最終更新日：2026/1/21

(株)明光ネットワークジャパン（明光義塾本部）【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

教育
広告
商社（教育関連）
人材派遣・人材紹介
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9億7,251万円

売上高: 248億2,700万円（2025年8月実績）※連結 225億5,790万円（2024年8月実績）※連結 208億7,100万円（2023年8月実績）※連結

従業員: 1,208名（連結）（2025年8月末）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

個別指導の明光義塾を中心に「人の可能性をひらく企業グループ」として多角的に事業を展開中！

企業のここがポイント

制度・働き方

フレックスタイム制や各種休暇、基本的な福利厚生の他、教育・研修制度も豊富です。
戦略・ビジョン

「やればできる」の記憶をつくり、「自分にＹＥＳ」を出せる人づくりをリードし続けます。
安定性・将来性

会社設立以来、個別指導塾のパイオニアとして市場を牽引しており、生徒数10万人超を誇ります。

会社紹介記事

「教育」「人材・研修」「その他・新規事業」という3本柱で事業を広げる現在の明光ネットワークジャパン。個別指導塾“だけではない”企業体へと変貌を遂げている。西新宿に本社・明光義塾本部を構える同社。明光義塾は国内だけでも約1600教室を展開する。「社会の課題解決」を軸とし、総合的な人材支援グループへの進化を目指している。

: 「教育」「人材・研修」「その他・新規事業」という3本柱で事業を広げる現在の明光ネットワークジャパン。個別指導塾“だけではない”企業体へと変貌を遂げている。

: 西新宿に本社・明光義塾本部を構える同社。明光義塾は国内だけでも約1600教室を展開する。「社会の課題解決」を軸とし、総合的な人材支援グループへの進化を目指している。

人の可能性をひらく企業グループとして、多角的な発展を続けています

「学習塾事業で築いた基盤をベースに、今後も多角的な発展を続けていく考えです。当社の強みを、さまざまな社会課題の解決に役立てていきたいと考えています」（岡本社長）	明光ジャパンネットワークは、「教育」の分野において確固たるノウハウと地位を確立しており、この分野に強みを持った企業グループです。基幹事業は、創業から40年を迎えた「明光義塾」。個別指導塾のスタイルを確立し、今では47都道府県で約1600教室、韓国や台湾も含めると2000教室以上を展開する規模となりました。そして近年は、人材・研修やDX・デジタルマーケティング事業など、多様な事業領域を手掛けるグループへと広がりを見せています。明光義塾の事業で築き上げた自立学習のノウハウを、学童保育や社会人向けのリスキリング研修事業にも応用。経済産業省や外務省の指定事業者として海外で日本語教室の運営を受託したり、国内で外国人介護研修を展開したりと、海外人材向けの教育サービスも提供しています。教育業界全体のデジタル化を推進する社内のDX戦略本部からは、デジタル広告やメタバース事業を手掛ける社内ベンチャーも誕生しました。事業の多角化に伴い、グループの存在意義として、またグループが向かう方向性を示すものとして新たに制定したのが、「『やればできる』の記憶をつくる」というパーパスです。そこに込めたのは、どんな人でも一歩踏み出してチャレンジすることを支援したいという思い。具体的な行動指針は『隣に立つ』『繋ぐ』『自分にYES』という3つのバリューで表現しています。「やってみたら、できた！」ということの積み重ねは本人の自信となり、自己効力感は自立のきっかけとなり、その人の輝く未来に歩み出していく。そしてそれは、より良い社会づくりにもつながっていると私たちは信じています。当グループの目指すものは、社会課題に関心がある人や、社会貢献に興味がある人にとっても、非常に親和性があると考えています。社会を取り巻く状況が急速に変化するなか、2027年までの中期経営計画「MEIKO Transition」には「今まで培った基盤をベースに、時代の急速な変化を捉えながら人・組織ともに連続的な変化を遂げ、その先のステージを目指していこう」という当グループの決意が込められています。今後もさらに“明光らしい”挑戦を続けていく考えです。理念と重なり合うチャレンジを積極的に行い、私たちとともに次なるステージへのイノベーションを起こしていける人材との出会いを心より楽しみにしています。（代表取締役社長　岡本光太郎）

