最終更新日：2026/5/13

(株)日水コン【東証スタンダード上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

建設コンサルタント
建築設計
その他電子・電気関連
機械設計
設備工事・設備設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 193,765千円

売上高: 222億6,000万円（2024年12月決算期）

従業員: 668名（2025年12月現在）

募集人数: 36～40名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

私たちの生活に欠かせない水道・下水道・河川などのインフラ事業に係る計画や設計を行う水専門のコンサルタントです

“水インフラ”専門の建設コンサルタント会社【日水コン】（2026/03/30更新）

伝言板画像

4月会社説明会の予約受付を開始いたしました。
選考参加をご希望いただく方は、ご予約いただきますようよろしくお願いいたします。

1959年の創業以来、水の総合コンサルタントとして、国内・海外において「水」に関わる様々な分野の仕事を手がけてきました。
土木工学・電気工学・機械工学・建築学などの自然科学の分野から、経済学、経営学、法学などの社会科学分野まで、多岐にわたる知識と技術を備えた人材が「水コンサルタント」として水インフラを次世代に引き継ぐべく活躍しています。

一緒に水インフラの未来を創る仲間を募集しています。
皆さまからのエントリーをお待ちしています。

戦略・ビジョン

「水のインパクトカンパニー」を目指し、水に関する社会問題の解決を通して、経済的成長を目指します。
キャリア

日水コンは様々な変化を受け入れ、自ら考え成長し続ける人材を大切な財産と考えています。
職場環境

従業員1人1人の能力開発やモチベーション向上に取り組み、成長の促進や心身の健康維持・増進に努めます。

会社紹介記事

水インフラの構築や維持管理は私たちの生活を支え、技術、まちづくり、経済といったさまざまな視点から社会に貢献できる仕事です（当社が設計した地下式の下水処理場）。オフィス内には至るところにフリースペースがあり、必要なときにミーティングを行うことができます。さまざまな工種と共働し、プロジェクトを進めるのが当社の特徴です。

: 水インフラの構築や維持管理は私たちの生活を支え、技術、まちづくり、経済といったさまざまな視点から社会に貢献できる仕事です（当社が設計した地下式の下水処理場）。

: オフィス内には至るところにフリースペースがあり、必要なときにミーティングを行うことができます。さまざまな工種と共働し、プロジェクトを進めるのが当社の特徴です。

命をつなぐ「水」のプロフェッショナルとして、日本と世界の環境を守っていく

水道法の改正や海外事業の加速など、新たな成長のチャンスを迎えている当社。活躍するフィールドは大きく広がっています	■社会に不可欠の水環境事業あらゆる生き物の命をつなぎ、人々の生活を支える「水」。私たち日水コンは、その「水」に関するインフラを専門とするコンサルティング企業です。上下水道から、河川・湖沼、沿岸海域の治水・利水・環境管理、さらには産業排水・都市廃棄物の処理や資源循環といった、あらゆる水環境事業を網羅。基本構想や事前調査から計画、設計、工事監理、さらには維持管理、事業経営までを一貫して手がけられる総合力を発揮し、社会に欠かすことのできない役割を果たしています。 ■水道民営化はさらなる成長のチャンス 2018年の水道法改正により水道官民連携事業が加速。水道事業が大きく変わろうとしています。当社は以前から官民連携事業において実績を築いており、事業に参画する民間業者の支援や、官が民間業者を選ぶ際の発注支援を行うことができます。官と民、両方の業務に精通している点を強みとして、この水道法改正による業界構造の変化を当社のさらなる成長へと結び付けていきたいと考えています。 ■半世紀の経験を生かし、海外事業を加速当社は1960年代初めから、海外の上下水道プロジェクトを手がけています。これまで55カ国を超える国と地域で、日本の政府開発援助（ODA）を通じて「水」にまつわる課題を解決してきました。今後はODA卒業国を対象に水にまつわるコンサルティング事業を展開し、今まで以上に海外事業を加速させていく方針です。 ■メリハリある働き方でミズから社会に貢献働き方改革にも意欲的に取り組んでいます。「仕事とプライベートをバランスよく両立するメリハリある働き方」をめざして、会社を挙げて残業時間を削減。また、125日の公休と有給休暇の合計で年間140日以上休むことが可能です。さらに社員が自由闊達に働けるよう、オフィスのリニューアルやフリーアドレス化等を進めています。そのほかにもコロナウイルス感染症の状況に対応するため、積極的に在宅勤務やフレックスタイム制度を利用した時差出勤などに取り組んでいます。

