最終更新日：2026/5/24

日本事務器(株)（NJC）

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3億6,000万円

売上高: 349億円（2025年3月期実績）

従業員: 844名（2025年3月期）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

医療・企業・文教・公共――多様なお客様の「やってみたい」をITで実現し、未来を共に創るベネフィットプロバイダ。

積極的に受付中のコースあり

【希望職種・希望勤務地で働ける】創業102年目のIT企業で、ともに成長し合える仲間を募集（2026/02/12更新）

伝言板画像

日本事務器は、ITを通じてお客様の業務課題に寄り添い続けてきた独立系SIerです。
医療・文教・民間企業など幅広い分野のお客様にコンサルテーション、企画・提案、構築、導入、普及・定着、運用、保守とICTのライフサイクル全体を支援している"トータルソリューション＆サービス"を提供しています。単なる「システム提供」にとどまらず、現場の声を丁寧に汲み取り、本質的な課題解決を追求していることが強みです。
若手のうちから裁量を持って挑戦でき、年次や職種に関係なく意見を発信できる風土があります。失敗も学びとして受け止める文化が根付き、挑戦を後押しする環境が整っています。研修やOJTなど育成制度も充実しており、自身の専門性を着実に高めることが可能です。
また、チームで価値を生み出すことを大切にしており、人とのつながりや信頼関係を重視する社風も魅力の一つ。ITを通じて社会に貢献しながら、自身の成長も実感できる会社です。

やりがい

ITを更に“役に立つ道具”へ進化させ、お客様の業務に最適化。価値を生み、確かな成果につなげるやりがい！
安定性・将来性

100年以上の安定基盤×ITの力で未来を創る。変化に適応し、お客様と共に成長し続ける企業です
戦略・ビジョン

企業理念体系「NJC Way」をもとに、人を想い、誠実に向き合い、挑戦し続ける姿勢が根づいています

会社紹介記事

日本事務器は、100年を超える歴史があり、コンサルティングからシステムの企画・構築・開発・運用・保守までのワンストップ体制で、お客様の成長を支えています。本社には大型LEDビジョンを備えたピッチルームがあり、学生向けのインターンシップなどでも活用しています。

: 日本事務器は、100年を超える歴史があり、コンサルティングからシステムの企画・構築・開発・運用・保守までのワンストップ体制で、お客様の成長を支えています。

: 本社には大型LEDビジョンを備えたピッチルームがあり、学生向けのインターンシップなどでも活用しています。

常に未来を見据えた事業展開で進化してきた100年企業！自らレールを敷いていける環境

「ユーザーに最も近い立場で“ラストワンマイル”を担う当社。お客様の反応がダイレクトに返ってくるので、大きなやりがいを味わえるでしょう」と語る田中代表。	★ITの初期から情報化社会の発展に貢献創業から100年以上の歴史を持つ当社は、培ったノウハウと実績を強みに、医療・福祉、製造、流通、サービス、公共、教育など、幅広い業界でITを使った課題解決、お客様の夢の実現を支援してきました。当社の強みは、お客様のやりたいことの実現のためにゴールを模索し、一緒に始めるということができることです。コンサルティングから開発・導入・運用まで一貫してサポートできる体制を整えています。提供して終わりではなく、定着から継続的な価値提供まで伴走することを重視しています。我々は、このように「ラストワンマイル」の立ち位置からお客様と接することはもちろん、目まぐるしく進化する新しい技術への対応などにも力を入れています。 ★時代のニーズに合わせて変化当社では、「誰もが変化を生き抜き、可能性を発揮できる社会へ」というブランドステートメントを掲げています。100年以上にわたり、社会から必要とされ続けてきた理由は、常に時代のニーズに合わせて変化してきたからだと思っています。今取り組んでいる分野でのさらなる拡大に加えて、全く新しい分野への取り組みも進めています。 ★生成AIの活用で新たな価値を提供近年話題の生成AIにも積極的に取り組んでいます。自社ソリューションに組み込み価値を高めるほか、社員が業務のパートナーとして活用できる環境を整え、生産性向上や新しいアイデア創出につなげています。さらに、お客様が生成AIを活用してビジネスの拡大を検討している時、すぐに相談にのって一緒に行動に移せるよう、知見やノウハウを社内で共有するなど、日々の取り組みで得た知見を強みを、お客様の課題解決や夢の実現に活かすことが当社の重要な役割です。 ★IT知識ゼロからでも活躍できる当社は、社員一人ひとりの挑戦を後押しし、自ら考え行動し成長できるキャリア形成を応援します。教育制度も充実しており、IT未経験の方でも基礎から学べる研修やOJTを通じて、着実にスキルを身につけられます。また、たくさんの経験・実績を持っていることも重要としており、例えばエンジニア職については、教育制度・資格取得支援だけでなく、短期間に多くの実務経験ができるような仕組みもあります。こうした環境の中で、社員には、仲間と共に好奇心を持ち、自分らしいキャリアを描いてほしいと思っています。〈代表取締役社長／田中啓一〉

