最終更新日：2025/4/25

国立研究開発法人科学技術振興機構

業種

公益・特殊・独立行政法人
シンクタンク・マーケティング・調査
情報処理
教育
出版

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 1,307,723 百万円※2024年1月現在

売上高: 国立研究開発法人のため売上高は無し

従業員: 常勤職員：1,414人（定年制職員595人）※2024年3月末時点

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

日本の科学技術の力で様々な社会課題を解決し、社会の持続可能な発展と科学技術イノベーションの創出に貢献します

企業のここがポイント

技術・研究

最先端の科学技術を支援・推進することを目的とした組織で、職員は研究開発プログラムをマネジメントします
キャリア

３～５年のジョブローテーションを通じて、幅広い知識・経験を得ながら専門性を高められる仕事です
職場環境

テレワーク、フレックス制度等も利用可能！チームで協力しながら一つの業務を進めていく職場です。

会社紹介記事

職員一人ひとりが科学技術イノベーションのナビゲーター。JSTには30を超える部署があり事業内容も多様。様々な研究分野の最前線に関われるのが醍醐味のひとつです。 3~5年程度のジョブローテーションを通じていろいろな業務を担当します。事業の種類や研究領域、職員のバックグラウンドも多様なので、風通しの良い職場です。

: 職員一人ひとりが科学技術イノベーションのナビゲーター。JSTには30を超える部署があり事業内容も多様。様々な研究分野の最前線に関われるのが醍醐味のひとつです。

: 3~5年程度のジョブローテーションを通じていろいろな業務を担当します。事業の種類や研究領域、職員のバックグラウンドも多様なので、風通しの良い職場です。

日本の科学技術の力でさまざまな社会課題を解決し、社会をもっと豊かにしたい

JST川口本部の入居する川口センタービルはJR「川口駅」より徒歩2分。ビルの目の前には安行桜が何本も植わっていて、3月中旬頃から春らしい風景となります。	科学技術振興機構（JST)は、日本の科学技術の力で様々な社会課題を解決し、社会の持続可能な発展に貢献していくための事業を推進する、国立研究開発法人です。文部科学省が所管する公的機関として、研究開発プロジェクトの推進や実用化支援、研究開発戦略の立案、次世代人材育成、大学ファンドの運営、研究者と社会を繋ぐ取り組みなど、多角的な事業を通じ、科学技術の発展に貢献しています。 ■日本の科学技術の力で、持続可能な社会の実現を目指します私たちが暮らす現代社会は、気候変動、環境破壊、エネルギー枯渇、食糧危機など、いくつもの課題に直面しています。これらの課題を解決するためには、科学技術の力が欠かせません。JSTのミッションは、国と研究現場、大学と産業界、異なる研究分野同士、研究現場と社会など、立場や価値観の異なるステークホルダーをつなぐ役割を担い、国内外における研究開発の支援と推進を通してその成果を最大化し、科学技術イノベーションを創出すること。現代、そして未来の日本における社会・経済のさまざまな課題を解決し、私たちの社会を豊かにすることを目指しています。 ■職員一人ひとりが「科学技術イノベーションのナビゲーター」です JSTは、科学技術・イノベーション基本計画の中核的な役割を担う機関であり、科学技術の振興を図ることを目的とする国立研究開発法人です。科学技術の振興と社会的課題の解決のために、国内外の大学・研究機関、産業界等と連携した多様な事業を総合的に実施し、社会の持続的な発展と科学技術・イノベーションの創出に貢献していきます。 ■これからの未来社会のために。社会貢献度の高いお仕事です JSTには、大学や企業で行われている研究開発を研究者と二人三脚で推進していくことなどを通して、あらゆる研究領域の最先端に触れることができる仕事がたくさんあります。「理系出身者しか活躍できなそう」「仕事が難しそう」というイメージを抱く方もいるかもしれませんが、文系出身者もたくさん活躍していますし、お互いの得意分野やスキルを活かしながらチームで仕事を進めています。「こういう社会を創りたい」という熱い想いがある方、たくさんの人と関わる仕事がしたい方、社会貢献度の高い仕事がしたい方、向上心を持って主体的に行動できる方にぴったりの環境。ジョブローテーションを通していろいろな経験が積めるのも魅力です。

JST川口本部の入居する川口センタービルはJR「川口駅」より徒歩2分。ビルの目の前には安行桜が何本も植わっていて、3月中旬頃から春らしい風景となります。

科学技術振興機構（JST)は、日本の科学技術の力で様々な社会課題を解決し、社会の持続可能な発展に貢献していくための事業を推進する、国立研究開発法人です。
文部科学省が所管する公的機関として、研究開発プロジェクトの推進や実用化支援、研究開発戦略の立案、次世代人材育成、大学ファンドの運営、研究者と社会を繋ぐ取り組みなど、多角的な事業を通じ、科学技術の発展に貢献しています。

