(株)日テレ・テクニカル・リソーシズの2026年度会社概要

視聴者の『見たい』に、NiTRo品質の『魅せる』技術で応える

会社紹介記事

自分が携わった番組が数百万人の視聴者に見られることもある、大きなやりがいのある仕事。箱根駅伝や24時間テレビなど、高い技術を要する番組づくりを担当している。テレビ番組は最先端の放送機器類やシステムによって作られ、放送されている。NiTRoスタッフは映像のクオリティを保つ責任と、技術者としての誇りを持っている。

: 自分が携わった番組が数百万人の視聴者に見られることもある、大きなやりがいのある仕事。箱根駅伝や24時間テレビなど、高い技術を要する番組づくりを担当している。

: テレビ番組は最先端の放送機器類やシステムによって作られ、放送されている。NiTRoスタッフは映像のクオリティを保つ責任と、技術者としての誇りを持っている。

最高の技術と感性でテレビの枠を超えて映像制作の世界を支えています!!

1952年7月31日、国内第1号のテレビ放送免許を取得し、テレビ業界をリードしてきた日本テレビ。そんな日本テレビの番組づくりを支えているのが、日テレ・テクニカル・リソーシズ（略称：NiTRo）です。テレビ番組コンテンツ制作や放送を支える技術のプロフェッショナル集団です。その業務範囲は、スタジオ、中継、取材、ロケ、編集、MA、CG等のコンテンツ制作に必要なオペレーション業務から、回線運用、マスター監視、CMバンク、アーカイブなど放送局に必要な全ての技術領域に及んでいます。ここ数年でコンテンツの視聴スタイルも多様になり、インターネットで動画コンテンツを楽しむ人も急速に増えてきました。 NiTRoは、地上波や衛星波のテレビ放送にとどまらず、インターネット動画配信などのメディアの変化にも対応しており、 e-Sportsイベントの運営や配信など新たな取り組みも行っています。制作技術　　（カメラ、音声、ビデオエンジニア、テクニカルディレクター、スチール写真撮影、報道技術）ポスプロ技術（編集、MA、データマネージャー、CG、報道編集）放送技術　　（番組の送出・監視、放送回線の管理・運用）これまで培ってきた高い技術力をもとに、多彩な映像表現を追求し、常に進化する技術やサービスを提供していきます。

1952年7月31日、国内第1号のテレビ放送免許を取得し、テレビ業界をリードしてきた日本テレビ。
そんな日本テレビの番組づくりを支えているのが、日テレ・テクニカル・リソーシズ（略称：NiTRo）です。
テレビ番組コンテンツ制作や放送を支える技術のプロフェッショナル集団です。

その業務範囲は、スタジオ、中継、取材、ロケ、編集、MA、CG等のコンテンツ制作に必要なオペレーション業務から、
回線運用、マスター監視、CMバンク、アーカイブなど放送局に必要な全ての技術領域に及んでいます。

ここ数年でコンテンツの視聴スタイルも多様になり、インターネットで動画コンテンツを楽しむ人も急速に増えてきました。
NiTRoは、地上波や衛星波のテレビ放送にとどまらず、インターネット動画配信などのメディアの変化にも対応しており、
e-Sportsイベントの運営や配信など新たな取り組みも行っています。

制作技術　　（カメラ、音声、ビデオエンジニア、テクニカルディレクター、スチール写真撮影、報道技術）
ポスプロ技術（編集、MA、データマネージャー、CG、報道編集）
放送技術　　（番組の送出・監視、放送回線の管理・運用）

これまで培ってきた高い技術力をもとに、多彩な映像表現を追求し、常に進化する技術やサービスを提供していきます。

会社データ

事業内容受託開発技術派遣	高精細4K・8Kテレビ番組制作にも、積極的に取り組んでいる。（写真はNiTRoSHIBUYA　4K編集室） ◆ドラマ、ドキュメンタリー、報道、情報、バラエティ、音楽、スポーツ等各種放送番組の制作技術関連業務 ◆映画、CM、VP、デジタルコンテンツ、配信イベント等各種映像ソフトの制作技術関連業務 ◆撮影、中継、収録、映像編集、CG、MA、送出などの技術提供 ◆撮影・録音用機器、編集機器などのレンタル ◆通信衛星を使用したイベントや催事の技術提供 ◆e-Sportsなどオンライン配信イベントのプロデュースや技術提供 ◆映像、音声、媒体制作一般に関するコンサルタント ◆海外における取材、衛星中継のコーディネイト及び技術提供 ◆地上波/BS/CS/ラジオ放送局の放送運行業務 ◆電気通信事業に関する業務 ◆放送・情報通信機器、電子機器及びこれらの利用技術並びに放送関連技術の開発、売買、賃貸、輸出入及び指導等に関する業務 ◆放送番組制作のための人材派遣業務【許可番号】労働者派遣事業（派　13-307274）

