最終更新日：2025/3/1

(株)産業経済新聞社

正社員
既卒可

業種

新聞
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出版

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 31億7,219万8,500円

売上高: 584億円（2021（令和3）年3月31日現在)

従業員: 1360名（2024（令和6）年3月31日現在）

募集人数: 21～25名

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会社概要
採用データ

会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

タブーを恐れぬ一貫した報道姿勢と、絶え間ない変革・創造の双方が、私たちのDNA

WEB説明会を予定しております！（2025/02/12更新）

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産経新聞社　採用担当

会社データ

プロフィール	産経新聞が北朝鮮による日本人拉致事件のスクープを先駆けて報道した際、20年にわたり、その報道は無視され続けました。時を経て存在が明らかになり「モノを言う新聞」としての地位を確立。地道な取材とぶれない姿勢を誇りとしています。社風は自由闊達で、これまでも新聞最終面のテレビ欄の創設、日本初のフリーペーパーやサンケイスポーツの創刊、デジタル事業を行う子会社の設立など、時代の最先端をゆく新しい試みを多く生み出してきました。そのスタンスは変わることなく受け継がれ、現在も年次を問わず多くの社員が活躍しています。
事業内容	【新聞発行】産経新聞・サンケイスポーツ・夕刊フジ・競馬エイト等【雑誌出版】正論・週刊Gallop・metropolitana・月刊TVnavi・デジタルTVナビ・等【デジタルコンテンツの配信】産経新聞・サンケイスポーツ・夕刊フジ・競馬エイト【イベントの運営】

プロフィール

産経新聞が北朝鮮による日本人拉致事件のスクープを先駆けて報道した際、20年にわたり、その報道は無視され続けました。時を経て存在が明らかになり「モノを言う新聞」としての地位を確立。地道な取材とぶれない姿勢を誇りとしています。社風は自由闊達で、これまでも新聞最終面のテレビ欄の創設、日本初のフリーペーパーやサンケイスポーツの創刊、デジタル事業を行う子会社の設立など、時代の最先端をゆく新しい試みを多く生み出してきました。そのスタンスは変わることなく受け継がれ、現在も年次を問わず多くの社員が活躍しています。

事業内容

【新聞発行】産経新聞・サンケイスポーツ・夕刊フジ・競馬エイト等
【雑誌出版】正論・週刊Gallop・metropolitana・月刊TVnavi・デジタルTVナビ・等
【デジタルコンテンツの配信】産経新聞・サンケイスポーツ・夕刊フジ・競馬エイト
【イベントの運営】

本社郵便番号	100-8077
本社所在地	東京都千代田区大手町1丁目7番2号
本社電話番号	03-3231-7111
第二本社郵便番号	556-8660
第二本社所在地	大阪市浪速区湊町2丁目1番57号
第二本社電話番号	06-6633-1221
創刊	1933年6月20日
設立	1955年2月15日
資本金	31億7,219万8,500円
従業員	1360名（2024（令和6）年3月31日現在）
売上高	584億円（2021（令和3）年3月31日現在)
事業所	■本社東京：東京都千代田区大手町、大阪：大阪市浪速区湊町 ■国内総支局東北総局、静岡支局、浜松支局、前橋支局、水戸支局、宇都宮支局、千葉総局、さいたま総局、横浜総局、那覇支局、和歌山支局、奈良支局、大津支局、京都総局、舞鶴支局、神戸総局、阪神支局、九州総局 ■駐在札幌、青森、盛岡、秋田、山形、福島、新潟、長野、甲府、津、福井、鳥取、松江、岡山、広島、山口、高松、松山 ■社会部直轄多摩、堺、関西空港 ■地方部大阪直轄富山、金沢、中部、岐阜、徳島、高知、南九州 ■海外支局ワシントン支局、ニューヨーク支局、中国総局、上海支局、ソウル支局、台北支局、シンガポール支局、ロンドン支局、パリ支局、モスクワ支局、中東支局
平均年齢	47歳10カ月
平均勤続年数	21年4カ月
沿革	昭和 8年（1933）「日本工業新聞」創刊。《産経新聞創刊》昭和17年（1942）商号を変更。「産業経済新聞」第1号発行。昭和30年（1955）「サンケイスポーツ」創刊。昭和44年（1969）「夕刊フジ」創刊。昭和63年（1988）新聞のカラー印刷を開始。平成 8年（1996）「産経Web」サービス開始。平成17年（2005）「(株)産経デジタル」を設立。平成19年（2007）「MSN産経ニュース」サービス開始。平成26年（2014）「MSN産経ニュース」から「産経ニュース」にリニューアル。令和 5年（2023）産経新聞が創刊90周年。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	15名	5名	20名
取得者	12名	5名	17名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

80.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（FCG新入社員研修）入社半年研修ジュニアリーダーシップ研修 FCG中堅社員研修部次長研修部長研修
自己啓発支援制度	制度あり海外留学制度国内留学制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、大阪大学、大阪芸術大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、多摩美術大学、千葉大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京理科大学、同志社大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　　2023年　　　2024年大学院　　　　 1名　　　　　1名　　　　　－大学　　　　 26名　　　　 18名　　　　 20名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、大阪芸術大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、多摩美術大学、千葉大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京理科大学、同志社大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　2022年　　　2023年　　　2024年
大学院　　　　 1名　　　　　1名　　　　　－
大学　　　　 26名　　　　 18名　　　　 20名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）