「ユーザーに最も近い立場で“ラストワンマイル”を担う当社。お客様の反応がダイレクトに返ってくるので、大きなやりがいを味わえるでしょう」と語る田中代表。

★ITの初期から情報化社会の発展に貢献
創業から100年以上の歴史を持つ当社は、培ったノウハウと実績を強みに、医療・福祉、製造、流通、サービス、公共、教育など、幅広い業界でITを使った課題解決、お客様の夢の実現を支援してきました。

当社の強みは、お客様のやりたいことの実現のためにゴールを模索し、一緒に始めるということができることです。コンサルティングから開発・導入・運用まで一貫してサポートできる体制を整えています。提供して終わりではなく、定着から継続的な価値提供まで伴走することを重視しています。我々は、このように「ラストワンマイル」の立ち位置からお客様と接することはもちろん、目まぐるしく進化する新しい技術への対応などにも力を入れています。

★時代のニーズに合わせて変化
当社では、「誰もが変化を生き抜き、可能性を発揮できる社会へ」というブランドステートメントを掲げています。100年以上にわたり、社会から必要とされ続けてきた理由は、常に時代のニーズに合わせて変化してきたからだと思っています。今取り組んでいる分野でのさらなる拡大に加えて、全く新しい分野への取り組みも進めています。

★生成AIの活用で新たな価値を提供
近年話題の生成AIにも積極的に取り組んでいます。自社ソリューションに組み込み価値を高めるほか、社員が業務のパートナーとして活用できる環境を整え、生産性向上や新しいアイデア創出につなげています。さらに、お客様が生成AIを活用してビジネスの拡大を検討している時、すぐに相談にのって一緒に行動に移せるよう、知見やノウハウを社内で共有するなど、日々の取り組みで得た知見を強みを、お客様の課題解決や夢の実現に活かすことが当社の重要な役割です。

★IT知識ゼロからでも活躍できる
当社は、社員一人ひとりの挑戦を後押しし、自ら考え行動し成長できるキャリア形成を応援します。教育制度も充実しており、IT未経験の方でも基礎から学べる研修やOJTを通じて、着実にスキルを身につけられます。また、たくさんの経験・実績を持っていることも重要としており、例えばエンジニア職については、教育制度・資格取得支援だけでなく、短期間に多くの実務経験ができるような仕組みもあります。こうした環境の中で、社員には、仲間と共に好奇心を持ち、自分らしいキャリアを描いてほしいと思っています。

