最終更新日:2024/10/25

マツモト産業(株)

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 機械

基本情報

本社
大阪府
資本金
7億6,800万円
売上高
587 億 4200 万円 ※2023年3月決算実績
従業員数
502名(男性370名、女性132名) グループ企業含む 695名 ※2023年9月1日実績

【年休125日!家賃全額会社負担】船・鉄道・自動車・飛行機など”Made in Japan”を支え続けて104年。溶接業界No,1の総合商社。充実の福利厚生でワークライフバランス!

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会社紹介記事

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毎年20~30名の新しい仲間が入社します。充実した研修制度で切磋琢磨しながら絆も深めていきます。フラットでアットホームな風土がマツモト産業の特徴!
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若手が多く活躍しています!フットワーク軽く、お客様に寄り添うのがマツモトスタイルのルート営業。事務職は、スピーディに営業のサポート!

ものをつなぎ、人をつなぎ、未来をつなぐ。溶接と歩み続けて104年の安定企業!

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“Factory Automation”工場の自動化に必要な溶接ロボット。機械を扱う会社ですが、文系が8割。若手が商社営業として活躍しています。

■マツモト産業について
マツモト産業は、創業1919年。大阪を拠点に全国に拠点を持つ、モノづくり商社。
モノづくり商社とは、モノづくりをする企業を商社という立場で支えるだけでなく、自社にメーカー機能を持っており、自分たちでモノづくりもできる商社のこと。

当社のミッションは、「Factory Automation」=工場の自動化(効率化)を通して、Made in Japanのモノづくりを支えること。
特に工場のモノづくりに欠かせない”溶接”に関するロボットや機械を提供しています。
溶接とは、鉄と鉄を繋ぎ合わせて、一つの製品を組み立てる技術で、当社の機械やロボットを通じて、自動車、飛行機、バイク、鉄道、船などが製造されています。

”少子高齢化”や”人口減少”により「人手不足」の影響もあり、人間が行っていた作業が急速に機械やロボットへ置き換わりつつあります。当社は、次の時代を見据え、必要な製品を商社・メーカーの両方の立場として支え続けていきます。

■マツモト産業を通して、自分らしい安定した生活を実現する
業界トップシェア、創業100周年をこえる安定企業だからこそ、安定した生活を実現するために、当社は様々な制度があります。例えば、残業削減の取り組みとして「20時に全社員のパソコンを強制シャットダウン!」仕事終わりは、プライベートの時間を大切にしてください。また、総合職社員には「家賃全額会社負担の寮・社宅を貸与」、家族の元へ帰省するための旅費も支給します。WorkとLifeの両方を充実させ、自分らしい安定した生活を実現させてください。

会社データ

事業内容
機械器具卸売業
溶接機材、溶接材料、金属材料、産業機械、メカトロ機器、機械工具等の販売

マツモト産業は、創業1919年。大阪を拠点に全国に拠点を持つ、主に「溶接機材」の販売を手がける”モノづくり専門商社”です。溶接機材という”モノづくり”の現場になくてはならない製品を取り扱っているため、取引先の業界は多岐にわたり、景気の変動に左右されにくい強固な経営基盤を構築しています。

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#商社 #機械 #ロボット #モノづくり #メーカー #溶接 
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#福利厚生充実 #教育制度充実 #年休125日 #完全週休二日制 #土日祝休み #長期休暇あり #育休取得率100%

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溶接ロボット・機械のメーカー商社として、様々な事業を展開しています。なかでも、メカトロ機器とFAシステムの融合で産業の発展に貢献しています。

本社郵便番号 550-0004
本社所在地 大阪府大阪市西区靱本町1丁目12番6号
本社電話番号 06-6225-2200
創業 大正8年4月
設立 昭和23年5月
資本金 7億6,800万円
従業員数 502名(男性370名、女性132名)
グループ企業含む 695名
※2023年9月1日実績
売上高 587 億 4200 万円 ※2023年3月決算実績
事業所 【本社】
 大阪府

