最終更新日:2025/3/13

マツモト産業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(鉄鋼・金属)

基本情報

本社
大阪府
資本金
7億6,800万円
売上高
616億7344万円(2024年3月決算実績)
従業員数
524名(男性386名、女性138名) グループ企業含む 725名 ※2024年12月1日実績
募集人数
36~40名

【年休127日!家賃全額会社負担】船・鉄道・自動車・飛行機など”Made in Japan”を支え続けて105年。溶接業界No,1の総合商社。安定した経営基盤で福利厚生も充実!

【オンライン説明会実施中!】モノづくり総合技術商社◎創業104年・年休127日・土日祝休み (2025/03/13更新)

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当社の説明会ではマツモト産業の働き方や、魅力をお伝えします。
質疑応答の時間もございますので、不安なことや疑問点はなんでもお聞きください。
皆さまのご参加をお待ちしています!

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会社紹介記事

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大がかりな溶接機械になると、一件一件にカスタマイズが必要となることもある。時には、エンジニアや経験豊富な上司を交えて、侃々諤々の議論が展開されることも。
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ルート営業では、お客さまとの関係構築が大きなカギとなる。信頼関係を築いていくには、どう向き合うべきか?先輩の助言を得ながら一歩一歩、成長していくことになる。

人間的魅力、素直さを活かして活躍できる職場。盤石な経営基盤、福利厚生も魅力

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同社で活躍するには、素直さも重要と語ってくださった林さん。就活生諸君も、今後、なにかとお世話になる機会も多いだろう。気になることは、何でも相談するとよい。

105年もの歴史を持つ当社は、工場で使用されるあらゆるモノを取り扱う専門商社です。なかでも、溶接分野に強みを持っています。また、溶接を自動化する装置については、グループ会社・マツモト機械と協業して提供しています。1世紀以上黒字を継続してきた財務状況の安定性、そしてメーカーと連動した商品提供ができる点に、当社の強みがあると言えるでしょう。
社風については、営業所全体が1つの目標に向かって動くため、チームとして仕事にあたるという意識が浸透しています。少数のメンバーで構成されている営業所が多いため、社員間の距離も近いですね。

また、社内制度においては、社員に好評をいただいているのは寮制度が整備されていることです。独身社員の場合、30歳までは全額会社負担で借り上げ社宅に入居することができます。また、レンタル家具も使えるようになっているため、転勤で引っ越しする際も、家具を送る必要もありません。さらに、勤務地から実家までの往復交通費について、2回まで会社が負担する制度もあります。さらに、働き方の改革にも力を注ぎ、オフィスのパソコンは19時になると一斉にシャットダウンされるようになっています。

一方、ある程度の専門性が要求される仕事でもあり、教育研修にも力を注いでいます。ほとんどの新人は、機械関係の予備知識がない状態で入ってくるので、現場におけるOJTをベースに、仕入先で行われる研修等に参加しながら、商品知識を学んでいただきます。この研修は入社後、概ね3年間にわたって継続されます。さらに、勤務エリアや営業所毎にも勉強会を行っており、業務に必要な知識を無理なく吸収できるようになっています。

そんな当社が求めるのは、明るく元気な対応ができる人。誠実にお客さまとむき合うことができ、自分が掲げた目標に向かって、挫けることなく努力が続けられる人です。また、複雑な機械を扱う仕事であるため、お客さまに気に入ってもらえる、人柄も大切になってきます。なぜなら、お客さまから教えてもらう部分も多いからです。その意味では、素直に人と接することができる資質も、重要な要素となってくるでしょう。

■林 和紀(2017年入社)管理本部 総務課

会社データ

プロフィール

 当社は主に「溶接機材」の販売を手がける専門商社です。溶接機材というものづくりの現場になくてはならない製品を取り扱っているため、取引先の業界は多岐にわたり、景気の変動に左右されにくい強固な経営基盤を構築しています。

 最大の特徴としては、売り手と買い手をつなぐ商社機能だけでなく、お客様の意向に沿った機械・設備を開発する独自のメーカー機能を持ち合わせており、大手メーカー様のものづくりを陰から支える一翼を担っていることです。この特徴あるビジネスモデルを武器に、幅広い産業界のお客様からの信頼を集め、2019年には創業100周年を迎えることができました。