〈代表取締役社長／田中啓一〉

会社データ

プロフィール	NJC（日本事務器）は、1924年（大正13年）に創業、今年で102歳を迎えた歴史のある会社です。 1961年、経理などの事務用向けに国産初のコンピュータが誕生しました。すでにそのときから、コンピュータの販売・サポートを手がけてきました。その経験を活かして、単なるソフトウェアベンダーとは異なり、コンサルティングからシステムの企画・構築・開発・運用・保守まで、お客様のIT活用をトータルにサポート。現在は「医療・福祉」「公共・文教」「民間企業」など多方面にわたり、「お客様の経営課題を解決する」多彩なソリューション・サービスを提供しています。私たちが取り扱っているIT技術は、あらゆるビジネスシーンで不可欠な存在ですが、その基盤技術、利用技術は非常にめまぐるしく進歩しています。お客様が未来へ進もうと一歩を踏み出すとき、様々な思いを実現するためには、最適なITの選択が重要です。お客様のニーズを最も役に立つカタチにし、「使いこなし、効果が発揮されるまで」を見据えた付加価値の高いサービスを提供できる最適なパートナー、これが日本事務器の使命であると考えています。
事業内容	◆経営、情報システムのコンサルティング ◆情報システム開発 ◆情報システムの運用、保守 (システム運用、メンテナンス、監視サービス、ヘルプデスク) 製造・装置業、流通業、サービス業などの民間企業をはじめ、自治体や大学、医療機関など、現在までに、13,000件を超えるお客様のIT化をお手伝いしてきました。この長年の経験のなかで着実に積み重ねてきた課題解決力をベースに、時代とともに高度化・多様化し続けるIT環境や、社会的ニーズの変化を見据えたソリューションを提供しています。『トータルソリューションサービス』お客様のITライフサイクルをトータルにサポート。

プロフィール

NJC（日本事務器）は、1924年（大正13年）に創業、今年で102歳を迎えた歴史のある会社です。

1961年、経理などの事務用向けに国産初のコンピュータが誕生しました。すでにそのときから、コンピュータの販売・サポートを手がけてきました。その経験を活かして、単なるソフトウェアベンダーとは異なり、コンサルティングからシステムの企画・構築・開発・運用・保守まで、お客様のIT活用をトータルにサポート。現在は「医療・福祉」「公共・文教」「民間企業」など多方面にわたり、「お客様の経営課題を解決する」多彩なソリューション・サービスを提供しています。

私たちが取り扱っているIT技術は、あらゆるビジネスシーンで不可欠な存在ですが、その基盤技術、利用技術は非常にめまぐるしく進歩しています。お客様が未来へ進もうと一歩を踏み出すとき、様々な思いを実現するためには、最適なITの選択が重要です。お客様のニーズを最も役に立つカタチにし、「使いこなし、効果が発揮されるまで」を見据えた付加価値の高いサービスを提供できる最適なパートナー、これが日本事務器の使命であると考えています。

事業内容

◆経営、情報システムのコンサルティング
◆情報システム開発
◆情報システムの運用、保守
(システム運用、メンテナンス、監視サービス、ヘルプデスク)

製造・装置業、流通業、サービス業などの民間企業をはじめ、自治体や大学、医療機関など、現在までに、13,000件を超えるお客様のIT化をお手伝いしてきました。この長年の経験のなかで着実に積み重ねてきた課題解決力をベースに、時代とともに高度化・多様化し続けるIT環境や、社会的ニーズの変化を見据えたソリューションを提供しています。