水道法の改正や海外事業の加速など、新たな成長のチャンスを迎えている当社。活躍するフィールドは大きく広がっています

■社会に不可欠の水環境事業

あらゆる生き物の命をつなぎ、人々の生活を支える「水」。私たち日水コンは、その「水」に関するインフラを専門とするコンサルティング企業です。上下水道から、河川・湖沼、沿岸海域の治水・利水・環境管理、さらには産業排水・都市廃棄物の処理や資源循環といった、あらゆる水環境事業を網羅。基本構想や事前調査から計画、設計、工事監理、さらには維持管理、事業経営までを一貫して手がけられる総合力を発揮し、社会に欠かすことのできない役割を果たしています。

■水道民営化はさらなる成長のチャンス

2018年の水道法改正により水道官民連携事業が加速。水道事業が大きく変わろうとしています。当社は以前から官民連携事業において実績を築いており、事業に参画する民間業者の支援や、官が民間業者を選ぶ際の発注支援を行うことができます。官と民、両方の業務に精通している点を強みとして、この水道法改正による業界構造の変化を当社のさらなる成長へと結び付けていきたいと考えています。

■半世紀の経験を生かし、海外事業を加速

当社は1960年代初めから、海外の上下水道プロジェクトを手がけています。これまで55カ国を超える国と地域で、日本の政府開発援助（ODA）を通じて「水」にまつわる課題を解決してきました。今後はODA卒業国を対象に水にまつわるコンサルティング事業を展開し、今まで以上に海外事業を加速させていく方針です。

■メリハリある働き方でミズから社会に貢献

働き方改革にも意欲的に取り組んでいます。「仕事とプライベートをバランスよく両立するメリハリある働き方」をめざして、会社を挙げて残業時間を削減。また、125日の公休と有給休暇の合計で年間140日以上休むことが可能です。さらに社員が自由闊達に働けるよう、オフィスのリニューアルやフリーアドレス化等を進めています。そのほかにもコロナウイルス感染症の状況に対応するため、積極的に在宅勤務やフレックスタイム制度を利用した時差出勤などに取り組んでいます。

会社データ

プロフィール	当社は1959年の創業以来、「水」へのこだわりを持ち続け、国内外各地の水道、下水道、河川などの「水環境」に関わる分野の技術で、地域社会や諸外国に貢献してきました。今日、水環境をめぐる状況には税収や人材の不足、環境問題、水資源問題、浸水対策、耐震化など、様々な課題があります。こうした多岐にわたり、高度化する課題に対処し、これまでに培ってきた「知識・技術・経験」をさらに発展させ、挑戦を忘れず『潤いある未来へ』向かって貢献していくことがわたしたちの使命です。
正式社名	(株)日水コン
正式社名フリガナ	ニツスイコン
事業内容	国内及び海外における事業の企画、調査、研究、計画、設計、工事監理及び施設の運転、管理、診断、水質検査並びにこれらに係る経済・財務分析、その他のコンサルティング業務。 ■土木・環境系【上下水道】上下水道に関する調査・計画・設計、上下水道ビジョン、水安全計画、ストック・アセットマネジメント、老朽化施設・管路の更新、不明水調査、広域化、経営戦略、料金改定、地方公営企業会計移行支援、官民連携（PPP／PFI事業、包括的民間委託）、耐震化計画、耐震化（耐震診断・補強）、BCP、雨水管理計画、浸水対策、洪水ハザードマップ、汚水処理・汚泥処理利活用計画、汚水処理施設共同整備等 ■土木・環境系【河川】河川整備計画、河道計画、築堤・護岸、河川構造物設計、津波解析、自然再生計画、河川維持管理計画、長寿命化計画、分布型洪水予測モデル、樋門ゲートの無動力化、地球温暖化による水資源への影響の検討、フラッシュ放流、エコロジカルネットワークの再生、流木対策等 ■土木・環境系【環境・資源】上下水道施設での水処理や水質に関する調査・検討・評価、河川や湖沼の水量・水質予測、湖沼水質保全対策、湖沼や海域、地下水等の水量・水質保全を図る水循環の健全化対策、一般廃棄物（ごみ・生活排水）処理基本計画、廃棄物処理施設整備基本構想等 ■土木・環境系【構造設計】 FEM、構造物と地盤の一体解析、地盤の変形予測、構造物の耐震設計、下水処理場構造物の新たな耐震診断方法等 ■プラント機械系上下水道施設設置の機械プラント設備（風力・水力・水処理・汚泥処理設備等）の調査、計画、設計、施工監理等のコンサルティング業務 ■プラント電気系上下水道施設設置の受変電設備、自家発電設備等の電力供給分野や監視制御、情報処理設備、計装設備等のシステム制御分野に係わる調査、計画、設計、施工監理等のコンサルティング業務 ■建築系上下水道等の施設に関わる地域にふさわしい建築空間づくり、建築機能の診断・更新等 ■建築設備（機械／電気）系上下水道施設・河川・環境施設に関わる建築設備（空調等機械設備／各種電気設備）の計画、基本・詳細設計、工事監理等のコンサルティング業務 ■DX系上下水道施設・河川・環境施設に関わる施設等資産を管理する情報システム（地理情報システムやクラウドを活用したシステム）の開発・販売・運営等写真はインドネシア国にある、水道整備の遅れていた村落地域18カ所に公共水栓を整備したときのもの。日水コンは設計・工事監理を担当し、給水人口13万人超を実現した。

