最終更新日：2025/4/1

(株)新日本科学PPD

業種

薬品
受託開発
化学
各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 26億8,137万円

売上高: 187億4,133万円(2023年12月時点)

従業員: 1059名（2024年12月時点）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

一日でも早い新薬開発を実現し、患者様のQOL向上に貢献するグローバルCROです！

企業のここがポイント

やりがい

業界大手のグローバルCROとして、世界中の患者様に新薬を届け人々のQOL向上に貢献しています！
制度・働き方

教育制度やフレックスタイム制、産休・育児休暇等、働き方に関する制度も充実しています。
職場環境

社員同士互いを尊重し、個性を大切にする社風があります。強固なチームワークで業務の質を高めています。

会社紹介記事

新日本科学PPDが本社を構える東京都中央区の聖路加タワー。大阪オフィス、鹿児島オフィスと連携を取りながら質の高いサービスを提供しています。会議室や1対1での面談で利用できる小ブースが充実しているだけでなく、リフレッシュスペースなどリラックスできる空間が整備されており、働きやすい環境となっています。

: 新日本科学PPDが本社を構える東京都中央区の聖路加タワー。大阪オフィス、鹿児島オフィスと連携を取りながら質の高いサービスを提供しています。

: 会議室や1対1での面談で利用できる小ブースが充実しているだけでなく、リフレッシュスペースなどリラックスできる空間が整備されており、働きやすい環境となっています。

日本とグローバルの長所を融合し、日本に適した新しいCROをつくります。

■外資と内資が融合した経営当社はPPD社と新日本科学の合弁事業で2015年4月に設立されました。 PPD社は世界約50ヶ国100拠点の事業所を有する、業界大手のグローバルCROです。新日本科学は日本初の医薬品開発の受託研究機関として誕生し、国内における医薬品開発受託サービスの豊富な経験と実績を有します。この2社には共通点も多く、例えば治験領域では、新日本科学の得意分野はオンコロジーであり、PPDもまた世界で30％の実績を有しています。さらに、両社とも「カスタマーフォーカス」という、ビジネスの主軸を顧客に置くという理念を掲げています。互いの長所を融合して「CROといえば新日本科学PPD」と言っていただけるよう、日本で最も信頼される存在を目指します。 ■Quality First 当社ではQuality Firstを掲げ、サービス品質が最も重要であると考えています。顧客企業や治験実施施設との円滑なコミュニケーションを計りながら、PPDが持つグローバルCROのノウハウを、日本のビジネス環境に最適な形にカスタマイズしています。効率的で高品質なサービスを顧客と医療機関の双方に提供することで、治験にかかる時間とコストの最適化を実現します。 ■充実した教育制度当社は社員の教育にも力を入れており、グループ内外から高い評価を受けています。新日本科学から受け継いだ職務上の知識やスキルの教育と、 PPDのカリキュラム導入や外国人トレーナーによる英会話スクールなどを通じて、グローバルに対応できる人材を輩出できることが強みです。 ■働きやすい職場環境当社の企業文化には、社員同士互いを尊重し、個性を大切にする社風があります。仕事を通じて磨かれたチームワークの絆は深く、質の高いサービスの提供を可能にしているのも、この社員同士の絆があってこそです。また産休・育休の取得率や復職率も高く、社員同士がサポートしあうファミリーのような雰囲気が、離職率の低さを維持している秘訣となっています。また、社内イベントや社員の自主的なサークル活動も盛んです。 ■さらなる成長へ 2021年12月に、PPD社はThermo Fisher Scientificグループの一員となりました。世界をリードする科学サービス企業の一員として、CRO事業にとどまらず幅広く連携することを目指し、世界中の患者様へサービスを提供していきます。変化の中には大きなチャレンジがあります。

■外資と内資が融合した経営
当社はPPD社と新日本科学の合弁事業で2015年4月に設立されました。
PPD社は世界約50ヶ国100拠点の事業所を有する、業界大手のグローバルCROです。
新日本科学は日本初の医薬品開発の受託研究機関として誕生し、国内における医薬品開発受託サービスの豊富な経験と実績を有します。
この2社には共通点も多く、例えば治験領域では、新日本科学の得意分野はオンコロジーであり、PPDもまた世界で30％の実績を有しています。
さらに、両社とも「カスタマーフォーカス」という、ビジネスの主軸を顧客に置くという理念を掲げています。
互いの長所を融合して「CROといえば新日本科学PPD」と言っていただけるよう、日本で最も信頼される存在を目指します。

■Quality First
当社ではQuality Firstを掲げ、サービス品質が最も重要であると考えています。
顧客企業や治験実施施設との円滑なコミュニケーションを計りながら、PPDが持つグローバルCROのノウハウを、日本のビジネス環境に最適な形にカスタマイズしています。効率的で高品質なサービスを顧客と医療機関の双方に提供することで、治験にかかる時間とコストの最適化を
実現します。

■充実した教育制度
当社は社員の教育にも力を入れており、グループ内外から高い評価を受けています。新日本科学から受け継いだ職務上の知識やスキルの教育と、
PPDのカリキュラム導入や外国人トレーナーによる英会話スクールなどを通じて、グローバルに対応できる人材を輩出できることが強みです。

■働きやすい職場環境
当社の企業文化には、社員同士互いを尊重し、個性を大切にする社風があります。
仕事を通じて磨かれたチームワークの絆は深く、質の高いサービスの提供を可能にしているのも、この社員同士の絆があってこそです。また産休・育休の取得率や復職率も高く、社員同士がサポートしあうファミリーのような雰囲気が、離職率の低さを維持している秘訣となっています。
また、社内イベントや社員の自主的なサークル活動も盛んです。