『トータルソリューションサービス』お客様のITライフサイクルをトータルにサポート。

本社郵便番号	151-0071
本社所在地	東京都渋谷区本町三丁目12番1号　住友不動産西新宿ビル6号館10F
本社電話番号	050-3000-1504
創業	1924年2月
設立	1948年6月
資本金	3億6,000万円
従業員	844名（2025年3月期）
売上高	349億円（2025年3月期実績）
事業所	【本社】東京都渋谷区　　【拠点・営業所】北海道、東北、関東、中部、関西、中国、四国、九州に全40拠点（支社・支店・営業所・サービスステーション）
主な取引先	【仕入先】日本電気(株)、ダイワボウ情報システム(株)、SB C＆S(株)、(株)シーエスアイ、 NECフィールディング(株)、エヌ・デーソフトウェア(株)、(株)セールスフォース・ドットコム、エプソン販売(株)、グーグル(株)、キヤノンマーケティングジャパン(株)、(株)くろがね工作所、アマゾンデータサービスジャパン(株) 【納入先】地方自治体、独立行政法人、社会福祉法人、学校・図書館、漁業協同組合、医療法人、健診施設、民間介護事業者、明治、マツダグループ、アサヒビールグループ、トヨタグループ他民間企業各社
関連会社	【NJCグループ】日本事務器シェアードサービス(株) NJCネットコミュニケーションズ(株) (株)メディカル情報サービス NJCソフトウェア(株) Nippon Jimuki Singapore Pte. Ltd.
平均年齢	45歳
平均勤続年数	19年
企業理念体系「NJC Way」	＜ブランドステートメント＞「誰もが変化を生き抜き、可能性を発揮できる社会へ。」予測不能な変化が続く時代にも、私たちは、お客さまに直接向き合う姿勢、人を想う心、自ら変わり続ける気持ちを守りながら、テクノロジーの力で、働く人を後押しする新たな仕事の仕組みを生み出し、人、ビジネス、社会の可能性を広げます。
代表者	代表取締役社長　田中　啓一（たなか　けいいち）
沿革	2025年企業理念体系「NJC Way」公開「健康経営優良法人2025」に認定日本事務器ブランドムービー「ともに、明日へ」公開トレンドマイクロの「Trend Vision OneTM for Service Providers」を採用した「CREMあんしんプラス」提供開始 2024年 100周年記念サイト公開企業理念体系「NJC Way」制定「健康経営優良法人2024」に認定東京大学食料・資源経済学研究室、沼津中央青果と共同研究を開始 NECソリューションイノベータ社の「NEC 健診結果予測シミュレーション」を取扱開始 2023年経済産業省指針に基づく「DX認定」を取得当社のDXに関する考え方や戦略を紹介した「NJCのDX推進」ページをコーポレートサイト内に開設「健康経営優良法人2023」に認定健診センター向けのクラウド型健診システム「CARNAS &g（カルナスアンジー）」を提供開始 2022年「健康経営優良法人2022」に認定学習支援のための文献レビューアプリ「BOOK MARRY」を提供開始漁業者視点で勘と経験に培われた日々の漁業活動を長期的に把握できるアプリ「MarineManager +reC.」を提供開始 2021年「健康経営優良法人2021」に認定。お客様のありたい姿に向けたDXの実現を手助けするソリューション「DX支援ソリューション」「DX readyソリューション」を提供開始。 Webセミナーの開催を企画しているお客様が自社運営の実現に必要なノウハウを学べる「ウェビナレッジ」提供開始。 2020年「健康経営優良法人2020」に認定。セキュリティリスクの見える化と外部から侵入するマルウェア対策をパッケージングしたサービスとして、「クラウド型統合エンドポイントセキュリティサービス『あんしんプラス Fit』」を提供開始。 2019年経済産業省が定める「情報処理支援機関」に認定。「DigiCert Class1 S/MIME 証明書」を販売開始。食産業全体の持続可能性をサポートするサービスとして「fudoloop」を発表。クライアント証明書「NJC 個人用電子証明書アクセスコントロール（1年）」の販売開始。 2018年シンガポール駐在員事務所を現地法人化し、子会社Nippon Jimuki Singapore Pte. Ltd. を設立（4月） 2015年地域包括ケアシステムAttend発売。中小企業向けゲートウェイセキュリティマネージドサービス「Cloud EdgeTM あんしんプラス」発売。海外準備室を設置（4月） 2014年医療画像クラウドサービスNOBORI取扱開始。総合健康管理システム「CARNAS」がパッケージソフトウェア品質認証を取得。 2013年通販業務支援システム「CORE Plus NEO 通販」がパッケージソフトウェア品質認証を取得子会社NJCビズモが日本事務器シェアードサービスに社名変更（4月）。 2012年クラウド型大学図書館情報システムネオシリウス・クラウド発売。中堅・中小企業向け統合業務システムCORE Plus NEO発売。 SaaS型サーバ脆弱性対策サービスServerVirtualPatchあんしんプラス発売。クラウド型運用支援サービスEzharness発売。 2011年クラウド型CRMアプリケーションSalesforce CRM取扱開始。小規模病院向けSaaS型電子カルテサービスMegaOakSR For SaaS発売。 2010年介護保険業務支援システムEHRLINKほのぼのNEXT発表。共用データベースサービスPHRMAKER発表。 SaaS型ウイルス対策サービスウイルスバスタービジネスセキュリティサービスあんしんプラス発表。 2009年医療事務システムMAPSIBARS発売。新総合健康管理システムCARNAS発売。入出荷検品システムCORE Plus qbic ePick発売。クラウドサービスGoogle Apps取扱開始。 2007年電子カルテシステムMI・RA・Is/Ex発売。 2006年大学向けWebサービスパッケージCampusAvenue発表。 2005年進化型ERP Core Plus qbic発表。医療システム MAPS/ORDER発売。 IPトータルソリューション "recipe" を開始。 2004年 IPサービス事業の開始。資本金3億6,000万円に増資。学生・教職員向けWebポータルシステムCampus@Venue開発・発売。介護保険統合システムWebウェルトピアシリーズ開発・発売。 2001年 NJC東北メディカル（現NJCメディカルサービス）、NJC九州ソフト（現NJCソフト）の設立（3月）。学校事務システムCampus CORE21 開発・発売。行政総合ソリューション21 開発・発売。 1997年エヌジェーシーネットワークエンジニアリング（現NJCネットコミュニケーションズ）の設立（6月）。 1991年通商産業省（現経済産業省）SI認定企業となる。 1961年日本電気と提携、国産の「NEAC」超小型電子計算機取り扱い決定。 1948年株式会社に改組（資本金150万円）。 1924年大正13年2月日本事務器商会として創業。主要取り扱い事務機器は、計算機、タイプライタ、タイムレコーダ、複写機、貨幣計数器等。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.0年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.6時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.8日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	2名	3名	5名
