最終更新日：2025/3/12

三井共同建設コンサルタント(株)

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 101億円【2024年6月実績】

従業員: 581名(2025年2月)

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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人、環境、より良い地球社会への貢献

3月1日エントリー開始（事前予約受付中）（2025/02/12更新）

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インフラ整備に関わる構想、計画、設計、調査、運営等、あらゆるフィールドで活躍できます。環境に配慮した川づくりの計画設計を行っています。

: インフラ整備に関わる構想、計画、設計、調査、運営等、あらゆるフィールドで活躍できます。

: 環境に配慮した川づくりの計画設計を行っています。

未来を支える技術者集団として、豊かな地球社会に貢献する100年企業を目指す！

当社では社員がいきいきと働けるよう、残業時間の削減等、職場環境の改善を推進しています。	三井共同建設コンサルタントの主な業務内容・道路・橋梁分野道路計画や整備計画の立案から設計、調査など道路整備全般をコンサルティングしています。道路計画・設計橋梁計画・設計防災・維持管理・河川・砂防分野治水・利水・環境に関する各種計画の立案と洪水ハザードマップ作成などの水防災を行っています。河川計画河川構造物設計砂防計画・まちづくり分野テクノロジー、エコロジー、トラディション、これらの柱を見据えて、まちづくりの各種事業に取り組んでおります。まちづくり都市計画・上下水道分野社会基盤ライフラインである下水道施設の計画・設計に取り組んでいます。下水道計画・設計・環境分野都市をはじめ河川・海域・港湾など多分野に渡り調査・予測・保全の対策を行っています。建設環境環境アセスメント・港湾・空港分野港湾に関する調査、計画、設計を一貫して実施し、海の玄関としてのトータルデザインを提供しています。港湾調査・計画港湾構造物設計・軟弱地盤対策・地盤解析分野軟弱地盤など厳しい条件の設計にあたり、安全に施設を建設するための解析、対策工の計画を行っています。軟弱地盤対策・地盤解析・情報システム・電気電子分野災害対策の支援システムなど、土木建築業界に貢献する情報システムの設計・開発を行っています。情報システム・電気電子・マネジメント分野発注者支援業務や行政補助業務を通じて、円滑な建設事業の推進に貢献するため、工事監督、技術審査、積算に関する支援業務、調査・設計、地元説明、予算要求に関する資料作成を行っています。マネジメント・民間業務官公庁だけでなく、民間企業における事業を通じて、お客様の良きパートナーとしてサービスの提供を行っております。民間業務・海外業務 ODA など途上国を中心とした国づくり支援、インフラ整備などをコンサルティングしています。海外業務

当社では社員がいきいきと働けるよう、残業時間の削減等、職場環境の改善を推進しています。

三井共同建設コンサルタントの主な業務内容

・道路・橋梁分野
道路計画や整備計画の立案から設計、調査など道路整備全般をコンサルティングしています。
道路計画・設計
橋梁計画・設計
防災・維持管理

・河川・砂防分野
治水・利水・環境に関する各種計画の立案と洪水ハザードマップ作成などの水防災を行っています。
河川計画
河川構造物設計
砂防計画

・まちづくり分野
テクノロジー、エコロジー、トラディション、これらの柱を見据えて、まちづくりの各種事業に取り組んでおります。
まちづくり
都市計画

・上下水道分野
社会基盤ライフラインである下水道施設の計画・設計に取り組んでいます。
下水道計画・設計

・環境分野
都市をはじめ河川・海域・港湾など多分野に渡り調査・予測・保全の対策を行っています。
建設環境
環境アセスメント

・港湾・空港分野
港湾に関する調査、計画、設計を一貫して実施し、海の玄関としてのトータルデザインを提供しています。
港湾調査・計画
港湾構造物設計

・軟弱地盤対策・地盤解析分野
軟弱地盤など厳しい条件の設計にあたり、安全に施設を建設するための解析、対策工の計画を行っています。
軟弱地盤対策・地盤解析

・情報システム・電気電子分野
災害対策の支援システムなど、土木建築業界に貢献する情報システムの設計・開発を行っています。
情報システム・電気電子

・マネジメント分野
発注者支援業務や行政補助業務を通じて、円滑な建設事業の推進に貢献するため、工事監督、技術審査、積算に関する支援業務、調査・設計、地元説明、予算要求に関する資料作成を行っています。
マネジメント

