最終更新日：2025/4/1

(株)博報堂プロダクツ

業種

広告
イベント・興行
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円［(株)博報堂（100%出資）]

売上高: 1,139億円（2024年3月期実績）

従業員: 2,254名（2024年4月現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

90以上の職種のプロフェッショナルによって、次世代のプロモーションをリードする総合制作事業会社

企業のここがポイント

制度・働き方

完全週休2日制、フリーバカンスなど休日休暇が充実。企業年金や保養所等の福利厚生もあります。

会社紹介記事

フォトクリエイティブオフィス。ここでは撮影打合せやオーディションなども頻繁に行われ、5つあるフォトスタジオでは日夜、最新の広告写真が生み出されています。カフェスペース完備。その道のプロ同士が意見交換をする場として活用されています。

: フォトクリエイティブオフィス。ここでは撮影打合せやオーディションなども頻繁に行われ、5つあるフォトスタジオでは日夜、最新の広告写真が生み出されています。

: カフェスペース完備。その道のプロ同士が意見交換をする場として活用されています。

当社の魅力はここ!!

各事業本部が連携し合い、課題やニーズに応じた最適な企画やアイデアを実現しています。	【多数の事業本部と3支社、90以上の専門職が集う総合制作事業会社】人を動かし、商品を売り、顧客にする力。「顧客化力」を掲げ、グループのプロモーション領域を担い、最適な課題解決力を提供します。各コア事業が追求する専門技術（こしらえるスキル）と、生活者心理や流通動向等の知見（売りのノウハウ）を掛け合わせ、データベースマーケティングと次世代テクノロジーを取り入れ、これからのプロモーションを創っていきます。 ◆「顧客化力」のある会社私たちが掲げる「顧客化力」を最大限に発揮するための基になっているのが、多数の事業の高い「専門性」と「実施力」です。一人でも多くの生活者に、商品を手にとり、買い、買い続ける理由をつくるために、新領域のプロモーション・アクティベーションをワンストップで提供しています。課題解決のため、専門性に特化し幅と奥行きを有しており、独自のノウハウを蓄積しています。 ◆年次ではなく「仕事」で判断する成果主義「成果主義」は、プロが集う博報堂プロダクツにおいて、すべての事案において重視している概念。評価制度においてももちろん、年次に関係なく成果主義を徹底しています。若者もベテランも同じように、大きな成果をあげた人に対しては、査定の上限は無く本当の実力で評価します。 ◆プロフェッショナルを育成する仕組みと文化各事業本部のプロがプロを育てる育成計画を作成し、それに基づいて一年目のOJTから専門性の高いプロを育てるための職能ガイドマップがございます。また、800以上の社内外研修制度がございます。毎日社内のどこかでスキルアップのための、育成研修が行われています。社員一人ひとりが「自己の専門性に誇りをもつプロ」として、育つことのできる環境があります。グループ間での情報共有も活発です。その他、資格取得支援の制度もございます。

各事業本部が連携し合い、課題やニーズに応じた最適な企画やアイデアを実現しています。

【多数の事業本部と3支社、90以上の専門職が集う総合制作事業会社】
人を動かし、商品を売り、顧客にする力。「顧客化力」を掲げ、グループのプロモーション領域を担い、最適な課題解決力を提供します。各コア事業が追求する専門技術（こしらえるスキル）と、生活者心理や流通動向等の知見（売りのノウハウ）を掛け合わせ、データベースマーケティングと次世代テクノロジーを取り入れ、これからのプロモーションを創っていきます。

◆「顧客化力」のある会社
私たちが掲げる「顧客化力」を最大限に発揮するための基になっているのが、多数の事業の高い「専門性」と「実施力」です。一人でも多くの生活者に、商品を手にとり、買い、買い続ける理由をつくるために、新領域のプロモーション・アクティベーションをワンストップで提供しています。課題解決のため、専門性に特化し幅と奥行きを有しており、独自のノウハウを蓄積しています。