事業内容

受託開発
技術派遣

高精細4K・8Kテレビ番組制作にも、積極的に取り組んでいる。（写真はNiTRoSHIBUYA　4K編集室）

◆ドラマ、ドキュメンタリー、報道、情報、バラエティ、音楽、スポーツ等各種放送番組の制作技術関連業務
◆映画、CM、VP、デジタルコンテンツ、配信イベント等各種映像ソフトの制作技術関連業務
◆撮影、中継、収録、映像編集、CG、MA、送出などの技術提供
◆撮影・録音用機器、編集機器などのレンタル
◆通信衛星を使用したイベントや催事の技術提供
◆e-Sportsなどオンライン配信イベントのプロデュースや技術提供
◆映像、音声、媒体制作一般に関するコンサルタント
◆海外における取材、衛星中継のコーディネイト及び技術提供
◆地上波/BS/CS/ラジオ放送局の放送運行業務
◆電気通信事業に関する業務
◆放送・情報通信機器、電子機器及びこれらの利用技術並びに放送関連技術の開発、売買、賃貸、輸出入及び指導等に関する業務
◆放送番組制作のための人材派遣業務
【許可番号】労働者派遣事業（派　13-307274）

本社郵便番号	105-7419
本社所在地	東京都港区東新橋一丁目6ー1　日本テレビタワー19階
本社電話番号	03-5275-1115
設立	2007年2月1日
資本金	8,000万円
従業員	総従業員数　599名（2025年4月1日現在）
売上高	97億890万円（2024年3月）
事業所	◆日本テレビタワー19F　　東京都港区東新橋1-6-1 （総務センター、放送技術センター、制作技術センター） ◆日本テレビタワー19F SHIODOME 19BOX 　東京都港区東新橋1-6-1 （ポスプロ技術センター） ◆ポストプロダクションセンター　東京都港区東新橋1-2-10　丸進ビル新館B1F～4F （ポスプロ技術センター、コンテンツ戦略センター） ◆NiTRo SHIBUYA 　東京都渋谷区宇田川町33-6　渋谷フラッグ7F　（ポスプロ技術センター） ◆日本テレビ番町スタジオ9F 　東京都千代田区二番町14　日本テレビ番町スタジオ9F （制作技術センター） ◆生田スタジオ　　神奈川県川崎市多摩区菅仙谷3-20-1 （ドラマ）
株主構成	日本テレビホールディングス(株) 構成比100％
主な取引先	日本テレビおよび系列各局、その他全国民放各局、日本放送協会、日テレアックスオン、BS日テレをはじめとする日本テレビホールディングスグループ各社、WOWOWなどの衛星波放送局、ラジオ日本などのラジオ局
沿革	2007年 4月事業開始日本テレビグループの(株)エヌ・ティ・ビー映像センターと(株)日本テレビビデオの技術部門が統合し技術総合プロダクション「(株)　日テレ・テクニカル・リソーシズ」としてスタート 2015年 4月完全4K対応ポスプロ NiTRo SHIBUYA を渋谷区宇田川町にオープン 2015年 11月本社を麹町から汐留に移転 2019年 1月制作技術センターを番町スタジオ9階に移転 2019年 4月 NiTRo SHIBUYA に8K編集室をオープン 2021年 7月本社を日本テレビタワー21階から19階に移転 2022年11月汐留・日本テレビタワー正面の NITRoポストプロダクションセンター(丸進ビル新館)2階に配信スタジオM-CUBEをオープン

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	6名	5名	11名
取得者	4名	5名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.4%
  （105名中13名）
- 2024年度
2024年7月1日現在

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修・コミュニケーション研修・中堅社員研修・管理職社員研修・コンプライアンス研修・その他（情報セキュリティ・ハラスメント等）各種Web研修あり
自己啓発支援制度	制度あり業務に関わる資格（第一級陸上特殊無線技士・IT資格など）を取得した場合に奨励金を支給する制度あり。
メンター制度	制度ありメンティ(新入社員)1名に対し、異業務担当のメンター(3-10年目の社員)2名が、定期的な面談を通じて、メンタルケアを実施しています。
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアコンサルティング窓口設置
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、鹿児島大学、九州大学、群馬大学、崇城大学、中央大学、東京工業大学、長崎大学、文京学院大学、明治大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪芸術大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州産業大学、金城学院大学、国立音楽大学、群馬大学、敬愛大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、公立はこだて未来大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、城西国際大学、上智大学、湘南工科大学、尚美学園大学、専修大学、崇城大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京音楽大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北文化学園大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、新潟工科大学、日本大学、日本女子大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、宮城教育大学、宮崎大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞読売理工医療福祉専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本写真芸術専門学校、東放学園専門学校、東放学園映画アニメＣＧ専門学校、東放学園音響専門学校、専門学校東京ビジュアルアーツ・アカデミー、専門学校大阪ビジュアルアーツ・アカデミー、阿佐ヶ谷美術専門学校、女子美術大学短期大学部、千葉経済大学短期大学部、東京工学院専門学校、武庫川女子大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年 ―――――――――――――――――――――――――――――――- 院了　　　―　　　 ―　　　 ―　　　 ―　　　 ―　　　　―　大卒　　　8名　　 5名　　 5名　　　5名　　　7名　　　16名専卒　　　―　　　 ―　　　 1名　　　1名　　　2名　　　 4名
採用実績（学部・学科）	理工学部、工学部、理学部、創造理工学部、基幹理工学部、生産工学部、芸術学部、環境情報学部、情報学部、工業専門課程、映像専門課程、放送専門課程など