【東北エリア】
 北海道、青森県、岩手県、宮城県、福島県

【関東エリア】
 東京都、新潟県、千葉県、栃木県、埼玉県、群馬県、神奈川県、長野県

【中部エリア】
 愛知県、静岡県、富山県、三重県

【関西エリア】
 大阪府、滋賀県、兵庫県

【中国エリア】
 広島県、岡山県、山口県、鳥取県

【四国エリア】
 香川県、愛媛県

【九州エリア】
 福岡県、大分県、熊本県、鹿児島県
主な取引先 アサダ(株)、アネスト岩田コンプレッサ(株)、育良精機(株)、イーグル・クランプ(株)、(株)イチグチ、(株)イチネンケミカルズ、(株)キトー、(株)キャドマック、(株)ケミカル山本、現代綜合金属ジャパン(株)、(株)神戸製鋼所、酸素アーク工業(株)、サン電子工業(株)、三立電器工業(株)、シャープマーケティングジャパン(株)、シンクス(株)、スリー工ムジャパン(株)、ダイキン工業(株)、大同興業(株)、大東精機(株)、(株)ダイヘンテクノサポート、タケダ機械(株)、(株)千代田精機、デンヨー(株)、(株)十川ゴム、(株)トーキン、トルンプ(株)、電元社トーア(株)、日動工業(株)、日酸TANAKA(株)、日鐵住金溶接工業(株)、(株)ニコテック、ニツコー熔材工業(株)、日東工器(株)、日本ウエルディング(株)、日本ウエルディング・ロッド(株)、日本ホイスト(株)、ニューレジストン(株)・日立工機(株)、ファナック(株)、富士電線販売(株)、マイト工業(株)、マツモト機械(株)、三菱電機(株)、村田機械(株)、(株)安川電機、ヤマト産業(株)、やまびこジャパン(株)、(株)レヂトン、IPGフォトニクスジャパン(株)、他(アイウエオ順)
関連会社 マツモト機械(株)、トーヨー(株)、南海熔材(株)、ヤサカ産業(株)、ナゴヤウエル(株)
沿革
  • 大正 8年(1919)
    • 松本ハルが鉄店を創業
  • 昭和39年(1964)
    • 溶接切断治具機械事業部を独立し、 (株)松本機械製作所(現マツモト機械(株))を設立
  • 昭和44年(1969)
    • 北九州営業所を開設
      東京支店(現関東支店)ビル竣工
      マツモト産業株式会社に社名変更
      松本文子が取締役会長に、図子正章が代表取締役社長に就任
  • 昭和45年(1970)
    • 千葉・津(現三重)・滋賀(現京滋)・神戸営業所を開設
  • 昭和46年(1971)
    • 大宮(現さいたま)・福山・岡山営業所を開設
      名古屋支店(現中部支店)ビル竣工
  • 昭和47年(1972)
    • 宇都宮営業所を開設
  • 昭和48年(1973)
    • 岐阜・堺・大牟田(現熊本)・横浜・仙台・富山・西大阪営業所を開設
  • 昭和50年(1975)
    • 高崎営業所を開設
  • 昭和54年(1979)
    • 新潟・沼津・城東営業所を開設
  • 昭和55年(1980)
    • 松本 常典が代表取締役社長に就任
      浜松・高知(現松山)・福岡営業所を開設
  • 昭和56年(1981)
    • 姫路営業所を開設
  • 平成元年(1989)
    • 松本営業所を開設
  • 平成 3年(1991)
    • 南大阪営業所を開設
  • 平成 4年(1992)
    • 郡山営業所を開設
  • 平成13年(2001)
    • 札幌出張所(現札幌営業所)を開設
      広島支店(現中国支店):山陰出張所を開設
  • 平成15年(2003)
    • 東北支店開設
  • 平成17年(2005)
    • 関西商品センターを開設
      中部商品センターを開設
      鈴鹿出張所を開設
      東北支店:盛岡出張所(現北東北営業所)を開設
      関東システム課:九州出張所を開設
      関東システム課:千葉出張所を開設
  • 平成27年(2015)
    • 本社を大阪市西区靱本町1-12-6に移転
  • 平成31年(2019)
    • 創業100周年を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.5
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.1時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.7
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 8 2 10
    取得者 1 2 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    12.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.8%
      (132名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員に対しビジネスマナー研修、マインドセット研修を実施。
・入社後1年間の間に2回の新入社員フォローアップ研修を実施。
・入社後3年間の間に適宜メーカー研修を実施。(※総合職のみ)
自己啓発支援制度 制度あり
・会社指定の資格について、資格取得の際に掛かる諸経費全額補助。
・資格手当制度有り。
メンター制度 制度あり
特定のメンターを付ける制度はありませんが、所属部署・所属営業所の全員で新人を育てる風土があります。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、朝日大学、亜細亜大学、石巻専修大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪女学院大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、九州情報大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、熊本学園大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲子園大学、高知工科大学、甲南女子大学、甲南大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、滋賀大学、四国学院大学、秀明大学、城西国際大学、城西大学、上武大学、椙山女学園大学、成安造形大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、相愛大学、大正大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、大東文化大学、大同大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中京大学、中部大学、鶴見大学、帝京大学、帝塚山大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東北学院大学、東北工業大学、東北大学、東洋学園大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、二松学舎大学、日本体育大学、日本大学、日本福祉大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、函館大学、阪南大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福井工業大学、福山大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、松山大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、名城大学、ものつくり大学、桃山学院大学、安田女子大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、麗澤大学、流通経済大学(千葉)、和歌山大学、大和大学、帝京平成大学、仙台大学、中央大学、大谷大学、四天王寺大学、玉川大学、中村学園大学
<短大・高専・専門学校>
大阪外語専門学校、専門学校大阪デザイナー・アカデミー、大原スポーツ公務員専門学校、東京ビジネス・アカデミー、新潟ビジネス専門学校、広島会計学院ビジネス専門学校、広島情報ビジネス専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、横浜経理専門学校

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年(予定)
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大 卒  19名  25名   34名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 17 8 25
    2022年 16 3 19
    2021年 13 4 17
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 25 0 100%
    2022年 19 3 84.2%
    2021年 17 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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