■日本の科学技術の力で、持続可能な社会の実現を目指します
私たちが暮らす現代社会は、気候変動、環境破壊、エネルギー枯渇、食糧危機など、いくつもの課題に直面しています。これらの課題を解決するためには、科学技術の力が欠かせません。JSTのミッションは、国と研究現場、大学と産業界、異なる研究分野同士、研究現場と社会など、立場や価値観の異なるステークホルダーをつなぐ役割を担い、国内外における研究開発の支援と推進を通してその成果を最大化し、科学技術イノベーションを創出すること。現代、そして未来の日本における社会・経済のさまざまな課題を解決し、私たちの社会を豊かにすることを目指しています。

■職員一人ひとりが「科学技術イノベーションのナビゲーター」です
JSTは、科学技術・イノベーション基本計画の中核的な役割を担う機関であり、科学技術の振興を図ることを目的とする国立研究開発法人です。科学技術の振興と社会的課題の解決のために、国内外の大学・研究機関、産業界等と連携した多様な事業を総合的に実施し、社会の持続的な発展と科学技術・イノベーションの創出に貢献していきます。

■これからの未来社会のために。社会貢献度の高いお仕事です
JSTには、大学や企業で行われている研究開発を研究者と二人三脚で推進していくことなどを通して、あらゆる研究領域の最先端に触れることができる仕事がたくさんあります。「理系出身者しか活躍できなそう」「仕事が難しそう」というイメージを抱く方もいるかもしれませんが、文系出身者もたくさん活躍していますし、お互いの得意分野やスキルを活かしながらチームで仕事を進めています。「こういう社会を創りたい」という熱い想いがある方、たくさんの人と関わる仕事がしたい方、社会貢献度の高い仕事がしたい方、向上心を持って主体的に行動できる方にぴったりの環境。ジョブローテーションを通していろいろな経験が積めるのも魅力です。

会社データ

事業内容	◆科学技術振興機構（JST)は、日本の科学技術の力で様々な社会課題を解決し、社会の持続可能な発展に貢献していくための事業を推進する、国立研究開発法人です。 ◆文部科学省が所管する公的機関として、研究開発戦略の立案、研究開発の推進や実用化支援、情報インフラの構築や次世代の理数人材育成、社会との対話など、科学技術に関わるさまざまな事業を実施しています。 ◆ライフサイエンスからICTまで、科学技術に関するあらゆる領域を扱っており、基礎研究から産学連携プログラム、実用化支援に至るまで、研究開発のあらゆるフェーズに対応しています。科学技術に幅広く触れることのできる仕事です。 ◆JSTの支援による成果には、世界的な評価を獲得したものも少なくありません。2012年にノーベル生理学・医学賞を受賞した山中教授の「iPS細胞研究」や、2014年にノーベル物理学賞を受賞した赤崎・天野・中村教授による「青色LED研究」が、その代表例です。 ◆JSTでは、世界規模の課題にも取り組んでいます。近年特に注力しているのが、地球的・人類的課題の達成に向けて2015年に国連総会で採択された「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals : SDGs）」。JSTは、シンクタンク機能、研究開発、産学連携、次世代人材育成、科学コミュニケーションなどの多岐に亘る機能を活かしながら、日本におけるSDGsの活動に積極的に貢献していきます。

事業内容

◆科学技術振興機構（JST)は、日本の科学技術の力で様々な社会課題を解決し、社会の持続可能な発展に貢献していくための事業を推進する、国立研究開発法人です。

◆文部科学省が所管する公的機関として、研究開発戦略の立案、研究開発の推進や実用化支援、情報インフラの構築や次世代の理数人材育成、社会との対話など、科学技術に関わるさまざまな事業を実施しています。

◆ライフサイエンスからICTまで、科学技術に関するあらゆる領域を扱っており、基礎研究から産学連携プログラム、実用化支援に至るまで、研究開発のあらゆるフェーズに対応しています。科学技術に幅広く触れることのできる仕事です。

◆JSTの支援による成果には、世界的な評価を獲得したものも少なくありません。2012年にノーベル生理学・医学賞を受賞した山中教授の「iPS細胞研究」や、2014年にノーベル物理学賞を受賞した赤崎・天野・中村教授による「青色LED研究」が、その代表例です。

◆JSTでは、世界規模の課題にも取り組んでいます。近年特に注力しているのが、地球的・人類的課題の達成に向けて2015年に国連総会で採択された「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals : SDGs）」。JSTは、シンクタンク機能、研究開発、産学連携、次世代人材育成、科学コミュニケーションなどの多岐に亘る機能を活かしながら、日本におけるSDGsの活動に積極的に貢献していきます。

