最終更新日：2025/4/17

(株)ベクトル【東証プライム上場】

上場企業

業種

広告
専門コンサルティング
シンクタンク・マーケティング・調査
イベント・興行
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,038百万円（2024年2月28日現在）

売上高: 592億円1,000万円（2024年2月28日現在）

従業員: グループ従業員数連結：1,603名（2024年2月28日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

アジアNo.1のPR会社！PR事業を主軸として、デジタルマーケティング事業、メディア事業、キャスティング事業など、様々なソリューションを多角的に展開

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

PR事業を主軸に複数の事業を展開！世界No.1のPR会社を目指して成長を続けていきます！
キャリア

PRコンサルタントとして、メディアプロモートから企画提案、SNSなど幅広く経験できる！
やりがい

実力があれば、20代で子会社代表への抜擢も可能！年次関係なく活躍できる社風です。

会社紹介記事

ベクトルでは、入社1年目から数千万人に影響を与えるような、社会的意義のある仕事を担当することができます。「人の心を動かしたい」「世の中に大きなインパクトを与える仕事がしたい」など高い志を持って働き、活躍したい方にご入社いただきたいと思っています。

: ベクトルでは、入社1年目から数千万人に影響を与えるような、社会的意義のある仕事を担当することができます。

: 「人の心を動かしたい」「世の中に大きなインパクトを与える仕事がしたい」など高い志を持って働き、活躍したい方にご入社いただきたいと思っています。

モノを広めるFAST COMPANY

	PRとは、モノが広まる仕掛けを作り、一瞬で話題化させることです。ベクトルはこれまで、広告業界のディスラプターとして広告業界の古い価値観を打ち崩すことで、常に業界に革命を起こしてきました。モノを広めるのは、広告だけではありません。お金や時間を掛けず一瞬で”いいモノ”を話題化できる時代を切り拓いたのです。ベクトルでは、入社1年目から数千万人に影響を与えるような、社会的意義のある仕事を担当することができます。新規事業立ち上げについては、ベンチャー教育や起業家支援により今後の未来を担う人材の成長を支援するアントレプレナー制度を設設置しており、これまで、PRTIMESやニューステクノロジー、NewsTVの代表などを輩出しています。業界の“当たり前”を疑い、新しい視点や価値観を持って新しい時代を作りたい方、大歓迎です。

PRとは、モノが広まる仕掛けを作り、一瞬で話題化させることです。
ベクトルはこれまで、広告業界のディスラプターとして広告業界の古い価値観を打ち崩すことで、常に業界に革命を起こしてきました。

モノを広めるのは、広告だけではありません。お金や時間を掛けず一瞬で”いいモノ”を話題化できる時代を切り拓いたのです。

ベクトルでは、入社1年目から数千万人に影響を与えるような、社会的意義のある仕事を担当することができます。

新規事業立ち上げについては、ベンチャー教育や起業家支援により今後の未来を担う人材の成長を支援するアントレプレナー制度を設設置しており、これまで、PRTIMESやニューステクノロジー、NewsTVの代表などを輩出しています。

業界の“当たり前”を疑い、新しい視点や価値観を持って新しい時代を作りたい方、大歓迎です。

会社データ

事業内容	●PR事業　 ●プレスリリース配信事業　 ●ビデオリリース配信事業　 ●ダイレクトマーケティング事業　 ●メディア事業　 ●HR事業　 ●海外PR・広告事業　 ●キャスティング事業　 ●SNSマーケティング事業　 ●IR事業　 ●リスクマネジメント事業　 ●ファンド事業　 ●新規事業