 これから日本は労働人口が減少していき、多くの企業が人手不足という問題に直面することが出てくると思いますが、そのような時にこそ当社がこれまで築いてきた『行動力・営業技術力・提案力』をさらにフォーカス、発揮できるときと考えており、 産業及び工場環境問題を踏まえ、CSR 経営(企業の社会的責任)においても積極的に取り組み、業界・地域の発展に貢献努力していくことをおこなっていきます。

事業内容
機械器具卸売業
溶接機材、溶接材料、金属材料、産業機械、メカトロ機器、機械工具等の販売

マツモト産業は、創業1919年。大阪を拠点に全国に拠点を持つ、主に「溶接機材」の販売を手がける”モノづくり専門商社”です。溶接機材という”モノづくり”の現場になくてはならない製品を取り扱っているため、取引先の業界は多岐にわたり、景気の変動に左右されにくい強固な経営基盤を構築しています。

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#福利厚生充実 #教育制度充実 #年休125日 #完全週休二日制 #土日祝休み #長期休暇あり #育休取得率100%

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溶接ロボット・機械のメーカー商社として、様々な事業を展開しています。なかでも、メカトロ機器とFAシステムの融合で産業の発展に貢献しています。

本社郵便番号 550-0004
本社所在地 大阪府大阪市西区靱本町1丁目12番6号
本社電話番号 06-6225-2200
創業 大正8年4月
設立 昭和23年5月
資本金 7億6,800万円
従業員数 524名(男性386名、女性138名)
グループ企業含む 725名
※2024年12月1日実績
売上高 616億7344万円(2024年3月決算実績)
事業所 【本社】
 大阪府

