最終更新日：2024/7/24

ケイヒン(株)

上場企業

業種

物流・倉庫
陸運（貨物・バス・タクシー）
海運
鉄道
空輸

基本情報

本社: 東京都

資本金: 53億7,600万円

売上高: 465億2,000万円（連結2024年3月）　 364億800万円（個別2024年3月）

従業員: 男性：201名、女性：99名、合計：300名（2024年3月末）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

1947年創業の独立系総合物流企業。倉庫、陸・海・空国際複合輸送、重量物輸送、輸出車輛取扱などのバラエティ豊かな事業を有し、あらゆる視点から物流をプロデュース。

会社紹介記事

横浜にある大黒埠頭流通センター。保税地域として大小さまざまな輸出入貨物に対応し、定温庫内では輸入食品の取扱いもしており、日本の貿易最前線にあります。大阪にある堺浜流通センター。倉庫フロアは甲子園球場のグランドを超えるビッグスケール。重要なミッションの遂行により、日々の暮らしを支えています。

: 横浜にある大黒埠頭流通センター。保税地域として大小さまざまな輸出入貨物に対応し、定温庫内では輸入食品の取扱いもしており、日本の貿易最前線にあります。

: 大阪にある堺浜流通センター。倉庫フロアは甲子園球場のグランドを超えるビッグスケール。重要なミッションの遂行により、日々の暮らしを支えています。

自由で新しい発想を活かし、ケイヒンであなたの力を存分に発揮しませんか？

国内物流・国際物流という枠にとらわれず、物流というフィールドで幅広く活躍できる人財を求めています！	1947年、横浜において倉庫業として創業したケイヒン。以来、75年以上の長きにわたり、世の中のニーズに密着したビジネスを展開することで着実に成長を遂げてきました。そして今、私たちは総合物流企業として、国内だけにとどまらず世界各地に広がるネットワークを構築。毎日、あたりまえのように手にしているものを、あたりまえのように届ける。そうした、シンプルでありながら非常に重要なミッションを遂行することで、人々の暮らしと産業を根底から支えているのです。たとえば、皆さんがふだん身につけている、お気に入りの洋服や腕時計。近所のスーパーの売り場に並ぶ、魚介類や野菜などの食材。さらに、いつも手元に置いているパソコンやゲーム機を動かすための電気など。それらが届けられるまでのプロセスをたどると、私たち、ケイヒンが関わっている可能性が非常に高いのです。ケイヒンは75年以上積み重ねてきたノウハウを基に、物流センター・国内貨物輸送から、グローバルネットワークを基盤とした海上貨物輸送・プロジェクトカーゴ輸送・車輌輸出まで、国内外における物流サービスを幅広く展開。今後も、海外を含む有力拠点への新規施設の拡充を視野に入れ、事業拡大を目指します。そんなケイヒンが、総合物流企業として大きく成長していく過程で、一貫して大切にしてきたもの。それは、創業以来受け継がれてきた「企業は人なり」という理念です。この理念のもと、人財育成について力を注いできました。なぜなら、お客様に最適な物流提案を行うために必要なのは、知識やノウハウを自発的に学びとる向上心と、目的に向かって突き進む行動力にあふれた“人財”だからです。

国内物流・国際物流という枠にとらわれず、物流というフィールドで幅広く活躍できる人財を求めています！

1947年、横浜において倉庫業として創業したケイヒン。以来、75年以上の長きにわたり、世の中のニーズに密着したビジネスを展開することで着実に成長を遂げてきました。
そして今、私たちは総合物流企業として、国内だけにとどまらず世界各地に広がるネットワークを構築。毎日、あたりまえのように手にしているものを、あたりまえのように届ける。そうした、シンプルでありながら非常に重要なミッションを遂行することで、人々の暮らしと産業を根底から支えているのです。

たとえば、皆さんがふだん身につけている、お気に入りの洋服や腕時計。近所のスーパーの売り場に並ぶ、魚介類や野菜などの食材。さらに、いつも手元に置いているパソコンやゲーム機を動かすための電気など。それらが届けられるまでのプロセスをたどると、私たち、ケイヒンが関わっている可能性が非常に高いのです。

ケイヒンは75年以上積み重ねてきたノウハウを基に、物流センター・国内貨物輸送から、グローバルネットワークを基盤とした海上貨物輸送・プロジェクトカーゴ輸送・車輌輸出まで、国内外における物流サービスを幅広く展開。今後も、海外を含む有力拠点への新規施設の拡充を視野に入れ、事業拡大を目指します。

そんなケイヒンが、総合物流企業として大きく成長していく過程で、一貫して大切にしてきたもの。それは、創業以来受け継がれてきた「企業は人なり」という理念です。この理念のもと、人財育成について力を注いできました。なぜなら、お客様に最適な物流提案を行うために必要なのは、知識やノウハウを自発的に学びとる向上心と、目的に向かって突き進む行動力にあふれた“人財”だからです。

会社データ

事業内容	総合物流業　倉庫・物流センター　国内貨物輸送　海上貨物輸送　プロジェクトカーゴ輸送　輸出車輌取扱　輸出入通関　複合一貫輸送　航空貨物輸送ケイヒンは創業75年以上続く総合物流企業です。「歓迎され、信頼される物流サービス」の提供を理念としています。