■さらなる成長へ
2021年12月に、PPD社はThermo Fisher Scientificグループの一員となりました。
世界をリードする科学サービス企業の一員として、CRO事業にとどまらず幅広く連携することを目指し、世界中の患者様へサービスを提供していきます。
変化の中には大きなチャレンジがあります。

会社データ

事業内容	臨床開発受託事業（Contract Research Organization） ●臨床第1-4相試験におけるモニタリング ●国内、アジア、およびグローバルの臨床試験のプロジェクトマネジメント ●生物統計解析、データマネジメント ●ファーマコビジランス（安全性監視業務） ●PMDA対面助言に関わる支援を含む薬事業務 ●メディカルライティング ●GCP監査、試験実施施設監査

本社郵便番号	104-0044
本社所在地	東京都中央区明石町8-1 聖路加タワー12階
本社電話番号	03-6821-0780
第二本社郵便番号	530-6116
第二本社所在地	大阪府大阪市北区中之島3-3-23　中之島ダイビル16階
第二本社電話番号	06-4560-6800
設立	2015年4月
資本金	26億8,137万円
従業員	1059名（2024年12月時点）
売上高	187億4,133万円(2023年12月時点)
利益	62億1,840万(2023年12月時点)
主要役員	代表取締役会長兼CEO　　　　Sebastian Pacios 代表取締役社長　　　　　　　永田　一郎取締役　General Manager 　栗岡　康雅取締役　CFO　　　　　　　　関　利彦
事業所	東京本社（東京都中央区）大阪オフィス（大阪市北区）鹿児島オフィス（鹿児島市唐湊）
沿革	1957-1983年 ■新日本科学 1957年　鹿児島市に南日本ドッグセンター　　　　（動物病院併設）を創業 1960年　日本で最初の受託研究機関として安全性試験　　　　（前臨床試験）の受託開始 1974年　商号を(株)新日本科学に変更 1983年　GLP対応の安全性試験開始 1985-1997年 ■PPD 1985年　Fred Eshelman, Pharm.D.により設立 1997年　医薬品受託業界で初めて、企業戦略に創薬サービ　　　　スを追加 1997年　アジア太平洋地域の医薬品開発サービスに対する　　　　需要が高まり、アジアへ進出を開始 1998-1999年 ■新日本科学 1998年　和歌山県海南市に薬物代謝分析センターを新設　　　　分析および薬物動態試験を受託開始 1999年　臨床開発事業本部を東京と大阪に新設　　　　 SNBL U.S.A.,Ltdを米国ワシントン州に移転　　　　し、安全性研究所を新設 2000-2005年 ■新日本科学 2003年　肇慶創薬生物科技有限公司　　　　（SNBL CHINA, Ltd.)を設立 2004年　東証マザーズ上場　　 ■新日本科学 2005年　米国メリーランド州立大学ボルチモア校内に　　　　SNBL CPC, IncのPhase1施設開設　　 ■PPD 2005年　米国テキサス州オースティンにある新しい最先端　　　　の施設に第I相クリニックとフェーズI-III中央　　　　ラボを配置 2006-2015年 ■新日本科学 2008年　東証一部上場　　 ■PPD 2009年　シンガポールをグローバルのセントラル拠点とし　　　　て開設　 ■新日本科学 2011年　安全性研究所がAAALAC International完全認証取得　 ■PPD 2013年　 Center Watch社が行った施設意見調査にて表彰　　　　　米国優秀CRAの部門で表彰 2014年　PharmaTimes誌の優秀国際臨床開発チームとし　　　　て表彰　　　　Scrip誌の臨床試験における最優秀技術開発賞を　　　　　2年連続で受賞　 ■新日本科学PPD　設立 2015年　新日本科学の臨床事業部を分社化し、PPD の　　　　　日本法人ピー・ピー・ディー・ジャパン(株)と　　　　　合弁事業を開始 2015年- ■PPD 2021年　Thermo Fisher Scientific社により　　　　　PPD社の買収が完了　　　　　Thermo Fisher ScientificのCRG部門となる

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	31名	20名	51名
取得者	11名	20名	31名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

35.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 45.9%
  （172名中79名）
- 2023年度
月平均所定外労働時間・平均有給休暇取得日数・育児休業取得対象者数・取得者数・役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合は、2023年12月時点のデータです。

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修マネジメント研修グローバル試験に関するトレーニング疾患に関するトレーニング STA(海外への派遣制度) 英語トレーニング
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度ありメンター制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度あり社内にてTOEIC受検制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞麻布大学、岩手大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪薬科大学、岡山大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、金沢大学、関西学院大学、北里大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、摂南大学、崇城大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科大学、東京医科歯科大学、東京都立大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡大学、星薬科大学、北海道大学、三重大学、武庫川女子大学、明治薬科大学、名城大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学＜大学＞秋田県立大学、麻布大学、岩手大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜薬科大学、熊本大学、県立広島大学、神戸大学、神戸薬科大学、埼玉大学、静岡県立大学、島根大学、昭和大学、昭和薬科大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、東京大学、東京工科大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、明治薬科大学、山口大学、横浜薬科大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	臨床開発モニター職　採用実績 2024年：102名 2023年：65名 2022年：49名 2021年：57名 2020年：44名
採用実績（学部・学科）	薬学系、畜産・酪農系、機械系、生物・生命科学系、農業・農学系、水産系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、化学・物質工学系、資源・地球環境系　（他、理系全般）