最終更新日：2026/4/3

(株)電通PRコンサルティング

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

広告
専門コンサルティング
シンクタンク・マーケティング・調査
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4,000万円

売上高: 非公開

従業員: 285名（2026年1月現在）

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

PRは変えることができる。常識を。価値を。社会を。未来を。

2027年度新卒採用のエントリーは締め切りました（2026/04/03更新）

伝言板画像

2027年度卒新卒採用のWEBエントリーシートは、4月1日をもって締め切りました。たくさんのご応募、ありがとうございました。

やりがい

電通グループであるからこその規模が大きい仕事を、若手のうちからどんどん経験することが可能です。
専門性

PR業界の第一線を約65年歩み続け、国内外で高い評価をいただいています。

会社紹介記事

メディアをはじめ、情報発信において影響力の大きいインフルエンサーとの関係構築を図り、クライアントの情報発信・拡散のサポートをします。若手からベテランまで幅広い世代の社員が、それぞれの強みを生かして活躍できる環境です。

: メディアをはじめ、情報発信において影響力の大きいインフルエンサーとの関係構築を図り、クライアントの情報発信・拡散のサポートをします。

: 若手からベテランまで幅広い世代の社員が、それぞれの強みを生かして活躍できる環境です。

電通グループならではのダイナミックな仕事を若手のうちから経験！

PR会社は常に世の中の最新事情を読み取ることが欠かせません。テレビ・新聞・雑誌・WEBあらゆる情報を日々追っています。	電通グループであるからこその、規模が大きい仕事を若手のうちからどんどん経験することが可能。若手だからといって先輩のサポートをするだけでなく、早いうちから担当者の1人となって仕事を進めていくことになり、PRパーソンとして必要なスキルが早めに身につくのも特長です。若手から活躍でき規模が大きい仕事に関われる環境や、社員数およそ300名という規模感からの風通しの良い社風もあって、当社は社員の定着率が非常に高く、2025年1～12月の全社離職率は2.4％です。（参考：全国平均離職率14.2％／厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果」より引用）

PR会社は常に世の中の最新事情を読み取ることが欠かせません。テレビ・新聞・雑誌・WEBあらゆる情報を日々追っています。

電通グループであるからこその、規模が大きい仕事を若手のうちからどんどん経験することが可能。若手だからといって先輩のサポートをするだけでなく、早いうちから担当者の1人となって仕事を進めていくことになり、PRパーソンとして必要なスキルが早めに身につくのも特長です。

若手から活躍でき規模が大きい仕事に関われる環境や、社員数およそ300名という規模感からの風通しの良い社風もあって、当社は社員の定着率が非常に高く、2025年1～12月の全社離職率は2.4％です。
（参考：全国平均離職率14.2％／厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果」より引用）

会社データ

プロフィール	電通グループの中では国内で唯一（※）、PR分野を総合的に扱う会社です。企業、官公庁、業界団体や教育機関にいたるまで、国内外の幅広いクライアントの課題解決に日々取り組んでいます。当社の歴史は長く、1961年の創業から60年以上もの間、日本のPR業界の第一線を歩んでいます。当社は、国内外でのアワードにおいても高い評価をいただいております。 2018年には、国際的なPR業界専門メディア「The Holmes Report」が選出する、その年に日本・韓国でもっとも優れたPR会社に送る「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞しました。また、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会が主催する「PRアワードグランプリ2024」では、当社のプロジェクトが審査委員特別賞を受賞。そのほか、国際PR協会が主催する業界賞「ゴールデン・ワールド・アワーズ・フォー・エクセレンス」においては、株式会社電通とともに当社がPRをサポートしたプロジェクトが部門最優秀賞を受賞。「PR Awards Asia」や「アジア・パシフィックSABREアワード」など各アワードでも当社が関わったプロジェクトが賞をいただき、毎年実績を残しています。さらに、当社の社員が各アワードのPR部門審査員にも選出されるなど、活躍の場を広げています。当社は、レピュテーション・マネジメント力で社会的合意を形成し、クライアントと共に、新たな社会的価値や、仕組みを創るソーシャル・イノベーションの実現に貢献していきます。 ※電通グループ　国内グループ会社一覧 https://www.dentsu.co.jp/aboutus/summary/sub_company/index.html
事業内容	PR（Public Relations）とは生活者をはじめとする世の中との「良い関係づくり」のこと。企業や団体がステークホルダーの声を聞き、その課題やニーズに応える形でコミュニケーションプランを考え、情報発信をすることで信頼関係を構築し、組織の成長・発展を支えるとても重要な活動です。当社のサービス領域は多岐にわたり、新商品・新サービスの認知拡大をはじめとするマーケティングPRはもちろんのこと、クライアントに関わる社会的課題解決のための合意形成や、危機発生時のコミュニケーション・コンサルティング、企業トップのコミュニケーション・トレーニングなどのコーポレートPR領域にも強みをもっています。 2018年に「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞。そのほか国際的なPR賞を多数受賞しております。

プロフィール

電通グループの中では国内で唯一（※）、PR分野を総合的に扱う会社です。企業、官公庁、業界団体や教育機関にいたるまで、国内外の幅広いクライアントの課題解決に日々取り組んでいます。当社の歴史は長く、1961年の創業から60年以上もの間、日本のPR業界の第一線を歩んでいます。

