最終更新日：2025/4/11

(株)ニコンシステム

業種

ソフトウエア
情報処理
半導体・電子・電気機器
精密機器
インターネット関連

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 5,000万円（(株)ニコン100％出資）

売上高: 15,059百万円（2023年度実績）

従業員: 507名（2024年4月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「ITの力で、共創を加速する。Empowering FUTURE」

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

多様な働き方によって培われたプロフェッショナル集団として、ニコングループの半歩先のIT技術を提供
制度・働き方

働く従業員が幸せとやりがいを追求できる企業であり、ニコングループと共に社会に貢献する企業
職場環境

社員一人ひとりの可能性を十分に発揮し、高い専門性を身に着けるためのサポートあり

会社紹介記事

世界に誇る「半導体露光装置」・「ロボットビジョン」などニコンの産業分野向け製品のソフトウェア開発に携わり、ニコンのデジタルマニュファクチャリングを支えています。カメラの画像処理アルゴリズム開発など長年培ってきた”画像処理技術”と、AIなどの技術を融合し、自動採寸や画像計測ソリューションなど幅広い領域へ展開しています。

: 世界に誇る「半導体露光装置」・「ロボットビジョン」などニコンの産業分野向け製品のソフトウェア開発に携わり、ニコンのデジタルマニュファクチャリングを支えています。

: カメラの画像処理アルゴリズム開発など長年培ってきた”画像処理技術”と、AIなどの技術を融合し、自動採寸や画像計測ソリューションなど幅広い領域へ展開しています。

ニコンシステムのありたい姿

AIやIoTに代表される先端IT技術と、長年培ってきた精密制御や画像処理を融合して新しい価値創造をリードする企業を目指し、人々と社会に便利さを提供していきます。	============================================= 従業員の幸せとやりがいを追求し、ニコングループと共に社会に貢献する企業 ============================================= 私たちは、ニコンが掲げる「人と機械が共創する社会の中心企業」の実現に向けて、ニコンをはじめニコングループ各社と手を取りながら進んでいきます。グループ内で唯一のIT企業として、技術・専門領域を磨き、ITのプロフェッショナルとして牽引するためには、価値の源泉である従業員一人ひとりが「幸せとやりがい」を感じて業務に取り組める環境が不可欠です。 ”働く従業員が幸せとやりがいを追求できる企業であり、ニコングループと共に社会に貢献する企業でありたい。” ■従業員の幸せとやりがい安定した雇用環境、プロフェショナルにふさわしい待遇と環境、そして、専門性を切磋琢磨し創造性を発揮できる環境を目指しています。 ■ニコングループと共に社会に貢献専門技術や先見性でグループを牽引しています。～「ありたい姿」の実現に向けて～多様な働き方によって培われたプロフェッショナル集団としてニコングループの半歩先のソフトウェア技術を提供していきます。

AIやIoTに代表される先端IT技術と、長年培ってきた精密制御や画像処理を融合して新しい価値創造をリードする企業を目指し、人々と社会に便利さを提供していきます。

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従業員の幸せとやりがいを追求し、ニコングループと共に社会に貢献する企業
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私たちは、ニコンが掲げる「人と機械が共創する社会の中心企業」の実現に向けて、ニコンをはじめニコングループ各社と手を取りながら進んでいきます。

グループ内で唯一のIT企業として、技術・専門領域を磨き、ITのプロフェッショナルとして牽引するためには、価値の源泉である従業員一人ひとりが「幸せとやりがい」を感じて業務に取り組める環境が不可欠です。

”働く従業員が幸せとやりがいを追求できる企業であり、ニコングループと共に社会に貢献する企業でありたい。”

■従業員の幸せとやりがい
安定した雇用環境、プロフェショナルにふさわしい待遇と環境、そして、専門性を切磋琢磨し創造性を発揮できる環境を目指しています。
■ニコングループと共に社会に貢献
専門技術や先見性でグループを牽引しています。