「学習塾事業で築いた基盤をベースに、今後も多角的な発展を続けていく考えです。当社の強みを、さまざまな社会課題の解決に役立てていきたいと考えています」（岡本社長）

明光ジャパンネットワークは、「教育」の分野において確固たるノウハウと地位を確立しており、この分野に強みを持った企業グループです。基幹事業は、創業から40年を迎えた「明光義塾」。個別指導塾のスタイルを確立し、今では47都道府県で約1600教室、韓国や台湾も含めると2000教室以上を展開する規模となりました。

そして近年は、人材・研修やDX・デジタルマーケティング事業など、多様な事業領域を手掛けるグループへと広がりを見せています。明光義塾の事業で築き上げた自立学習のノウハウを、学童保育や社会人向けのリスキリング研修事業にも応用。経済産業省や外務省の指定事業者として海外で日本語教室の運営を受託したり、国内で外国人介護研修を展開したりと、海外人材向けの教育サービスも提供しています。教育業界全体のデジタル化を推進する社内のDX戦略本部からは、デジタル広告やメタバース事業を手掛ける社内ベンチャーも誕生しました。

事業の多角化に伴い、グループの存在意義として、またグループが向かう方向性を示すものとして新たに制定したのが、「『やればできる』の記憶をつくる」というパーパスです。そこに込めたのは、どんな人でも一歩踏み出してチャレンジすることを支援したいという思い。具体的な行動指針は『隣に立つ』『繋ぐ』『自分にYES』という3つのバリューで表現しています。

「やってみたら、できた！」ということの積み重ねは本人の自信となり、自己効力感は自立のきっかけとなり、その人の輝く未来に歩み出していく。そしてそれは、より良い社会づくりにもつながっていると私たちは信じています。当グループの目指すものは、社会課題に関心がある人や、社会貢献に興味がある人にとっても、非常に親和性があると考えています。

社会を取り巻く状況が急速に変化するなか、2027年までの中期経営計画「MEIKO Transition」には「今まで培った基盤をベースに、時代の急速な変化を捉えながら人・組織ともに連続的な変化を遂げ、その先のステージを目指していこう」という当グループの決意が込められています。今後もさらに“明光らしい”挑戦を続けていく考えです。理念と重なり合うチャレンジを積極的に行い、私たちとともに次なるステージへのイノベーションを起こしていける人材との出会いを心より楽しみにしています。

（代表取締役社長　岡本光太郎）

会社データ

事業内容	日本初の個別指導塾「明光義塾」を中心とする学習塾事業のほか、学童保育、サッカースクール、プログラミングスクール等を運営しております。 ■明光義塾（日本初のNo.1※個別指導塾）会社設立以来、当社は個別指導塾のパイオニアとして市場を牽引してきました。国内47都道府県に1600教室以上、台湾・韓国にも展開し、生徒数10万人超を誇ります。※明光義塾は生徒数も教室数も個別指導塾No.1（(株)日本能率協会総合研究所調べ） ■自立学習RED 自立学習REDは、AIタブレットによる教育ITと生徒主体の学習と深い理解を促す対面指導を掛け合わせ個別最適化した学習カリキュラムを提供しています。 ■明光キッズ明光キッズでは、「明光義塾」の教育理念である「自立学習」や学習習慣をより早い段階である小学校低学年から身につける教育サービスを提供します。 ■Meiko Kids e 明光キッズeは、オールイングリッシュの英語学童保育・プリスクールです。グローバル化する世界で生き抜く人材を育成することを目指します。 ■明光サッカースクール明光サッカースクールのコーチは元プロサッカー選手をはじめFIFAやJFA公認の指導ライセンスをもつ高い技術と豊富な経験を持つプロコーチです。 ■ESL club ESL clubでは、海外大学への進学、国際連合やNPO、NGOへの参加など、国内外に関わらず活躍の場を提供できる人材の育成を目指しています。 ■ふれたび子どもたちを対象としたイベント・旅行事業です。楽しみながら学ぶ体験を通じ、未来を生きる子どもたちの自立と豊かな成長を応援します。私たち明光ネットワークジャパンは合計18社におよぶグループ企業として、多様性を活かしながら輝く未来に向けて「人の可能性をひらく企業グループ」を目指します。

