最終更新日:2025/4/11

東武ビルマネジメント(株)

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 百貨店
  • セキュリティ
  • 鉄道
  • 不動産(管理)

基本情報

本社
東京都
資本金
8,000万円
売上高
263億9000万円(2023年度実績)
従業員
3,550名(社員1452名、パート・アルバイト2098名 2024年10月現在)

「もっと街を、心地よく」総合ビルメンテナンス会社として、日常の当たり前を支え、更新しています。【設備管理/警備/店舗管理/清掃】

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会社紹介記事

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各業務の有機的な連携により、効率的かつ総合力に優れた総合ビルマネジメント会社として、永年に亘りノウハウを培ってきました。
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どの職場も若手の面倒を見る風土が根付いるため、わかるまで時間をかけて丁寧に説明をします。

建物を利用するすべての人に、快適な環境の提供へ

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東京スカイツリー(R)では開業以来、時代をリードする最先端の技術力を発揮して、運営管理に携わっています。

当社は東武鉄道株式会社のグループ会社として、駅ビルやオフィスビル、ホテル・商業施設・病院・マンションおよび公共施設等の「設備管理」「警備」「ショッピングセンターの管理運営」「清掃」を担う、総合ビルメンテナンス企業です。

ビルメンテナンスの仕事は華やかさや派手さのない、いわば「縁の下の力持ち」です。しかし社会に建物や施設があるかぎり、「なくならない」かつ「なくてはならない」仕事です。確かな技術とホスピタリティ、強い仲間意識を携え、すべての従業員がこの仕事に誇りを持って働く。それが私たちの目指す会社です。

会社データ

事業内容
【ビルサポート事業本部】
◆設備管理業務/建物という資産を守る安全・安心のプロフェッショナル
・中央監視センター・防災センター常駐監視
・設備機器(建築・電気・空調・給排水・消防設備等)の保守点検と整備
・受変電設備、昇降機設備、給排水設備、空調設備、防災設備等の
 操作運転・監視・点検整備

◆警備管理業務/お客様の安全・安心を万全の体制で護るシステム
・施設警備(マンパワー警備)
・鉄道関連警備
・セキュリティシステム(機械警備システム)による警備

【SC事業本部】
◆店舗開発・運営管理業務/地域を活性化する夢のある街づくりをプロデュース
・ショッピングセンター運営
・売上管理
・施設管理
・販売促進

【クリーン環境事業本部】
◆清掃衛生管理業務/車両・駅の美しさを維持し快適なご利用をサポート
・日常清掃
・特別清掃(床・ガラス・建物外壁)
・定期清掃
・車両清掃
・駅施設清掃
・ホテルベッドメイキング
本社郵便番号 131-8550
本社所在地 東京都墨田区押上2-12-7 セトル中之郷1階
本社電話番号 03-3623-2194
設立 1969年5月13日
資本金 8,000万円
従業員 3,550名(社員1452名、パート・アルバイト2098名 2024年10月現在)
売上高 263億9000万円(2023年度実績)
事業所 ・本社
 東京都墨田区押上
・各現業の事業所
 東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県、栃木県、群馬県
主な管理物件 【東武グループ物件】
・東京スカイツリータウン(R) ・東武ホテル ・東武百貨店 他

【一般管理物件】
・官公庁舎 ・オフィスビル ・公共施設 ・ホテル ・病院 ・熱供給プラント 他
関連会社 東武鉄道株式会社(100%出資)
平均年齢 44歳(2024年6月現在)
平均勤続年数 13年(2024年6月現在)
沿革
  • 1969年5月
    • 東武ビル管理株式会社設立 同時に設備管理、マンション管理、店舗運営管理、設備巡回管理、清掃業務を開始する
  • 1970年4月
    • 団地管理業務を開始する
  • 1974年4月
    • 設備設計管理、設備工事請負業務を開始する
  • 1975年11月
    • ホテル、ベッドメイク業務を開始する
  • 1981年3月
    • 草加管理センターを開設する
  • 1981年10月
    • 東上管理センターを開設する
  • 1982年9月
    • 電話交換業務を開始する
  • 1983年4月
    • 警備業務を開始する
  • 1983年9月
    • インフォメーション業務を開始する
  • 1989年8月
    • 城東管理センターを開設する
  • 1990年7月
    • 本社事務所を東京都墨田区押上2-12-7に移転する
  • 1994年10月
    • 新松戸管理センターを開設する
  • 1996年4月
    • 工事設計施工・施工監理業務を開始する
  • 1996年4月
    • 横浜管理センターを開設する
  • 1997年4月
    • 一級建築士事務所を開設する
  • 1999年8月
    • 浦和営業所を開設する
  • 2001年4月
    • 埼玉支店を開設する(浦和営業所昇格)
  • 2003年6月
    • 池袋西口駐車場株式会社より営業譲受
  • 2003年10月
    • 東武整備株式会社を合併
  • 2006年4月
    • 社名を東武ビルマネジメント株式会社に変更
  • 2014年5月
    • 池袋管理センターを開設する
  • 2014年7月
    • 春日部研修センターを竣工
  • 2016年4月
    • 池袋東武ホープセンター事業を株式会社東武百貨店に営業譲渡
  • 2017年1月
    • 銀座管理センターを開設する
  • 2022年4月
    • 株式会社東武セキュリティを合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 5 12
    取得者 2 5 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    28.6%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
<新入社員研修>
社会人として必要な基本的スキル向上の研修を数日間実施後、事業部別の専門技術研修に移る
<専門技術研修>
各職種に特化した実技などの研修を行い、技術力・品質向上を目指す
<フォローアップ研修・階層別研修>
入社後半年、1年、2年と節目や役職に応じた研修を行う
自己啓発支援制度 制度あり
・業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の全額補助(初回に限る)
・取得した資格に応じて給与反映
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
ステップアップ試験、リーダートレーニング試験等

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
法政大学、玉川大学、湘南工科大学、駿河台大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、宇都宮共和大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪商業大学、大妻女子大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、九州共立大学、京都大学、共立女子大学、久留米工業大学、敬愛大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、城西大学、城西国際大学、上武大学、昭和女子大学、女子栄養大学、仁愛大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、西南学院大学、西武文理大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、獨協大学、長崎大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本文理大学、白鴎大学、函館大学、富士大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、松本大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山梨学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学(千葉)、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
宇都宮短期大学、エアライン・鉄道・ホテル・テーマパーク専門学校東京、大妻女子大学短期大学部、大原法律専門学校、神奈川経済専門学校、川口短期大学、国際トラベル・ホテル・ブライダル専門学校、産業技術短期大学、淑徳大学短期大学部、杉野服飾大学短期大学部、東京成徳短期大学、東京電子専門学校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、日本工学院専門学校、日本電子専門学校

採用実績(人数)      2022年  2023年  2024年
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大 卒   3名    5名   5名
専門卒  15名   6名   9名
高 卒  15名  14名   15名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 19 6 25
    2022年 31 2 33
    2021年 23 5 28
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 25 5 80.0%
    2022年 33 5 84.8%
    2021年 28 11 60.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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