～「ありたい姿」の実現に向けて～
多様な働き方によって培われたプロフェッショナル集団としてニコングループの半歩先のソフトウェア技術を提供していきます。

会社データ

事業内容	============================================= ニコングループ唯一のソフトウェアカンパニーです。 “事業領域の広さ”と“保有技術の多彩さ”が強みです。ニコングループ全体のあらゆる価値提供をITの側面から支えています。 ============================================= ■精機事業本部人類の発展の要、半導体をつくる「半導体露光装置」、人々の生活に欠かせないフラットパネルをつくる「FPD露光装置」、「超精密」かつ「高精細」を支える事業本部・超精密な機械「半導体露光装置」を制御・高精細な映像を創るFPD露光装置を制御 ■デジタルメディア事業本部デジタルカメラだけじゃない。映像技術を先進ITで支え、新たな映像体験を実現する事業本部・新しい映像価値を創造・映像技術を用いた新たなソリューション創出 ■エンジニアリングソリューション事業本部医療に関わるヘルスケアから次世代のものづくりを支える最先端技術まで、多岐にわたる分野で技術提供を行う事業本部・細胞画像解析アルゴリズムの開発・デジタルマニュファクチャリングソリューションの制御ソフトを開発 ■エンタープライズソリューション事業本部ニコングループの事業運営の根幹を支え、「顧客・従業員重視のDX」を担う事業本部・最新ITトレンドの調査と導入開発支援とDX推進・企業経営の根幹を支える基幹系システムの導入、運用 ■アドバンストテクニカルセンターニコングループ全事業領域へ広域的かつ多角的に技術開発や支援を行い「次世代の技術」を支える。・先端／要素技術開発・ニコンの事業を横断的に支援

事業内容

=============================================
ニコングループ唯一のソフトウェアカンパニーです。
“事業領域の広さ”と“保有技術の多彩さ”が強みです。
ニコングループ全体のあらゆる価値提供をITの側面から支えています。
=============================================

■精機事業本部
人類の発展の要、半導体をつくる「半導体露光装置」、人々の生活に欠かせないフラットパネルをつくる「FPD露光装置」、「超精密」かつ「高精細」を支える事業本部
・超精密な機械「半導体露光装置」を制御
・高精細な映像を創るFPD露光装置を制御

■デジタルメディア事業本部
デジタルカメラだけじゃない。
映像技術を先進ITで支え、新たな映像体験を実現する事業本部
・新しい映像価値を創造
・映像技術を用いた新たなソリューション創出

■エンジニアリングソリューション事業本部
医療に関わるヘルスケアから次世代のものづくりを支える最先端技術まで、多岐にわたる分野で技術提供を行う事業本部
・細胞画像解析アルゴリズムの開発
・デジタルマニュファクチャリングソリューションの制御ソフトを開発

■エンタープライズソリューション事業本部
ニコングループの事業運営の根幹を支え、「顧客・従業員重視のDX」を担う事業本部
・最新ITトレンドの調査と導入開発支援とDX推進
・企業経営の根幹を支える基幹系システムの導入、運用

■アドバンストテクニカルセンター
ニコングループ全事業領域へ広域的かつ多角的に技術開発や支援を行い「次世代の技術」を支える。
・先端／要素技術開発
・ニコンの事業を横断的に支援

本社郵便番号	220-0012
本社所在地	神奈川県横浜市西区みなとみらい3-3-3　横浜コネクトスクエア8階
本社電話番号	(045)345-1400
お問い合わせ先	ニコンシステム人事担当 03-6747-2951 ※受付時間：平日の午前10時から午後6時
設立	1986年4月
資本金	5,000万円（(株)ニコン100％出資）
従業員	507名（2024年4月1日現在）
売上高	15,059百万円（2023年度実績）
事業所	・本社：神奈川県横浜市西区みなとみらい・大井事業所：東京都品川区西大井 (株)ニコンウエストサイト内・熊谷事業所：埼玉県熊谷市 (株)ニコン熊谷製作所内・大宮事業所：埼玉県さいたま市・札幌事業所：北海道札幌市
エントリー	エントリーいただいた方に当社マイページをご案内いたします。 ※マイナビにご登録いただいた「メールアドレス」宛にご案内をお送りします。
沿革	1986年4月日本光学工業(株)（現・(株)ニコン）の出資により設立 1989年12月 (株)ニコン熊谷製作所内に熊谷事業所を開設 1998年5月本社を神奈川県横浜市西区みなとみらいへ移転 2003年8月 (株)ニコン横浜製作所内に大船事業所を開設 2003年11月 (株)ニコンデジタルテクノズと合併 2006年6月札幌開発センターを開設 2008年5月大宮事業所を開設 2010年6月本社を東京都品川区西大井 (株)ニコン大井製作所内へ移転 2024年2月本社を神奈川県横浜市西区みなとみらいへ移転 2024年7月大船事業所を廃止株式会社ニコンウエストサイト内に大井事業所を開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	4名	1名	5名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