事業内容

日本初の個別指導塾「明光義塾」を中心とする学習塾事業のほか、学童保育、サッカースクール、プログラミングスクール等を運営しております。

■明光義塾（日本初のNo.1※個別指導塾）
会社設立以来、当社は個別指導塾のパイオニアとして市場を牽引してきました。国内47都道府県に1600教室以上、台湾・韓国にも展開し、生徒数10万人超を誇ります。※明光義塾は生徒数も教室数も個別指導塾No.1（(株)日本能率協会総合研究所調べ）

■自立学習RED
自立学習REDは、AIタブレットによる教育ITと生徒主体の学習と深い理解を促す対面指導を掛け合わせ個別最適化した学習カリキュラムを提供しています。

■明光キッズ
明光キッズでは、「明光義塾」の教育理念である「自立学習」や学習習慣をより早い段階である小学校低学年から身につける教育サービスを提供します。

■Meiko Kids e
明光キッズeは、オールイングリッシュの英語学童保育・プリスクールです。グローバル化する世界で生き抜く人材を育成することを目指します。

■明光サッカースクール
明光サッカースクールのコーチは元プロサッカー選手をはじめFIFAやJFA公認の指導ライセンスをもつ高い技術と豊富な経験を持つプロコーチです。

■ESL club
ESL clubでは、海外大学への進学、国際連合やNPO、NGOへの参加など、国内外に関わらず活躍の場を提供できる人材の育成を目指しています。

