最終更新日:2026/5/21

NTTインフラネット(株)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 設備工事・設備設計
  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
19億円
売上高
800億円(2025年3月実績)
従業員
1212名 正社員(2026年4月現在)

管路等の通信基盤設備の整備や無電柱化の取り組みにより、「安心・安全」な街づくりを通じて、社会に貢献しています。

採用担当者からの伝言板 (2026/05/01更新)

2027年度卒の新卒採用は4/30をもって終了いたしました

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企業のここがポイント

  • 事業内容

    「通信×土木」のユニークな事業を展開、主に保有する膨大な通信基盤設備の維持管理等を行っています。

  • やりがい

    通信基盤設備の維持管理等を通じて、今や人々の生活に欠かせない通信を支える使命を感じることができます。

  • 制度・働き方

    ライフステージに応じた福利厚生制度が充実しており、また、オンオフのバランス良く働きやすい環境です。

会社紹介記事

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NTTグループの代理として、全国の通信基盤設備について、一元的に構築・保守・管理を担っている。
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学生に近い世代の先輩も数多く活躍している。

地球約16周分の膨大な通信インフラを守り抜くことで社会に貢献する

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技術的な知識が求められる仕事だが、出身の学部・学科は問わない。文理を問わずさまざまな学部や専攻の社員が、入社後の研修と自身の頑張りにより活躍を遂げている。

私たちNTTインフラネットは、情報通信インフラを支えるプロ集団として、日本全国に張り巡らされた通信基盤設備を支えていく会社として活動しています。

弊社では大きく分けて、3つの事業を展開しております。

〇NTTインフラ・エンジニアリング事業
NTTグループが保有する通信基盤設備の構築・保守業務等を担い、管路・とう道・マンホール等の永続化により、設備品質を確保しています。

〇ソーシャル・インフラエンジニアリング事業
NTTグループ以外のフィールドに事業を広げ、蓄積したノウハウ・技術を基に、無電柱化をはじめとした社会インフラの充実・高度化に取り組んでいます。

〇スマートインフラ事業
老朽化が進む膨大なインフラ設備を、より効率的にメンテナンスするため、ICT技術を活用し、自社はもちろん他社も含めた業務のDX化を推進していくスマートインフラ事業に挑戦しています。

当社は情報通信インフラのプロフェッショナルとして、NTTグループに貢献することはもちろん、関係事業者と協力(共創)しながら、社会課題の解決、新たな価値の創造に取り組んでいます。

会社データ

プロフィール

NTTインフラネットはNTTグループが保有する管路、とう道、マンホールなどの膨大な通信用地下設備の構築、維持、管理を一元的にマネジメントする会社として設立されました。
NTTグループの一員として「通信サービス」を守る社会使命の一翼を担うとともに、街の景観や利便性に資する「無電柱化事業」やクリーンエネルギー活用を支える「自営線構築事業」など社会インフラの充実・高度化にも取り組み、災害に強く安心・安全で持続可能な社会の実現に貢献しています。

事業内容
○NTTインフラ・エンジニアリング事業
 ・NTTグループが保有する管路、とう道、マンホールなどの
  構築、管理、保守業務など

○ソーシャル・インフラエンジニアリング事業
 ・無電柱化事業、伝送路構築事業など

〇スマートインフラ事業
 ・膨大なインフラ設備のより効率的なメンテナンスをはじめ、
  ICT技術を活用した自社・他社業務のDX化など

その他、社会的課題の解決に向けて様々な事業を行っております。
本社郵便番号 103-0004
本社所在地 東京都中央区東日本橋1-8-1 ネクストサイト東日本橋ビル
本社電話番号 03-6381-6410
営業開始日 1999年4月1日
資本金 19億円
従業員 1212名
正社員(2026年4月現在)
売上高 800億円(2025年3月実績)
営業利益 22.0億(2025年03月実績)
事業所 ◆全国10のエリアに分けて事業運営を行っております。
◆エリア:北海道、東北、首都圏、関信越、東海、北陸、関西、中国、四国、九州
株主構成 日本電信電話(株)100%
主な取引先 NTTグループ
行政機関等
平均年齢 40.8歳(2026年4月時点)
平均勤続年数 11.9年(2026年4月時点)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.9
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.3時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 20.1
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 12 15 27
    取得者 11 15 26
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    91.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.8%
      (254名中2名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
社会人基礎研修、専門スキルを学ぶテクニカル研修をはじめ、充実した研修を用意
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育 : 対象の通信教育を修了時に経費を会社が負担
資格取得 : 対象の資格を取得時に、取得に要した経費(受験料等)を会社から支給
メンター制度 制度あり
入社後1年間は職場の先輩が相談役となり、業務の支援等を実施
キャリアコンサルティング制度 制度あり
外部のキャリアコンサルタントや人事担当者による、キャリア等に関する面談等の実施
社内検定制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
京都大学、長岡技術科学大学、福岡工業大学、琉球大学、関西大学、室蘭工業大学
<大学>
愛知工業大学、亜細亜大学、茨城大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、九州大学、京都先端科学大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉学園大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、順天堂大学、成城大学、西南学院大学、大同大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、都留文科大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、中部大学、金沢工業大学、大阪工業大学、弘前大学、東京国際大学、兵庫大学、津田塾大学、昭和女子大学、福岡大学、共立女子大学、仙台大学、東京都市大学、北見工業大学、高知大学、日本工業大学、学習院女子大学、甲南大学、京都産業大学、大阪大学、上智大学、国士舘大学、宮城学院女子大学、東京都立大学、獨協大学、摂南大学、同志社大学、関西学院大学、愛媛大学、宮崎大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、仙台高等専門学校

採用実績(人数)         2024年 2025年 2026年
---------------------------------------------------------------
 大卒      32名   24名   32名
 高専      19名   19名   16名
 高卒      -    -    -
----------------------------------------------------------------
 合計      51名   43名   48名   
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 32 16 48
    2025年 23 20 43
    2024年 30 21 51
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 48 0 100%
    2025年 43 0 100%
    2024年 51 3 94.1%

取材情報

地球約16周分の膨大な通信インフラを守り抜く会社
社会のさまざまな課題解決に挑戦し、持続可能な社会を実現
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