本社郵便番号	108-8456
本社所在地	東京都港区海岸3-4-20
本社電話番号	03-3456-7806
創業	1947年12月
資本金	53億7,600万円
従業員	男性：201名、女性：99名、合計：300名（2024年3月末）
売上高	465億2,000万円（連結2024年3月）　 364億800万円（個別2024年3月）
事業所	国内＝東京、横浜、名古屋、大阪、神戸
関連会社	ケイヒン配送(株) ケイヒン陸運（関東）(株) ケイヒン陸運（東海）(株) ケイヒン陸運（関西）(株) ケイヒン航空(株) ケイヒン海運(株) ケイヒン港運(株) ケイヒンコンテナ急送(株) OKコンテナエキスプレス(株) ダックシステム(株) KEIHIN MULTI-TRANS (SINGAPORE) PTE LTD KEIHIN MULTI-TRANS (HONG KONG) LIMITED KEIHIN MULTI-TRANS (SHANGHAI) CO.,LTD. KEIHIN-EVERETT FORWARDING CO.,INC.　 KEIHIN MULTI-TRANS TAIWAN CO.,LTD. KEIHIN MULTI-TRANS (VIETNAM) COMPANY LIMITED
経営理念	歓迎され、信頼される物流サービスの提供を通じて、広く国際社会に貢献するとともに、企業の安定した発展をはかり、あわせて企業に関係する人々の人間性豊かな生活を確保する。
経営方針	「便利さ」を通じて、豊かさと安心を提供する総合物流企業を目指します。「情報の活用と物流の技術革新」を通じて、信頼し協力しあえる情報発信企業を目指します。「人財の育成」を通じて、改善・改革に努めるイキイキ環境創造企業を目指します。
平均年齢	男性：42.8歳、女性：39.4歳、平均：41.5歳（2024年3月末）
平均勤続年数	男性：18.2年、女性：16.8年、平均：17.6年（2024年3月末）
沿革	1947年　大津工業(株)を設立 1948年　商号を京浜倉庫(株)に変更 1949年　倉庫証券発行開始　 1955年　一般港湾運送業開始　　　　税関貨物取扱人業開始 1959年　海運代理店業開始　 1960年　ケイヒン港運(株)設立　　　　一般区域貨物自動車運送業開始 1962年　株式を東証二部に上場 1966年　海運業開始 1968年　ケイヒン陸運(株)（関東）設立 1969年　ケイヒン海運(株)設立　 1971年　株式を東証一部に上場 1972年　ケイヒン配送(株)設立 1978年　ケイヒンコンテナ急送(株)設立 1979年　海上運送取扱業開始　 1984年　商号をケイヒン(株)に変更 1985年　ケイヒン陸運(株)（関西）設立 1988年　利用航空運送業開始　　　　ケイヒンマルチトランス（台湾）設立 1989年　ケイヒン航空(株)設立　　　　ダックシステム(株)設立　　　　ケイヒンマルチトランス（シンガポール）設立　 1990年　ケイヒン陸運(株)（東海）設立 1992年　ケイヒンマルチトランス（香港）設立　　　　ケイヒンエヴェレットフォワーディング設立 1999年　ケイヒン航空(株)ISO9002取得　 2000年　ケイヒン配送ISO9002取得 2004年　ケイヒングループ5社がグリーン経営認証を取得 2006年　ケイヒンマルチトランス（上海）設立 2007年　倉庫業におけるグリーン経営認証を取得　 2013年　ケイヒンマルチトランス（ベトナム）設立 2015年　ケイヒンAEO（認定通関業者）認定取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	4名	5名
取得者	1名	4名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 16.9%
  （65名中11名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・新社員研修（集合研修（4月・6月・9月・1月）、OJT研修）・階層別研修（若手社員研修、中堅社員研修、新任課長研修など）・財務研修・語学研修（英語・中国語など）・業務研修（倉庫・物流センター、国際業務に関する各種研修）・海外トレーニー制度（グローバル人財育成のための海外研修）　など
自己啓発支援制度	制度あり・自己啓発通信教育（e-ラーニング）自己研鑽を深めることを目的に、通信教育やeラーニング等により、学習できる機会を用意しています。・資格取得奨励・補助制度業務に必要な専門知識および技能等を習得することを目的とし、会社が定める資格を取得した場合には、奨励金の支給や取得にかかった費用の補助を行います。
メンター制度	制度あり仕事等を1対1で教えてくれる「OJT担当リーダー」が必ずつきます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪市立大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀県立大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、大東文化大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京海洋大学、東京国際大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長崎大学、南山大学、日本大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、流通科学大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣ国際外語専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大島商船高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、富山高等専門学校、広島商船高等専門学校、弓削商船高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　 2022年　　2021　　2020年　　2019年 ―──────────────────────────────── 大卒　　　　 11名　　　10名　　　　21名　　 12名　　　1名　　高専等卒　　　1名　　　 2名　　　　　2名　　 2名　　　1名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪市立大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀県立大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、大東文化大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京海洋大学、東京国際大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長崎大学、南山大学、日本大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、流通科学大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣ国際外語専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大島商船高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、富山高等専門学校、広島商船高等専門学校、弓削商船高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　2023年　　 2022年　　2021　　2020年　　2019年
―────────────────────────────────
大卒　　　　 11名　　　10名　　　　21名　　 12名　　　1名　　
高専等卒　　　1名　　　 2名　　　　　2名　　 2名　　　1名　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）