・民間業務
官公庁だけでなく、民間企業における事業を通じて、お客様の良きパートナーとしてサービスの提供を行っております。
民間業務

・海外業務
ODA など途上国を中心とした国づくり支援、インフラ整備などをコンサルティングしています。
海外業務

会社データ

プロフィール	三井共同建設コンサルタント(株)は、2025年(令和7年)12月1日に創立60年を迎えます。半世紀にわたる事業活動により、我が国の経済活動並びに国民の暮らしを支える社会資本の整備に、一定の貢献ができたと自負しております。　当社は、社史の節目に当たり、新たに「人、環境、より良い地球社会への貢献」を経営理念に掲げ、100年企業を目指して出発します。　近年、経済の急速なグローバル化とともに、資源・エネルギーや環境・生態系といった地球規模で対処が必要な問題が顕在化、深刻化しています。当社は、建設コンサルタントとして培った技術力をもとに、これらの地球社会が抱える問題の解決に向け、「知識」を広げ、「見識」を高め、果敢に挑戦していきます。　また、従来の社会資本整備の分野においても、専門技術力を高めることは勿論のこと、高潔な使命感と倫理観を持つ技術者集団として、たゆまぬ研鑽を続けていきます。
事業内容	総合建設コンサルタント河川、砂防、下水道、道路、橋梁、まちづくり、港湾・空港、環境、地盤解析、電気通信、情報システムの企画、立案、調査、計画、設計、施工管理、維持管理、海外プロジェクト

プロフィール

三井共同建設コンサルタント(株)は、2025年(令和7年)12月1日に創立60年を迎えます。半世紀にわたる事業活動により、我が国の経済活動並びに国民の暮らしを支える社会資本の整備に、一定の貢献ができたと自負しております。
　当社は、社史の節目に当たり、新たに「人、環境、より良い地球社会への貢献」を経営理念に掲げ、100年企業を目指して出発します。
　近年、経済の急速なグローバル化とともに、資源・エネルギーや環境・生態系といった地球規模で対処が必要な問題が顕在化、深刻化しています。当社は、建設コンサルタントとして培った技術力をもとに、これらの地球社会が抱える問題の解決に向け、「知識」を広げ、「見識」を高め、果敢に挑戦していきます。
　また、従来の社会資本整備の分野においても、専門技術力を高めることは勿論のこと、高潔な使命感と倫理観を持つ技術者集団として、たゆまぬ研鑽を続けていきます。

事業内容

総合建設コンサルタント
河川、砂防、下水道、道路、橋梁、まちづくり、港湾・空港、環境、
地盤解析、電気通信、情報システムの企画、立案、調査、計画、設計、
施工管理、維持管理、海外プロジェクト

本社郵便番号	141-0032
本社所在地	東京都品川区大崎一丁目11番1号　(ゲートシティ大崎ウエストタワー15階)
本社電話番号	03-3495-1321
設立	1965(昭和40)年12月
資本金	1億円
従業員	581名(2025年2月)
売上高	101億円【2024年6月実績】
事業所	・東北支社（仙台）、関東支社（さいたま）、中部支社（名古屋）　関西支社（大阪）、九州支社（福岡）・事務所（北関東、千葉、東京、北陸、大阪、神戸、ジャカルタ）・営業所（青森、岩手、秋田、山形、福島、茨城、栃木、群馬、横浜、川崎、福井、山梨、長野、岐阜、静岡、三重、滋賀、京都、姫路、奈良、和歌山、山陰、広島、山口、四国、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄）
主な取引先	国土交通省、都道府県、市町村、民間会社、JICA、NEXCO、UR等
沿革	1965年 12月　会社設立　　　　本社事務所　三井第二別館（東京都中央区日本橋室町） 2015年 8月　本社移転（東京都品川区大崎） 2015年 12月　創立五十周年記念式典・祝賀会挙行 2016年 9月　九州支社移転（福岡県福岡市博多区） 2018年12月　中部支社移転（愛知県名古屋市中区） 2020年3月　ジャカルタ駐在員事務所開設（インドネシア） 2020年12月　創立五十五周年 2020年12月　関西支社移転（大阪府大阪市港区） 2024年7月　東北支社移転（宮城県仙台市若林区）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	11名	2名	13名
取得者	8名	2名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

72.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、階層別研修、OJT指導者教育研修、人財強化研修、若手育成研修、コンプライアンス研修、各部技術研修
自己啓発支援制度	制度あり技術士社外講座受講料補助…技術士資格取得のため、社外の講座を受講する場合に、受講費を補助します
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知工業大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、高知工科大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、駿河台大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡大学、福島大学、福山大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学、金沢工業大学、工学院大学、東邦大学＜短大・高専・専門学校＞一関工業高等専門学校、香川高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、青山製図専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　： 20人（院了 7名　大卒 12名　高専卒 1名） 2023年　　： 16人（院了 5名　大卒 9名　高専卒 2名） 2024年　　： 36人（院了 10名　大卒 24名　高専卒 1名　その他 1名）

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知工業大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、高知工科大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、駿河台大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡大学、福島大学、福山大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学、金沢工業大学、工学院大学、東邦大学
＜短大・高専・専門学校＞
一関工業高等専門学校、香川高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、青山製図専門学校

採用実績（人数）

2022年　　： 20人（院了 7名　大卒 12名　高専卒 1名）
2023年　　： 16人（院了 5名　大卒 9名　高専卒 2名）
2024年　　： 36人（院了 10名　大卒 24名　高専卒 1名　その他 1名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	23名	13名	36名
2023年	11名	5名	16名
2022年	18名	2名	20名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	36名	0名	100%
2023年	16名	0名	100%
2022年	20名	0名	100%

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