取得者	2名	3名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.1%
  （147名中6名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆新人社員研修（ビジネスストリーム約2カ月間、テクニカルストリーム約4カ月間）＜全職種共通＞ビジネスマナー、IT基礎、グローバル、DE&I、デザイン思考　他＜職種別＞ビジネスストリーム／ソリューション提案、業種業務研修　他テクニカルストリーム／IT技術（OS、データベース、プログラミングなど） ◆階層教育入社2、3、4年目研修／昇格者研修、新任管理職研修など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり新入社員研修中、入社2、3、4年目などの節目に人事による面談を実施します。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞麻布大学、大阪大学、大阪工業大学、金沢工業大学、岐阜大学、九州大学、佐賀大学、芝浦工業大学、上智大学、仙台大学、千葉大学、中央大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、法政大学、立命館大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、エリザベト音楽大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪女学院大学、大阪電気通信大学、大手前大学、岡山大学、岡山商科大学、岡山理科大学、小樽商科大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北見工業大学、岐阜聖徳学園大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、共栄大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、釧路公立大学、熊本学園大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、四国学院大学、静岡大学、実践女子大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、上武大学、白百合女子大学、信州大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中国職業能力開発大学校（応用課程）、中部大学、筑波大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、獨協大学、鳥取大学、長崎大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、鳴門教育大学、南山大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、西日本工業大学、二松学舎大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、阪南大学、一橋大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、松山大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣコンピュータ専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、エール学園、香川高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、仙台高等専門学校、東北電子専門学校、徳山工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、日本工学院専門学校、沼津工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、北海道情報専門学校、松江工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	＜院卒＞　　＜大卒＞　　＜短大/高専卒/専門卒＞　　合計 25年度　　　　　3名　　　　 26名　　　　　　　1名　　　　　　　 30名 24年度　　　　　1名　　　　 25名　　　　　　　1名　　　　　　　 27名 23年度　　　　　0名　　　　 11名　　　　　　　1名　　　　　　　12名 22年度　　　　　1名　　　　 30名　　　　　　　0名　　　　　　　31名
採用実績（学部・学科）	商学部、法学部、文学部、教育学部、経済学部、政治経済学部、理学部、工学部、情報工学部、理工学部、文理学部、家政学部、文芸学部、国際関係学部、外国語学部、ビジネス学部、ビジネスデザイン学部、国際経営学部、国際学部、生産工学部、経営学部、社会情報学部、心理学部、情報マネジメント学部、農学部、生産デザイン学部、ソフトウェア情報学部、システムデザイン工学部、未来デザイン学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	15名	15名	30名
2024年	17名	10名	27名
2023年	9名	3名	12名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	30名	1名	96.7%
2024年	27名	2名	92.6%
2023年	12名	3名	75.0%

取材情報

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