◆年次ではなく「仕事」で判断する成果主義
「成果主義」は、プロが集う博報堂プロダクツにおいて、すべての事案において重視している概念。評価制度においてももちろん、年次に関係なく成果主義を徹底しています。若者もベテランも同じように、大きな成果をあげた人に対しては、査定の上限は無く本当の実力で評価します。

◆プロフェッショナルを育成する仕組みと文化
各事業本部のプロがプロを育てる育成計画を作成し、それに基づいて一年目のOJTから専門性の高いプロを育てるための職能ガイドマップがございます。また、800以上の社内外研修制度がございます。毎日社内のどこかでスキルアップのための、育成研修が行われています。社員一人ひとりが「自己の専門性に誇りをもつプロ」として、育つことのできる環境があります。グループ間での情報共有も活発です。その他、資格取得支援の制度もございます。

会社データ

事業内容	博報堂プロダクツは広告制作とプロモーションの企画・実施を網羅する事業領域を持つ、博報堂グループの「総合制作事業会社」です。多数の事業と3つの支社に在籍しているそれぞれのプロフェッショナルがその専門性を駆使し、連携することであらゆる得意先課題をワンストップで解決していきます。・フォトクリエイティブ事業本部・映像クリエイティブ事業本部・ONE★PUNCH事業本部・REDHILL事業本部・統合クリエイティブ事業本部・動画コンテンツクリエイティブ事業本部・デジタルプロモーション事業本部・イベント・スペースプロモーション事業本部・インセンティブプロモーション事業本部・MDビジネス事業本部・印刷・什器事業本部・コマースプロデュース事業本部・コマーステクノロジー事業本部・コマースクリエイティブ事業本部・BPSプロデュース事業本部・プロモーションプロデュース事業本部・Promotion X室・関西支社／九州支社／中部支社

事業内容

博報堂プロダクツは広告制作とプロモーションの企画・実施を網羅する事業領域を持つ、博報堂グループの「総合制作事業会社」です。多数の事業と3つの支社に在籍しているそれぞれのプロフェッショナルがその専門性を駆使し、連携することであらゆる得意先課題をワンストップで解決していきます。

・フォトクリエイティブ事業本部
・映像クリエイティブ事業本部
・ONE★PUNCH事業本部
・REDHILL事業本部
・統合クリエイティブ事業本部
・動画コンテンツクリエイティブ事業本部
・デジタルプロモーション事業本部
・イベント・スペースプロモーション事業本部
・インセンティブプロモーション事業本部
・MDビジネス事業本部
・印刷・什器事業本部
・コマースプロデュース事業本部
・コマーステクノロジー事業本部
・コマースクリエイティブ事業本部
・BPSプロデュース事業本部
・プロモーションプロデュース事業本部
・Promotion X室
・関西支社／九州支社／中部支社

本社郵便番号	135-8619
本社所在地	東京都江東区豊洲5-6-15　NBF豊洲ガーデンフロント
本社電話番号	03-5144-7207
代表取締役社長	岸　直彦
設立	2005年10月1日
資本金	1億円［(株)博報堂（100%出資）]
従業員	2,254名（2024年4月現在）
売上高	1,139億円（2024年3月期実績）
事業所	・本社／東京都江東区豊洲・赤坂オフィス／東京都港区赤坂・関西支社／大阪市北区中之島・九州支社／福岡市博多区下川端町・中部支社／名古屋市中区栄
関係会社	▼株式会社エクスペリエンスD (エクスペリエンスディー) ▼PRODUCTS (BANGKOK) CO.,LTD (プロダクツバンコク) ▼株式会社博報堂プロダクツデザインスタジオ ▼株式会社セレブリックス ▼日本トータルテレマーケティング株式会社 ▼株式会社 Emerge ▼SQUARE COMMUNICATIONS JOINT STOCK COMPANY ▼株式会社グロースデータ ▼株式会社SP EXPERT’S
平均年齢	37.6歳
沿革	2005年10月1日博報堂プロマーク、博報堂フォトクリエイティブ、博報堂インセンティブプロモーションズの統合合併により設立 2008年2月事業拡大に伴い、本社を東京都江東区豊洲に移転 2014年4月 (株)エクスペリエンスD（関係会社）設立 2014年8月海外初の関係会社、PRODUCTS（BANGKOK）CO.,LTD　設立 2015年10月関係会社、(株)博報堂プロダクツデザインスタジオを北海道に設立 2017年1月 (株)セレブリックスと資本提携 2018年11月日本トータルテレマーケティング(株)と資本提携 2019年9月 (株)Emergeと資本提携 2021年3月データブリッジ(株)と資本提携 2021年10月有限責任事業組合博報堂プロダクツテクノロジーズ東北設立 2022年4月 (株)SP EXPERT’S設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	31名	20名	51名
取得者	16名	20名	36名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