本社郵便番号	163-1122
本社所在地	東京都新宿区西新宿6-22-1　新宿スクエアタワー
本社電話番号（人事）	03-5323-6213
設立	1959年5月25日
創業社名	(株)日本水道コンサルタント
資本金	193,765千円
従業員	668名（2025年12月現在）
売上高	222億6,000万円（2024年12月決算期）
水コン業界トップの実績	1959年の創業以来、水の総合コンサルタントとして、国内・海外において「水」に関わる様々な分野の仕事を手がけてきた会社です。現在では建設コンサルタント部門別売上の「上水道及び工業用水道」・「下水道」部門で常にトップクラスに位置しています。
代表者	代表取締役社長　中西　新二
事業所	本　　　社／東京都新宿区支　　　所／北海道(札幌市)・東北(仙台市)・名古屋(名古屋市)・　　　　　　大阪(吹田市)・広島(広島市)・九州(福岡市) 研　究　所／中央研究所(東京都新宿区) 国内事務所／各都道府県
関連会社	株式会社NSCテック株式会社イオ砂防エンジニアリング株式会社 PT.DACREA Design And Engineering Consultants 株式会社Ｒｉｆレックス
有資格者数	博士／14名、技術士／499名、RCCM／82名、一級建築士／27名、建築設備士／13名、1級建築施工管理技士／5名、環境計量士／8名、測量士／41名、コンクリート診断士／13名、1級土木施工管理技士／53名、一級管工事施工管理技士／13名、1級電気工事施工管理技士／20名、エネルギー管理士／13名　等（2025年4月時点）※延べ人数
主な取引先	国土交通省、厚生労働省、環境省、都道府県、市町村、民間企業、JICA、他国政府・行政機関　など
表彰業務	【表彰機関】【表彰業務名】 ■北海道開発局札幌開発建設部茨戸川水環境改善運用検討業務 ■草木ダム管理所（独立行政法人水資源機構）草木ダム下流氾濫解析検討業務 ■日本下水道事業団（西日本本部）令和元年度佐賀市下水浄化センター実施設計業務委託 ■日本下水道事業団平成30年度兵庫県東流域下水汚泥広域処理場実施設計業務委託 ■滋賀県琵琶湖環境部琵琶湖流域下水道湖南中部中部第一幹線須田工区特殊人孔詳細設計業務委託 ■荒川上流河川事務所（関東地方整備局） H30荒川上流防災施設検討業務 ■東北地方整備局三春ダム水質総合評価調査検討業務 ..ほか
表彰・発表論文	【表彰機関・賞】【論文名称】 ■京都大学環境衛生工学研究会優秀プロジェクト賞（2019年）国土数値情報を用いた水道システムの水害リスクマップの構築 ■（公社）日本上下水道協会　優秀論文賞（2018年）内水浸水想定に用いる想定最大規模降雨のあり方 ■（公社）日本上下水道協会　優秀論文（有功賞）（2015年）気仙沼市における津波の管路遡上によるマンホール蓋飛散事例研究 ■電気学会　優秀論文発表賞（2012年）上下水道の設計段階における低頻度大規模災害への対策 ..ほか【発表先機関・雑誌】【論文名称】 ■水道協会雑誌　(社)日本水道協会，2013年1月号 GIS支援型配水管網構造評価による管路更新方法 ■土木学会論文集B1　水工学論文集Vol.57 砂州河川における土砂の堆積抑制を目的としたT型・L型水制の設置と物理環境の変化 ■化学装置　(株)工業通信，2013年4月号担体型有機廃水処理システムの導入効果と事例 ■下水道管路管理技術発表会クラウド方式の管路施設管理GIS による点検業務の効率化 ■下水道研究発表会マネジメント向上を目的とした保守点検業務のデータベース化 ..ほか
特許技術	■電気伝導度を用いた不明水調査方法の開発「不明水流入箇所特定装置」 ■マンホール浮上防止対策技術：安心マンホール工法「既設マンホールの耐震補強方法」「低強度人工軽量ろ過材を用いた耐震構造のマンホール及び誘導経路部材」「既設小規模の半永久的常設地下構造物の周囲地盤の強化方法」 ■地下構造物の免震工法：免震ジョイント「目地用継手構造及びその形成方法」「止水継手」「免震ジョイント」
登録国際機関	世界銀行（IBRD）国際開発協会（IDA）アジア開発銀行（ADB）
社是	1.高度の技術を提供し、社会公共のために奉仕する 2.品格を高め、和衷協同の実をあげる
加盟団体（協会・学会等）	(公社)全国上下水道コンサルタント協会、(一社)建設コンサルタンツ協会、(公社)日本技術士会、(公社)土木学会、(公社)日本水環境学会、(公社)日本水道協会、(公社)日本下水道協会、(公財)水道技術研究センター、(公財)日本下水道新技術機構、(一社)日本水道工業団体連合会、(一社)日本下水道光ファイバー技術協会、(一社)持続可能な社会のための日本下水道産業連合会、(一社)海外コンサルタンツ協会（ECFA）、(一社)日本建築学会、(公社)日本河川協会、(一社)持続可能社会推進コンサルタント協会、(公財)廃棄物・3R研究財団　など
沿革	1959年株式会社日本水道コンサルタント創業 1959年一級建築士事務所登録 1965年グループ会社水工サービス株式会社　創業 1972年中央研究所新設 1983年株式会社日水コンに社名変更 1995年河川事業部・環境事業部発足 1998年 ISO9001認証取得 2000年水道水質検査指定機関指定 2001年 ISO14001認証取得 2003年土壌汚染状況調査指定機関の指定 2009年機電事業部新設 ISO27001認証取得 2011年グループ会社株式会社NSCテック設立 2012年コンサルタント、ダクレア社の株式を取得しグループ会社に加える。 2013年砂防エンジニアリング株式会社の株式を取得しグループ会社に加える。水質検査部門を分割しグループ会社株式会社イオを設立。 2015年 ISO55001認証取得 ※アセットマネジメントを実行可能な事業者であると、国際的な基準により認められました。 2016年東京都建設業許可取得 2018年特定建設業国土交通大臣許可取得 2019年 ISO9001・14001・27001・55001を統合した統合マネジメントシステムの運用開始 2021年「コーポレート本部」「インフラマネジメント本部」「地域統括本部」「コンサルティング本部」の4本部制に組織を一新 2024年株式会社東京証券取引所スタンダード市場に新規上場