25.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.3%
  （87名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり会社全体で教育に力を入れており、充実した教育制度が自慢です。 ≪ 新入社員研修 ≫ 1年間実施、3ヶ月は集合研修で同期の方と一緒に学んでいただきます。その後、配属先でのOJTがスタートします。 ◎集合教育ニコンシステムの事業理解から、ビジネススキル・ヒューマンスキル、IT基礎・ソフトウェア開発基礎などを同期と共に学びます。 ◎OJT（On-the-Job Training）その後、配属された部門で、日常の業務を通じたOJTを実施します。必ず先輩社員の1人が専任トレーナーとなり、実践的な指導だけでなく、身近な相談相手としても、新入社員をサポートします。 ≪ 能力開発制度 ≫ 技術の進歩が速いIT事業では、その時々で求められる技術が変わります。また、ニコンシステムは事業領域が広く、仕事を進める中で「高度なIT技術」に加え「技術の多様性」が求められます。これらをタイムリーに実現するために、様々な技術を習得する機会を用意しています。入社年数を問わず、キャリアや仕事に合わせた社員の成長を末永く支える仕組みです。 ◎共通系：対人スキル、課題・ビジネス遂行、組織管理等の全社員共通の科目をまとめた教育体系です。 ◎専門系：画像処理、制御、AI、クラウドを対象とした、技術レベル別の教育体系を用意しています。社内有識者による座学や実践形式の研修、オンライン教材を含めた社外の教育コンテンツを受講できます。 ◎社員の自主的な学習、研究活動を支援するための「社外セミナー利用制度」や各専門領域の「技術部会」が主催する勉強会などがあります。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励制度：社内で認定した資格を取得した場合、奨励金を支給します。学習コンテンツの提供などもあります。入社前に取得した資格についても、入社後に奨励金を支給いたします。
メンター制度	制度あり入社以降も、人事担当者による定期面談が行われます。配属から翌年3月までのOJTでは、専任トレーナーが指導だけでなく、身近な相談相手としてもサポートを行います。
キャリアコンサルティング制度	制度あり年1回の自己申告制度にて、上司によるコンサルティングを実施しています。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪工業大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、群馬大学、高知工科大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、総合研究大学院大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、広島市立大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大妻女子大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、北九州市立大学、九州工業大学、近畿大学、熊本大学、久留米工業大学、工学院大学、駒澤大学、静岡大学、芝浦工業大学、城西大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、長岡技術科学大学、長崎純心大学、南山大学、日本大学、広島国際大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明星大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞阿南工業高等専門学校、白梅学園短期大学、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、沼津工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 -------------------------------------------- 修博士　　2名　　　2名　　　8名大卒　　　6名　　　4名　　　4名高専　　　0名　　　0名　　　0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪工業大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、群馬大学、高知工科大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、総合研究大学院大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、広島市立大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大妻女子大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、北九州市立大学、九州工業大学、近畿大学、熊本大学、久留米工業大学、工学院大学、駒澤大学、静岡大学、芝浦工業大学、城西大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、長岡技術科学大学、長崎純心大学、南山大学、日本大学、広島国際大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明星大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
阿南工業高等専門学校、白梅学園短期大学、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、沼津工業高等専門学校