地建物取引士など業務との関連性がある公的資格の取得に対し、受験費や免許申請費について補助あり
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、金沢大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、岩手大学、大阪大学、小樽商科大学、学習院大学、金沢大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、芝浦工業大学、上智大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞上野法律ビジネス専門学校、大原簿記学校、大原簿記公務員専門学校新潟校、大原簿記情報専門学校札幌校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校 ※上記は一部抜粋です。その他、全国各地国公私立大学、大学院、高専、専門、短大に採用実績があります。もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　 ------------------------------------------------- 事務系　　 52名　　 46名　　52名土木系　　 70名　　61名　　 62名施設系　　 31名　　 27名　　 25名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、金沢大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、岩手大学、大阪大学、小樽商科大学、学習院大学、金沢大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、芝浦工業大学、上智大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
上野法律ビジネス専門学校、大原簿記学校、大原簿記公務員専門学校新潟校、大原簿記情報専門学校札幌校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校

※上記は一部抜粋です。
その他、全国各地国公私立大学、大学院、高専、専門、短大に採用実績があります。

採用実績（人数）

　　　　　2022年　2023年　2024年　
-------------------------------------------------
事務系　　 52名　　 46名　　52名
土木系　　 70名　　61名　　 62名
施設系　　 31名　　 27名　　 25名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）