最終更新日:2024/12/13

キヤノンメディカルシステムズ(株)

業種

  • 医療用機器・医療関連
  • 商社(精密機器)
  • 精密機器

基本情報

本社
栃木県
資本金
207億円
売上高
5,538億円(2023年12月期) ※キヤノングループのメディカル事業全体の売上高
従業員
1万1,538名(2023年12月時点/グループ連結)

【キヤノングループ】世界190以上の国と地域でサービスを展開する日本発のグルーバル企業。医療の発展・人々の健やかな生活の実現のために、新たな価値を創造します。

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会社紹介記事

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キヤノンの成長領域であるメディカル事業の主軸を担う医療機器メーカーです。事業発足から100年の歴史があり、画像診断装置の分野では国内トップシェアを誇っています。
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当社は、世界一流のスポーツチームとメディカルパートナーシップを提携し、最高級の画像ソリューションで世界のトップ選手たちをサポートしています。

~Made for Life~お客様とともに歩み、医療に貢献し続ける。

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≪マイナビ・日経24年卒就職企業人気ランキング第5位(精密・医療機器分野)≫
日本の医療用画像診断装置の黎明期に創業した当社は、人々の健康に対する思いを受けて目覚しい進歩を遂げてきた医療業界のお客様との連携により、新たな臨床価値を創造し提供することで発展してまいりました。その結果、多くの製品・技術を開発し、今日現在、世界中のお客様にご使用いただいています。

一方、医療を取り巻く環境は、世界的な高齢化の進展や、昨今の新型コロナウイルスの影響など、厳しさを増しつつあり「いのち」を守る現場は多くの課題に直面しています。そんな中当社は、これまでもそうであったように、これからも常にお客様や患者さんの立場に寄り添い最適なソリューションを提供し続けることによって医療に貢献していきます。

早期に発見し、負担が少なく患者さんへの優しい診断・治療を実現する「臨床価値の提供」、効率的な医療を提供するために必要な「ワークフローの改善」、装置・システムの導入から維持/運用に関わるあらゆるコストを最適化する「病院経営への貢献」、これら付加価値の高いソリューションを提供することが、我々の使命だと考えます。

会社データ

事業内容
医療用機器(X線診断装置、CT、MRI、超音波診断装置、放射線治療装置、核医学診断装置、検体検査装置、ヘルスケアITソリューション など)の開発、製造、販売、技術サービス

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本社郵便番号 324-8550
本社所在地 栃木県大田原市下石上1385番地
本社電話番号 0287-26-6211
創業 1930年(昭和5年10月)
設立 1948年(昭和23年9月)
資本金 207億円
従業員 1万1,538名(2023年12月時点/グループ連結)
売上高 5,538億円(2023年12月期)
※キヤノングループのメディカル事業全体の売上高
事業所 ■本社(栃木県大田原市)、川崎事業所、下丸子事業所
【国内ネットワーク】
■支社/8拠点
■支店/50拠点
■営業所・出張所/13拠点
■サービスセンタ/59拠点
■その他/5拠点

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 30.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.9
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 105 23 128
    取得者 46 23 69
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    43.8%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時/導入教育、職種別教育、営業実習、工場実習、病院実習等
入社後/階層別・職能別研修、一般・営業・技術教育、
    海外研修、自己啓発(英会話講座、通信教育など)
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援、研修費支援、社内英会話講座開催、通信教育実施etc..
メンター制度 制度あり
新入社員にはメンターが付き、しっかりフォローしていきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
半期に一度、所属上長とキャリアに関する相談の機会があります。
社内検定制度 制度あり
製造技能検定・TOEIC受検制度etc..

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、大阪大学、岡山大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京歯科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、広島大学、藤田医科大学、北海道大学、明治大学、山形大学、立命館大学、早稲田大学、横浜市立大学、宮崎大学、弘前大学、芝浦工業大学、総合研究大学院大学、東京都立大学
<大学>
青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本保健科学大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、広島大学、福岡工業大学、藤田医科大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、杏林大学、弘前大学、国際医療福祉大学、東京都立大学、純真学園大学、信州大学、創価大学、大阪工業大学、拓殖大学、東海大学、東洋大学、徳島大学、明治学院大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、群馬工業高等専門学校、国際高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、仙台高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、木更津工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数) 2023年度:133名
2022年度:127名
2021年度:142名
2020年度:146名
2019年度:124名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 89 44 133
    2022年 79 48 127
    2021年 102 40 142
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 133 - -%
    2022年 127 - -%
    2021年 142 - -%

先輩情報

将来性のある分野の高い技術力と「日本代表」になれるのが魅力
S.N
2010年入社
上智大学
外国語学部 英語学科
【海外営業】海外営業本部 中近東アフリカ統括担当
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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