株式会社日立ソリューションズ

日立ソリューションズの強み

日立グループのデジタル事業を牽引

日立ソリューションズは日立グループ内におけるITセクターの中核企業です。創業100年以上を誇る日立製作所の技術力を根拠としながら、先端技術を活用した自社ソリューションの開発やグローバルなパートナーとのアライアンスを通じて社会に貢献することを掲げ、さまざまな分野に挑戦してきました。製造、流通、通信を中心に社会、交通、教育、医療など多岐にわたる豊富なソリューションを、個々のお客さまにとって最適な形で組み合わせてワンストップで提供する『ハイブリッドインテグレーション』を実現していきます。

日立ソリューションズグループの強み

  • 高品質・高信頼な
    システム構築力・技術力
  • 豊富なパッケージ・サービスを
    活用したソリューション提供力
  • 海外グループ会社を中心とした
    グローバル対応力

日立グループ力

  • 長年にわたる情報・通信システム事業の
    実績と経験
  • 日立グループの幅広い事業分野
  • 連結子会社

    853

  • 持分法適用関連会社

    287

  • 従業員数(正社員)

    30万人

※2022年3月現在

システムインテグレーション事業

日立ソリューションズの「システムインテグレーション事業」では、アプリケーション開発からパッケージ導入、インフラストラクチャ構築まで、それぞれのお客さまへのシステム導入をワンストップで対応するサービスを展開しています。「インテグレーション」とは、「統合」という意味です。つまり、システムを構築するだけではなく、既存の製品やサービスを組み合わせて提案したり、ノウハウやそれを持ったヒトを提供したりするなど、様々な方法を組み合わせてクライアントの課題解決・要望実現を行う「情報サービス業」とも言えます。このような業務を請け負う「システムインテグレータ」として、今後も成長していきます。

協創

日立ソリューションズとお客さま(ユーザー企業)、アライアンスパートナー、コンサル会社など、さまざまな企業や公共機関の知見やノウハウを持ち寄り、新しい価値をつくり出すことを「協創」と位置付け、この「協創」によって新しいデジタルサービスを次々と立ち上げています。また、価値創出の基盤となる「デジタルソリューション創出プラットフォーム」を構築しました。このプラットフォームにより価値検証やビジネスモデル構築におけるプロトタイプの開発とフィードバックを短期間で行うほか、MVP 開発 * 以降の継続的な改善の繰り返しや、迅速なリリースによる持続的成長を可能にする仕掛けを備えています。

* MVP は、minimum viable product の略。必要最小限の機能だけを開発し、ユーザーの反応を見ながら機能追加・改善する開発手法のこと。

確かな技術力

日立ソリューションズは1970年の創業以来、グループ各社のソリューション・サービスとグループの総合力をベースにしながら、高度な技術力と業務ノウハウをでお客さまの様々な課題を解決してきました。ITソリューションの業界を長きにわたって牽引し、こうした経験や知見から自社商品を多く開発してきたことは当社の強みのひとつです。例えば、製造業向けのスマートマニュファクチャリングソリューションや空間情報ソリューションを広く浸透させながら、便利で快適な社会の実現に貢献してきました。

会社の成長と従業員の幸せ

社会の仕組みや価値観が大きく変化している時代です。日立ソリューションズでは、将来にわたり価値を創造し、持続的に成長するために、従業員の多様な価値観や経験を活かしながら、イノベーションの創出をめざしています。その実現のため、従業員の帰属意識を高め、個人と会社が互いを選び、高め合う環境を構築していきます。

当社の持続的成長の原動力は「人」

社員一人ひとりを、高度なスキルや経験をもつプロフェッショナルとして尊重し、認め合う社風です。また、自律的に学び成長することが企業の成長につながるという考え方のもと、従業員の自律的成長を支援しています。そのため、社員が学ぶための機会を十分に提供するとともに、以下3点を重点人財育成施策として掲げています。

重点人財育成施策

  • 高度スキル人財育成

    IT人財の職種や専門分野のそれぞれにおいて、高度な能力を有するプロフェッショナルの育成を推進しています※。加えて、昨今の社会要請を鑑み、「データサイエンティスト」「ビジネスシステムアナリスト」「プロジェクトマネージャ」「AI人財」「アジャイル有識者」を重点分野と定めて人財を育成しています。

    ※「プロフェッショナルとしての能力の可視化」参照

  • ビジネス創生人財育成

    デジタル時代においてイノベーションを起こし、新たな価値を創出するために、「お客さまとともに社会課題の解決や価値創造に取り組む」人財育成プログラムを実施しています。

  • グローバル人財育成

    グローバルビジネスを牽引する人財力を一層強化しています。英語力やグローバルスキルの向上をめざした研修を提供し、グローバル人財の裾野を広げています。その中から選抜者が「海外業務研修制度」で海外派遣を経験し、グローバル人財としてのレベルアップを図ります。