伊藤忠丸紅鉄鋼(株)の2026年度会社概要

伊藤忠商事と丸紅の一翼を担う『鉄鋼総合商社』

会社紹介記事

鉄を商う。未来を担う。

鉄鋼流通商社として、お客さまの成長と企業価値の向上に寄与し、かかわるすべての人とともに、より豊かな社会を実現する。その追求により、私たち一人ひとりが成長し、会社の成長と重なり合う。これが、MISIのありたい姿です。私たちは、この姿を実現していくために、これまで積み上げてきた機能を進化させ、より多様なニーズにタイムリーに応えていきます。広い視野と高い視座をもって時代や社会の変化を先取りし、既存のバリューチェーンや産業構造の本質的な課題まで踏み込んで、付加価値の高いソリューションを提供していきます。商社という枠を超えて、自らリーダーシップをとって新しいビジネスモデルを創り出していきます。一人ひとりがそれぞれの持ち場で常に問いを立て、設立時より受け継ぐパイオニア精神をもって、未知なるフロンティアに挑戦しつづけます。

鉄鋼流通商社として、お客さまの成長と企業価値の向上に寄与し、かかわるすべての人とともに、より豊かな社会を実現する。その追求により、私たち一人ひとりが成長し、会社の成長と重なり合う。これが、MISIのありたい姿です。
私たちは、この姿を実現していくために、これまで積み上げてきた機能を進化させ、より多様なニーズにタイムリーに応えていきます。
広い視野と高い視座をもって時代や社会の変化を先取りし、既存のバリューチェーンや産業構造の本質的な課題まで踏み込んで、付加価値の高いソリューションを提供していきます。
商社という枠を超えて、自らリーダーシップをとって新しいビジネスモデルを創り出していきます。
一人ひとりがそれぞれの持ち場で常に問いを立て、設立時より受け継ぐパイオニア精神をもって、未知なるフロンティアに挑戦しつづけます。

会社データ

事業内容	2つの総合商社の鉄鋼部門が分社・統合して設立され、鉄を取り巻くあらゆる産業をビジネスフィールドとしています。鉄鋼ビジネスがグローバル化する中、当社では鉄鋼製品の輸出入・三国間取引等のトレーディング、国内外の事業投資、約141のグループ会社経営、海外大型プロジェクトへの参画など、新しい鉄鋼ビジネスのあり方を追求し、海外53カ国81拠点において、総合力を駆使したビジネスをグローバルに展開しています。

本社郵便番号	103-8247
本社所在地	東京都中央区日本橋一丁目4番1号　日本橋一丁目ビルディング（COREDO日本橋）
本社電話番号	03-5204-3300
設立	2001年10月1日
資本金	300億円
従業員	【単体】994名（2024年4月1日時点）【連結】10,743名（2024年4月1日時点）
売上高	3兆7,423億円(2023年3月期)
株主構成	伊藤忠商事(株)　50％丸紅(株)　　　　50％
グループ会社	141社

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	20名	20名	40名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり【階層別研修】キャリアステップに応じて自身に期待される役割を自覚し、その役割遂行に必要な能力を習得することを目的としています。段階的かつ体系的な階層別の研修を行うことで、会社全体として次世代の育成やマネジメント力の強化を狙いとしています。【e-ラーニング研修】基礎的なビジネスフレームワークから応用ビジネススキル等の講義動画をいつでも好きな時間・場所でPCでもスマートフォンでも受講可能な「e-ラーニング研修」を導入することで社員一人ひとりに自己研鑽の機会を提供しています。【選抜研修】ビジネスで活用する第二外国語の習得を目的とした「海外語学研修」、国際的視野を養成し将来の海外駐在員育成を狙いとした「海外実務研修」等の派遣プログラムを通じ、グローバルに活躍できるビジネスパーソンを育成します。【新入社員研修】ビジネスマナー・ビジネスマインドといった社会人としての基本動作を習得するとともに、会社全般への理解を深めます。【実務基礎研修】商社で働く上で必要とされる、経理・財務・審査・法務・物流保険等の管理部門業務に関する講義を通じて、実務に役立つ知識を習得します。
自己啓発支援制度	制度あり【選択研修】各個人のスキルアップや知識の習得を目的に、社員の多様なキャリア開発をサポートしています。具体的には、各種研修や通信教育の受講、業務に関連する資格の取得に際して、その費用を会社が補助します。【英語研修】実用的な英語能力の向上のため、会社の費用補助のもと、ネイティブ講師との1対1のプライベートレッスンやオンライン英会話レッスンの機会を提供しています。
メンター制度	制度あり【内容】新入社員全員に、入社後2年間指導社員をつけ、業務に関する指導を始めとし広く新入社員の相談に応じ、基本動作・基礎知識・個別業務の習得をサポートする。また、「指導育成計画書」を作成し、当該期間に到達すべき目標を明確にして重点的に指導を行う。
キャリアコンサルティング制度	制度あり【内容】 1年に1回、社員が短期・中長期別のキャリアプランを上司に申告し、面談にてアドバイスを受ける「キャリアデザイン申告」制度を設けている。
社内検定制度	制度あり【内容】入社後、4年以内に社外試験（TOEIC、貿易実務等）を含む計9つの社内検定の合格を必須化。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、千葉大学、中央大学、東京大学、東京工業大学、名古屋大学、一橋大学、北海道大学、明治大学、横浜市立大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、中央大学、立命館アジア太平洋大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、一橋大学、北海道大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、国際教養大学、筑波大学、津田塾大学、法政大学もっと見る
採用実績（人数）	2019年　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年 ――――――――――――――――――――――――――――――――― 　　　39名　　　32名　　　29名　　　14名　　　　44名　　　52名

採用実績（学校）

＜大学院＞
九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、千葉大学、中央大学、東京大学、東京工業大学、名古屋大学、一橋大学、北海道大学、明治大学、横浜市立大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、中央大学、立命館アジア太平洋大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、一橋大学、北海道大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、国際教養大学、筑波大学、津田塾大学、法政大学

採用実績（人数）

　　2019年　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年
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　　　39名　　　32名　　　29名　　　14名　　　　44名　　　52名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）