■ふれたび
子どもたちを対象としたイベント・旅行事業です。楽しみながら学ぶ体験を通
じ、未来を生きる子どもたちの自立と豊かな成長を応援します。

私たち明光ネットワークジャパンは合計18社におよぶグループ企業として、多様性を活かしながら輝く未来に向けて「人の可能性をひらく企業グループ」を目指します。

本社郵便番号	160-0023
本社所在地	東京都新宿区西新宿7-20-1　住友不動産西新宿ビル30F
本社電話番号	03-5860-2111(本社代表)
設立	1984年(昭和59年) 9月
資本金	9億7,251万円
従業員	1,208名（連結）（2025年8月末）
売上高	248億2,700万円（2025年8月実績）※連結 225億5,790万円（2024年8月実績）※連結 208億7,100万円（2023年8月実績）※連結
豊かな社会の実現のために	私たち明光ネットワークジャパンは、1984年の創業からはじまり、様々な数多くのブランドを持つ企業に成長してきました。今後は、多様性を活かしながら輝く未来に向けて大きく成長する企業グループとなるために、私たちの企業の社会的存在意義を見つめ直し、新たに”Purpose” ”Vision” ”Values”を策定しました。当社の“Purpose”と従業員のMy Purposeが触れ合い重なり合うことで、共感から自分事として主体的な共鳴に繋がり、一人ひとりの主体性が育成されております。従業員一人ひとりに個性があるように、お客様にもそれぞれのニーズがあります。お客様個人に寄り添い、満足していただける提案ができる人材をこれからも育成してまいります。
Purpose	●Purpose 「やればできる」の記憶をつくる「やればできる」という記憶は、その瞬間だけでなく、数年後、もしかしたら数十年後にも、一歩を踏み出す勇気をくれるはずだから。当社では、社会環境の急速な変化に対応すべく、これからも選ばれ続ける企業となるために、経済的合理性を追い求めるだけでなく、未来社会に向けた当社の存在意義、在り方である Purpose（パーパス）を策定しています。そして、これからも「自分にＹＥＳ」を出せる人づくりをリードし、創造性豊かな社会の実現のために、新しい価値を発揮し続けます。
Vision	●Vision “Bright Light for the Future” 「人の可能性をひらく企業グループとなり輝く未来を実現する」
Values	●Values 「隣に立つ」前でも、後ろでもない。向き合うでもない。同じ目線で、同じ方向を見る。「繋ぐ」点と点を繋ぎ、新たな結び目を創る。新結合によって新価値を生む。「自分にYES」自分にＹＥＳを出せる、自分でいる。判断行動する。社会をつくる。
明光義塾の教育理念	「個別指導による自立学習を通じて、創造力豊かで自立心に富んだ21世紀社会の人材を育成する。」当社は民間教育企業の一翼を担うものとして、多様化する教育に対するさまざまなニーズに応え、創造力豊かで自立心に富んだ21世紀社会の人材を育成するために、上記の教育理念を定めています。
経営理念	●教育・文化事業への貢献を通じて人づくりを目指す。 ●フランチャイズノウハウの開発普及を通じて自己実現を支援する。当社は上記2つの経営理念を掲げ、「民間教育企業」そして「自己実現支援企業」としての役割を果たすことで社会に貢献し、社会からその存在を認められる社会的存在価値の高い企業に成長していきます。
基本方針	●教育・文化事業への貢献を通じて顧客・株主・社員の三位一体の繁栄を目指す当社は顧客・株主・社員それぞれの志向、目的、満足感を事業活動の根底に位置付け、全てが満たされる『理想の会社』づくりを目指します。
創業の精神	私たちは未来志向のもと、Purpose・Vision・Valuesを大切にしながらも、経営理念・教育理念・基本方針を「創業の精神」として、これからも変わらぬものとして引継いでまいります。
事業所	・本社（東京都新宿区西新宿）・北海道事務局（北海道札幌市中央区）・仙台事務局（宮城県仙台市青葉区）・名古屋事務局（愛知県名古屋市中村区）・大阪事務局（大阪府大阪市）・西日本事務局(福岡県福岡市) ・各教室・スクール
経常利益	18億6,800万円（2024年8月実績）※連結 11億6,300万円（2024年8月実績）※連結 12億4,300万円（2023年8月実績）※連結 12億8,900万円（2022年8月実績）※連結 11億1,300万円（2021年8月実績）※連結
運営ブランド	「明光義塾」「自立学習RED」「ESL club」「MYLAB（マイラボ）」「明光キッズ」「明光キッズe」「明光サッカースクール」「ふれたび」「MEIKO GLOBAL」「STRATEGY CAREER」「しんぷる保育」「しんぷる栄養士」「ハッピーキッズスペース　みんと」「明光みらい」 ※各事業ブランドのフランチャイズ展開もしております。
グループ会社	株式会社MAXISエデュケーション株式会社ケイライン株式会社TOMONI 株式会社One link 株式会社クース・コーポレーション株式会社早稲田EDU 国際人材開発株式会社株式会社古藤事務所 Simple株式会社 Go Good株式会社株式会社明光キャリアパートナーズ株式会社明光ウェルネス NEXCUBE Corporation, Inc. 明光文教事業股分有限公司 MEIKO NETWORK VIETNAM COMPANY LIMITED 株式会社明光みらい
Well-Being	●従業員とその家族のWell-beingのために当社は、従業員から、また社会から選ばれる企業となるための原動力は「ヒト」であると考えます。従業員とその家族のWell-being（身体的・精神的・社会的に良好な状態）と、その先にいる方々のWell-beingを実現するために、学習塾ではめずらいしいフレックスタイム制度や法定以上の特別休暇制度など、従業員と共にサステナブルな成長を遂げてまいります。 ●健康経営当社は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標に経済産業省が創設した制度「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」を2年連続で取得しています。また、当社では2021年に「健康経営」を宣言し、働く従業員のみなさんの健康の保持・増進に積極的に取り組み様々な活動を通じて、多様性ある人材が集まり、共に参画し、尊敬・励まし、成長し合う企業集団になることを目指しております。 ●女性活躍推進当社は、女性の活躍支援に取り組む企業として、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（通称：女性活躍推進法）に基づき、厚生労働省より優良企業として認定を受け、認定マーク「えるぼし」の2つ星（2段目）を取得しています。多様性ある従業員が、イキイキと活躍できる会社を目指しています。
主な取引先	三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行・りそな銀行・三井住友信託銀行
加盟団体	一般社団法人日本経済団体連合会一般社団法人日本フランチャイズチェーン協会
沿革	1984年9月全学年を対象とした個別指導型学習塾の全国フランチャイズチェーン展開を目的として「サンライト(株)」を設立。「明光義塾」のフランチャイズ及び直営教室による運営を開始 1985年5月商号を「明光義塾(株)」に変更 1986年12月商号を現在の「(株)明光ネットワークジャパン」に変更 1993年2月「明光義塾」500教室を達成 1997年4月日本証券業協会（ジャスダック市場）に株式を店頭登録 2002年2月「明光義塾」1,000教室を達成 2003年8月東京証券取引所市場第二部に上場 2004年8月東京証券取引所市場第一部に上場 2006年3月「明光義塾」1,500教室を達成 2009年9月医系大学受験専門予備校の(株)東京医進学院を子会社化 2010年8月 (株)早稲田アカデミーと業務提携契約を締結 2010年12月米国にて幼児から小学生対象のアート教育プログラム等を提供するAbrakadoodle, Inc.とのマスターフランチャイズ権を取得 2011年1月韓国にて、学習カウンセリングサービス等を提供するEduplex Education, Inc.（現NEXCUBE CORPORATION）を持分法適用関連会社化 2011年2月小学生対象の長時間預かり型学習塾「明光キッズ」開校 2014年9月明光義塾のフランチャイズ運営を行う株式会社MAXISホールディングス（現株式会社 MAXISエデュケーション）を連結子会社化 2014年10月日本語学校及びインターナショナルスクールを運営する(株)早稲田EDUを連結子会社化 2015年11月台湾において個別指導塾事業を展開するための合弁会社明光文教事業股分有限公司を設立 2016年3月 JCLI日本語学校を運営する国際人材開発(株)を連結子会社化大学入試問題の査定及びサンプル問題の作成を行う(株)古藤事務所を連結子会社化 2018年4月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)ケイラインを連結子会社化 2018年12月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)ケイ・エム・ジーコーポレーション（現株式会社TOMONI）を連結子会社化 2020年9月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)One linkを連結子会社化（簡易新設分割） 2022年6月デジタルマーケティング＆DX事業を行うGo Good株式会社を設立 2022年9月キャリアチェンジ支援事業、研修事業を行う株式会社明光キャリアパートナーズを設立 2024年3月放課後等デイサービス・児童発達支援事業を行う株式会社ランウェルネス（現株式会社明光ウェルネス）を子会社化 2025年7月フリースクール事業及び通信制高校サポート校事業を行う株式会社明光みらいを設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.5日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	15名	11名	26名
取得者	7名	11名	18名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