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.5年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	21名	9名	30名
取得者	20名	9名	29名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

95.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、入社2年次研修、入社3年次研修、若手研修、中堅研修、OJTトレーナー研修
自己啓発支援制度	制度あり技術研修、資格取得支援制度
メンター制度	制度あり新入社員育成サポート制度
キャリアコンサルティング制度	制度あり新任部長/課長研修、目標面接制度ほか
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、北見工業大学、室蘭工業大学、弘前大学、岩手大学、東北大学、東北工業大学、山形大学、茨城大学、筑波大学、群馬大学、青山学院大学、芝浦工業大学、東京大学、東京都市大学、東京理科大学、東京農工大学、中央大学、日本大学、早稲田大学、長岡技術科学大学、金沢大学、富山県立大学、山梨大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、京都大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、立命館大学、鳥取大学、広島大学、愛媛大学、高知大学、九州大学、北九州市立大学、佐賀大学、熊本大学、鹿児島大学＜大学＞北見工業大学、北海学園大学、北海道大学、室蘭工業大学、東北大学、東北工業大学、岩手大学、筑波大学、群馬大学、高崎経済大学、千葉大学、東京大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農業大学、獨協大学、上智大学、中央大学、津田塾大学、日本大学、法政大学、立教大学、早稲田大学、横浜国立大学、横浜市立大学、千葉工業大学、新潟大学、大阪大学、大阪市立大学、近畿大学、摂南大学、立命館大学、関西大学、岡山大学、鳥取大学、広島大学、高知工科大学、福岡大学、長崎大学、宮崎大学、第一工業大学、琉球大学＜短大・高専・専門学校＞苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、中央工学校 ※2013年卒採用以降の実績を掲載もっと見る
採用実績（人数）	【過去5年の採用人数】 21年　22年　23年　24年　25年 ―――――――――――――――――― 33名　30名　28名　31名　30名
採用実績（学部・学科）	土木工学科、環境都市工学科、社会基盤工学科、衛生工学科、農業環境工学科、機械工学科、電気工学科、電子工学科、システム工学科、情報電子工学系学科、構造エネルギー工学専攻、建築学科、建築デザイン学科、建築設備工学科、空間性能システム専攻、経済学科、英文学科　など