【東北エリア】
 北海道、青森県、岩手県、宮城県、福島県

【関東エリア】
 東京都、新潟県、千葉県、栃木県、埼玉県、群馬県、神奈川県、長野県

【中部エリア】
 愛知県、静岡県、富山県、三重県

【関西エリア】
 大阪府、滋賀県、兵庫県

【中国エリア】
 広島県、岡山県、山口県、鳥取県

【四国エリア】
 香川県、愛媛県

【九州エリア】
 福岡県、大分県、熊本県、鹿児島県
主な取引先 アサダ(株)、アネスト岩田コンプレッサ(株)、育良精機(株)、イーグル・クランプ(株)、(株)イチグチ、(株)イチネンケミカルズ、(株)キトー、(株)キャドマック、(株)ケミカル山本、現代綜合金属ジャパン(株)、(株)神戸製鋼所、酸素アーク工業(株)、サン電子工業(株)、三立電器工業(株)、シャープマーケティングジャパン(株)、シンクス(株)、スリー工ムジャパン(株)、ダイキン工業(株)、大同興業(株)、大東精機(株)、(株)ダイヘンテクノサポート、タケダ機械(株)、(株)千代田精機、デンヨー(株)、(株)十川ゴム、(株)トーキン、トルンプ(株)、電元社トーア(株)、日動工業(株)、日酸TANAKA(株)、日鐵住金溶接工業(株)、(株)ニコテック、ニツコー熔材工業(株)、日東工器(株)、日本ウエルディング(株)、日本ウエルディング・ロッド(株)、日本ホイスト(株)、ニューレジストン(株)・日立工機(株)、ファナック(株)、富士電線販売(株)、マイト工業(株)、マツモト機械(株)、三菱電機(株)、村田機械(株)、(株)安川電機、ヤマト産業(株)、やまびこジャパン(株)、(株)レヂトン、IPGフォトニクスジャパン(株)、他(アイウエオ順)
関連会社 マツモト機械(株)、トーヨー(株)、南海熔材(株)、ヤサカ産業(株)、ナゴヤウエル(株)
沿革
  • 大正 8年(1919)
    • 松本ハルが鉄店を創業
  • 昭和39年(1964)
    • 溶接切断治具機械事業部を独立し、 (株)松本機械製作所(現マツモト機械(株))を設立
  • 昭和44年(1969)
    • 北九州営業所を開設
      東京支店(現関東支店)ビル竣工
      マツモト産業株式会社に社名変更
      松本文子が取締役会長に、図子正章が代表取締役社長に就任
  • 昭和45年(1970)
    • 千葉・津(現三重)・滋賀(現京滋)・神戸営業所を開設
  • 昭和46年(1971)
    • 大宮(現さいたま)・福山・岡山営業所を開設
      名古屋支店(現中部支店)ビル竣工
  • 昭和47年(1972)
    • 宇都宮営業所を開設
  • 昭和48年(1973)
    • 岐阜・堺・大牟田(現熊本)・横浜・仙台・富山・西大阪営業所を開設
  • 昭和50年(1975)
    • 高崎営業所を開設
  • 昭和54年(1979)
    • 新潟・沼津・城東営業所を開設
  • 昭和55年(1980)
    • 松本 常典が代表取締役社長に就任
      浜松・高知(現松山)・福岡営業所を開設
  • 昭和56年(1981)
    • 姫路営業所を開設
  • 平成元年(1989)
    • 松本営業所を開設
  • 平成 3年(1991)
    • 南大阪営業所を開設
  • 平成 4年(1992)
    • 郡山営業所を開設
  • 平成13年(2001)
    • 札幌出張所(現札幌営業所)を開設
      広島支店(現中国支店):山陰出張所を開設
  • 平成15年(2003)
    • 東北支店開設
  • 平成17年(2005)
    • 関西商品センターを開設
      中部商品センターを開設
      鈴鹿出張所を開設
      東北支店:盛岡出張所(現北東北営業所)を開設
      関東システム課:九州出張所を開設
      関東システム課:千葉出張所を開設
  • 平成27年(2015)
    • 本社を大阪市西区靱本町1-12-6に移転
  • 平成31年(2019)
    • 創業100周年を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.1
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 14 4 18
    取得者 3 4 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    21.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.7%
      (135名中1名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員に対しビジネスマナー研修、マインドセット研修を実施。
・入社後1年間の間に2回の新入社員フォローアップ研修を実施。
・入社後3年間の間に適宜メーカー研修を実施。(※総合職のみ)
自己啓発支援制度 制度あり
・会社指定の資格について、資格取得の際に掛かる諸経費全額補助。
・資格手当制度有り。
メンター制度 制度あり
特定のメンターを付ける制度はありませんが、所属部署・所属営業所の全員で新人を育てる風土があります。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、朝日大学、亜細亜大学、石巻専修大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪女学院大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、九州情報大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、熊本学園大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲子園大学、高知工科大学、甲南女子大学、甲南大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、滋賀大学、四国学院大学、秀明大学、城西国際大学、城西大学、上武大学、椙山女学園大学、成安造形大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、相愛大学、大正大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、大東文化大学、大同大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中京大学、中部大学、鶴見大学、帝京大学、帝塚山大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東北学院大学、東北工業大学、東北大学、東洋学園大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、二松学舎大学、日本体育大学、日本大学、日本福祉大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、函館大学、阪南大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福井工業大学、福山大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、松山大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、名城大学、ものつくり大学、桃山学院大学、安田女子大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、麗澤大学、流通経済大学(千葉)、和歌山大学、大和大学、帝京平成大学、仙台大学、中央大学、大谷大学、四天王寺大学、玉川大学、中村学園大学
<短大・高専・専門学校>
大阪外語専門学校、専門学校大阪デザイナー・アカデミー、大原公務員専門学校長野校、東京ビジネス・アカデミー、新潟ビジネス専門学校、広島会計学院ビジネス専門学校、広島情報ビジネス専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、横浜経理専門学校

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
大 卒  19名  25名   34名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 29 3 32
    2023年 17 8 25
    2022年 16 3 19
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 33 5 84.8%
    2023年 25 2 92.0%
    2022年 19 5 73.7%

先輩情報

野球で培ったコミュニケーション能力が活かせるフィールド
Sさん
2019年入社
27歳
鶴見大学
文学部 英語英米文学科
横浜営業所 主任
大手企業を対象とした、工作機器・資材の提案業務
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取材情報

人間力を磨きながら、しっかり向き合う営業。その醍醐味を実感する、3人の社員たち
目標達成の喜びが、自分を突き動かす原動力となっている
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