51.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ●マンツーマントレーナーによる教育制度 ●資格取得支援制度
自己啓発支援制度	制度あり ●業務関連資格取得支援 ※プロモーショナル・マーケター、一級建築士、PRプランナー、消費生活アドバイザー、POP広告クリエイター、個人情報保護士など業務に関わる資格取得を奨励しており、社員全員がプロフェッショナルとしてのスキルを伸ばし、それを業務上で存分に発揮できるような環境の整備を図っています。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり社内にキャリア・スキル相談デスクを設置
社内検定制度	制度あり簿記3級試験（新入社員）など

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞九州大学、慶應義塾大学、産業能率大学、芝浦工業大学、上智大学、情報科学芸術大学院大学、筑波大学、東京大学、東京芸術大学、北陸先端科学技術大学院大学、明治大学、山形大学＜大学＞愛知大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、大阪芸術大学、学習院大学、神奈川大学、金沢美術工芸大学、川村学園女子大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、金城学院大学、国立音楽大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸芸術工科大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、上智大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、デジタルハリウッド大学、東海大学、東京工芸大学、東京造形大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東洋大学、長岡造形大学、長崎大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、専門学校桑沢デザイン研究所、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京スクールオブミュージック＆ダンス専門学校、東京デザイナー・アカデミー、東京デザイン専門学校、東京俳優・映画＆放送専門学校、東洋美術学校、日本写真芸術専門学校、専門学校日本デザイナー学院、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、福岡デザイン＆テクノロジー専門学校＜海外大学＞ソウル大学、国民大学校、成均館大学、ハノイ工科大学復旦大学、University of Information Technology、延世大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年：99名 2023年：116名 2022年：95名 2021年：68名 2020年：110名 2019年：96名 2018年：82名 2017年：81名 2016年：82名

採用実績（学校）

＜大学院＞
九州大学、慶應義塾大学、産業能率大学、芝浦工業大学、上智大学、情報科学芸術大学院大学、筑波大学、東京大学、東京芸術大学、北陸先端科学技術大学院大学、明治大学、山形大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、大阪芸術大学、学習院大学、神奈川大学、金沢美術工芸大学、川村学園女子大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、金城学院大学、国立音楽大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸芸術工科大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、上智大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、デジタルハリウッド大学、東海大学、東京工芸大学、東京造形大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東洋大学、長岡造形大学、長崎大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、専門学校桑沢デザイン研究所、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京スクールオブミュージック＆ダンス専門学校、東京デザイナー・アカデミー、東京デザイン専門学校、東京俳優・映画＆放送専門学校、東洋美術学校、日本写真芸術専門学校、専門学校日本デザイナー学院、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、福岡デザイン＆テクノロジー専門学校

＜海外大学＞
ソウル大学、国民大学校、成均館大学、ハノイ工科大学
復旦大学、University of Information Technology、延世大学

採用実績（人数）

2024年：99名
2023年：116名
2022年：95名
2021年：68名
2020年：110名
2019年：96名
2018年：82名
2017年：81名
2016年：82名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）