本社郵便番号	332-0012
本社所在地	埼玉県川口市本町4-1-8 川ロセンタービル
本社電話番号	048-226-5601
設立	1996年10月1日
資本金	1,307,723 百万円※2024年1月現在
従業員	常勤職員：1,414人（定年制職員595人）※2024年3月末時点
売上高	国立研究開発法人のため売上高は無し
事業所	【川口本部】埼玉県川口市本町4-1-8　川口センタービル【東京本部】東京都千代田区四番町5-3　サイエンスプラザ【東京本部別館】東京都千代田区五番町7 Ｋ’ｓ五番町【九段オフィス】東京都千代田区九段北4-1-7 九段センタービル【四番町オフィス】東京都千代田区四番町4-2 BANビル4階【日本科学未来館】東京都江東区青海2-3-6 ※オフィス内禁煙・分煙 ※海外事務所あり（米国、フランス、シンガポール、タイ、インド） ※省庁、企業、大学等への派遣・出向もあります
沿革	「国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）」は、2つの組織が母体となって設立されました。　「日本科学技術情報センター（JICST）」は、日本における科学技術情報に関する中枢的機関として内外の科学技術情報を迅速かつ適確に提供する事を目的に1957年8月に設立されました。　「新技術開発事業団（JRDC）」は、海外技術への依存から脱却し、日本の大学や国立研究所等の優れた研究成果を発掘し、その企業化を図ることを目的に1961年7月に設立され、その後の業務追加を受け、1989年に「新技術事業団」と名称を変更しました。　この2つの組織が、科学技術振興のための基盤整備を総合的かつ効率的に行うとともに、「科学技術基本法」に位置づけられた施策を強力に推進することを目指して1996年10月に統合し、「科学技術振興事業団（JST）」が設立されました。　 2003年10月に「独立行政法人科学技術振興機構（JST）」となり、2015年4月、現在の「国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）」となりました。　 JSTは、科学技術の発展における日本の中核的機関として、世界トップレベルの研究開発を推進し、未来共創イノベーションを先導しています。　詳しくはJST公式ホームページ～ご覧いただけます。 https://www.jst.go.jp/all/about/enkaku.html
主な研究成果	JST事業における研究開発の成果はこちらからご覧いただけます。 https://www.jst.go.jp/seika/index.html
SDGs達成に向けた取り組み	「持続可能な開発目標（SDGs）」の達成には、科学技術イノベーションの貢献が欠かせません。政府はもとより、大学、研究開発機関、NGOや企業等を含めた様々なマルチステークホルダーが連携していくことが重要です。 JSTは、シンクタンク機能、研究開発、産学連携、次世代人材育成、科学コミュニケーション等多岐に亘る機能を活かしつつ、日本におけるSDGsの活動に積極的に貢献していきます。
会社概要パンフレット等	◆会社概要パンフレット https://www.jst.go.jp/pr/intro/outline.pdf ◆JSTの事業成果（成果集ダイジェスト版） https://www.jst.go.jp/seika/pdf/seika.pdf
★企業研究お役立ち情報★	◆先輩職員のロングインタビューはこちらからご覧になれます https://www.jst.go.jp/hr/person/index.html

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.9時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	13名	2名	15名
取得者	11名	2名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

84.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.6%
  （160名中33名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり入職後は、新人全体研修を経て知識・技術を身につけていきます。またその後も、職位に応じた能力育成を目的とした「役職別研修」や、個々のキャリア形成を支援する「年代別キャリアデザイン研修」などを実施しています。
自己啓発支援制度	制度ありグローバルコミュニケーション、研究開発マネジメント、経理、知財、情報セキュリティなどe-learningも含めた基礎知識が学べる研修があり、ジョブローテーションを通して、自分の可能性を広げ、キャリアアップしていくことができます。
メンター制度	制度あり早期に職場環境に順応し、自律して職務を遂行できるように、上司とは別に指導・相談役となる先輩社員が1対1で仕事をサポートする「メンター制度」を設けています。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、金沢工業大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都府立大学、熊本大学、グロービス経営大学院大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、島根大学、上越教育大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、政策研究大学院大学、創価大学、総合研究大学院大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都立大学、東京都立産業技術大学院大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、富山大学、長崎大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、防衛大学校、北陸先端科学技術大学院大学、星薬科大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉県立大学、滋賀大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治薬科大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学アメリカン大学行政大学院アリゾナ大学イリノイ大学大学院エセックス大学大学院エディンバラ大学カセサート大学カリフォルニア州立大学カリフォルニア大学グジャラート・アーユルブド大学サスカチュワン州立大学サセックス大学トゥールーズ III - ポール・サバティエ大学ベネディクト大学ペンシルバニア州立大学ミネソタ大学モナシュ大学ユタ大学大学院もっと見る
採用実績（人数）	2023年　 2024年　2025年（予定） ------------------------------------------------- 学士卒　　　 5名　　 5名　　　 3名修士了　　　10名　　13名　　 12名博士了　　　 2名　　1名　　 1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、金沢工業大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都府立大学、熊本大学、グロービス経営大学院大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、島根大学、上越教育大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、政策研究大学院大学、創価大学、総合研究大学院大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都立大学、東京都立産業技術大学院大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、富山大学、長崎大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、防衛大学校、北陸先端科学技術大学院大学、星薬科大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉県立大学、滋賀大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治薬科大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

アメリカン大学行政大学院
アリゾナ大学
イリノイ大学大学院
エセックス大学大学院
エディンバラ大学
カセサート大学
カリフォルニア州立大学
カリフォルニア大学
グジャラート・アーユルブド大学
サスカチュワン州立大学
サセックス大学
トゥールーズ III - ポール・サバティエ大学
ベネディクト大学
ペンシルバニア州立大学
ミネソタ大学
モナシュ大学
ユタ大学大学院