当社は、国内外でのアワードにおいても高い評価をいただいております。
2018年には、国際的なPR業界専門メディア「The Holmes Report」が選出する、その年に日本・韓国でもっとも優れたPR会社に送る「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞しました。
また、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会が主催する「PRアワードグランプリ2024」では、当社のプロジェクトが審査委員特別賞を受賞。
そのほか、国際PR協会が主催する業界賞「ゴールデン・ワールド・アワーズ・フォー・エクセレンス」においては、株式会社電通とともに当社がPRをサポートしたプロジェクトが部門最優秀賞を受賞。「PR Awards Asia」や「アジア・パシフィックSABREアワード」など各アワードでも当社が関わったプロジェクトが賞をいただき、毎年実績を残しています。
さらに、当社の社員が各アワードのPR部門審査員にも選出されるなど、活躍の場を広げています。

当社は、レピュテーション・マネジメント力で社会的合意を形成し、クライアントと共に、新たな社会的価値や、仕組みを創るソーシャル・イノベーションの実現に貢献していきます。

※電通グループ　国内グループ会社一覧
https://www.dentsu.co.jp/aboutus/summary/sub_company/index.html

事業内容

PR（Public Relations）とは生活者をはじめとする世の中との「良い関係づくり」のこと。企業や団体がステークホルダーの声を聞き、その課題やニーズに応える形でコミュニケーションプランを考え、情報発信をすることで信頼関係を構築し、組織の成長・発展を支えるとても重要な活動です。

当社のサービス領域は多岐にわたり、新商品・新サービスの認知拡大をはじめとするマーケティングPRはもちろんのこと、クライアントに関わる社会的課題解決のための合意形成や、危機発生時のコミュニケーション・コンサルティング、企業トップのコミュニケーション・トレーニングなどのコーポレートPR領域にも強みをもっています。

2018年に「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞。そのほか国際的なPR賞を多数受賞しております。

本社郵便番号	105-7001
本社所在地	東京都港区東新橋1‐8‐1　電通本社ビル19階
本社電話番号	03-6216-8980
関西オフィス郵便番号	530-8228
関西オフィス所在地	大阪市北区中之島3-2-4 中之島フェスティバルタワー・ウエスト
関西オフィス電話番号	06-6484-8850
設立	1961（昭和36）年9月20日
資本金	4,000万円
従業員	285名（2026年1月現在）
売上高	非公開
事業所	東京本社（港区東新橋）、関西オフィス（大阪市北区）
株主構成	(株)電通グループ（100％）
主な取引先	産業各界の企業・団体、全国の官公庁、公共事業体
関連会社	(株)共同通信ピー・アール・ワイヤー
平均年齢	40.8歳（2026年1月現在）
平均勤続年数	11.4年（2025年度実績）
沿革	1961年 (株)電通PRセンター創立（9月20日） 1964年大阪支社開設 1996年 (株)電通パブリックリレーションズに社名変更 2002年 (株)共同通信ピー・アール・ワイヤーに出資 2004年中国でのPRコンサルティングサービス本格開始国内のPR会社で初となる大学院（立教大学MBAビジネススクール）でのPR専門講座を開講 2010年合弁会社　電通藍標公共関係顧問有限公司　出資・設立 2011年創立50周年 2012年中央区築地へ本社社屋移転 2017年＜本社＞港区東新橋へ社屋移転＜関西支社＞大阪市北区中之島へ社屋移転 2021年創立60周年 (株)電通PRコンサルティングに社名変更 2022年電通本社ビル（港区東新橋）へ本社社屋移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.4年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.8日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	4名	7名	11名
取得者	4名	7名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 25.3%
  （91名中23名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（座学・部署体験）・年次問わず電通グループ会社研修・社内研修としてビジネススキルアップ関連の研修（企画、財務、プレゼンテーション能力など）
自己啓発支援制度	制度あり PRSJ認定PRプランナー資格認定試験サポート…PRプランナー資格の取得に際し、社内研修の実施や受験料（1回目の受験のみ）の補助
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岩手大学、大阪公立大学、大阪市立大学、関西大学、筑波大学、東京外国語大学、法政大学、北海道大学、明治大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、大阪市立大学、小樽商科大学、学習院大学、学習院女子大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、島根県立大学、上智大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、テンプル大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、長崎県立大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、文教大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	入社年　　2022年　2023年　2024年　2025年　2026年（予） ---------------------------------------------------------------- 大卒　　　 8名　　　10名　　 16名　　 13名　　 15名

採用実績（学校）

＜大学院＞
岩手大学、大阪公立大学、大阪市立大学、関西大学、筑波大学、東京外国語大学、法政大学、北海道大学、明治大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、大阪市立大学、小樽商科大学、学習院大学、学習院女子大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、島根県立大学、上智大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、テンプル大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、長崎県立大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、文教大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

入社年　　2022年　2023年　2024年　2025年　2026年（予）
----------------------------------------------------------------
大卒　　　 8名　　　10名　　 16名　　 13名　　 15名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）