本社郵便番号	107-0052
本社所在地	東京都港区赤坂4-15-1　赤坂ガーデンシティ18F
本社電話番号	03-6821-7099 (直通)
設立	1993年3月30日
資本金	3,038百万円（2024年2月28日現在）
従業員	グループ従業員数連結：1,603名（2024年2月28日現在）
売上高	592億円1,000万円（2024年2月28日現在）
売上高推移	592億1,000万円（2024年2月28日現在） 552億2,000万円（2023年2月時点） 473億5,100万円（2022年2月期） 368億2,100万円（2020年2月期） 301億4,000万円（2019年2月期） 200億9,000万円（2018年2月期） 132億8,500万円（2017年2月期） 96億8,500万円（2016年2月期） 83億1,900万円（2015年2月期） 64億6,100万円（2014年2月期）
経常利益推移	69億3,000万円（2024年2月期） 66億2,000万円（2023年2月期） 52億0,000万円（2022年2月期） 27億9,700万円（2021年2月期） 33億2,200万円（2020年2月期） 30億2,000万円（2019年2月期） 29億5,000万円（2018年2月期） 20億5,100万円（2017年2月期） 14億5,600万円（2016年2月期） 11億6,600万円（2015年2月期） 9億900万円（2014年2月期)
主な取引先	多種多様な企業規模・業種のお客様とお取引しており、年間約3,000のプロジェクトを担当しています。 ◆企業食品・菓子・飲料／化粧品／アパレル／スポーツ／ゲーム／自動車／家電／住宅／通信／ネットワーク／アプリ／電子部品／医療／百貨店／アミューズメントパーク／エンタメ／ホテル／金融　等 ◆団体政府／官公庁／地方自治体／教育機関／観光局／NPO　等 ※守秘義務契約上、クライアント名は非公開となります。
関連会社	□(株)アンティル □(株)プラチナム □(株)イニシャル □(株)PR TIMES □(株)IR Robotics □(株)VECKS □(株)ニューステクノロジー □(株)ブランドクラウド □Performance Technologies(株) □(株)イベック □パブリックアフェアーズジャパン(株) □(株)キーワードマーケティング □(株)あしたのチーム □(株)100キャピタル他
沿革	1993.6 セールスプロモーション（SP）事業を中心とする(株)ベクトルを設立 1998 SP事業に加え、PR事業を開始 2000 PR事業を中心とした体制に移行 2001 本社を港区南青山から港区北青山に移転 2005 (株)PR TIMESを設立 2006 本社を港区北青山から港区赤坂に移転 2011 維酷公共関係諮問（上海）有限公司を設立し、海外進出を開始映像制作部門を新設分割し、(株)VECKSを設立 2012 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場（証券コード：6058）、資本金4億9,500万円に維酷公共關係集團國際有限公司 (Vector Group International Limited)を設立 Vector Group Pte Ltd　を設立 2013 P.T. Vectorを設立タイ及びベトナムに現地法人設立を決定 (株)IRアドバイザー（現 (株)IR Robotics）を子会社化 2014 東京証券取引所　市場第一部へ市場変更、増資により資本金16億156万円となる 2014 Vector Group Ltd.　を設立 VECTOR GROUP COMPANY LIMITED を設立 Vector Group International Limited　が支社を開設 (株)ビタブリットジャパンを設立 (株)マイクロアドと合弁で、(株)ニューステクノロジーを設立 2015 (株)ビデオワイヤー＜現　(株)NewsTV＞を設立 2016 VECTOR GROUP, INC.（現 VECTOR, INC.）を設立 2017 PacRim Marketing Group, Inc.、PRTech, LLC、(株)PacRim Marketing Groupを子会社化 (株)OPENERS（現 (株)スマートメディア）を子会社化 MicroAd Korea Inc.（現 Vector Korea Inc.）を子会社化 (株)ブランドコントロールを子会社化 2018 MICROAD Malaysia SDN.BHD（現 Vector Marketing PR Malaysia SDN. BHD.）を子会社化 (株)あしたのチームを子会社化ラグル(株)（現 (株)スマートメディア）を子会社化 (株)Direct Techを設立 2020 (株)イベックを設立メディカルテクノロジーズ(株)を設立 (株)Liver Bankを設立 2021 Performance Technologies(株)を設立 2022 (株)ジオベック（現(株)クラウドビューティ）を子会社化 MasterVisions(株)を子会社化 (株)アミーを子会社化 (株)キーワードマーケティングを子会社化 2023 ジェンダー平等の実現に向け「30％ Club Japan」に加盟 ESG投資指数「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に初選定 2024 (株)FINDAWAYを子会社化世界PRエージェンシーTOP250 2024」ランキングにおいてアジア1位、世界6位にランクイン

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 33.3%
  （42名中14名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、プロフェッショナル研修
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、神戸大学、静岡大学、上智大学、中央大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京理科大学、同志社大学、新潟大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　 2023年　 2024年 ------------------------------------------------------ 大卒　　50名　　 63名　　63名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、神戸大学、静岡大学、上智大学、中央大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京理科大学、同志社大学、新潟大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　2022年　 2023年　 2024年
------------------------------------------------------
大卒　　50名　　 63名　　63名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）