46.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 25.7%
  （152名中39名）
- 2025年度
2025年10月時点実績

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員研修】新任教室長研修、入社時導入研修、接遇研修、業務研修、OJT研修、入社1年目フォローアップ研修、各種営業研修
自己啓発支援制度	制度あり e-ラーニング、社外セミナー、通信教育受講可能
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京女子大学、東京理科大学、名古屋大学、日本大学、北海道教育大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪商業大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、川村学園女子大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、近畿大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、郡山女子大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、淑徳大学、白梅学園大学、信州大学、実践女子大学、順天堂大学、城西国際大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医療保健大学、東京音楽大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京福祉大学、東京理科大学、桐朋学園大学、東北学院大学、東北生活文化大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋創造大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本文理大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡教育大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、宮城大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　 2022年 ------------------------------------------------- 大卒　　　34名　　 15名　　 21名短大卒　　ー　　　ー　　　ー

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京女子大学、東京理科大学、名古屋大学、日本大学、北海道教育大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪商業大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、川村学園女子大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、近畿大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、郡山女子大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、淑徳大学、白梅学園大学、信州大学、実践女子大学、順天堂大学、城西国際大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医療保健大学、東京音楽大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京福祉大学、東京理科大学、桐朋学園大学、東北学院大学、東北生活文化大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋創造大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本文理大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡教育大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、宮城大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2020年　2021年　 2022年
-------------------------------------------------
大卒　　　34名　　 15名　　 21名
短大卒　　ー　　　ー　　　ー

過去3年間の新卒採用者数（男女別）