ピックアップ業界

アートの業界地図

芸術作品であるアート市場が、デジタルにより変化している。オンライン取引やレンタルなどが次々と生まれ、活性化しそうだ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

アート×DX

AGC

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富士フイルムホールディングス

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カヤック

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Art Technologies

Anique

アブストラクトエンジン

ANDART

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出資

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DART

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美術商

クリスティーズ

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Shinwa-Auction

アート業界の「現在」と「未来」

日本のアート市場は約2,100億円。ネット上での取引が増加

文化庁に委託された一般社団法人「アート東京」の調査によると、2021年の国内のアート市場は2,186億円。アメリカの3兆円超、イギリスの約1兆4,000億円、中国の約1兆2,600億円と比べて小さい。アートの購入経路はこれまで、ギャラリーや百貨店、アートフェアなどが中心で、一部の愛好家の間で取引されていたためだ。

それがデジタル化により、様変わりしそうだ。ネット上で作品や作家を知ってもらい、取引するサイトが増えている。購入だけでなく、少額取引を可能にする共同所有（シェアリング）や毎月一定額を支払うサブスクリプションなどのサービスが次々と生まれているほか、ネットギャラリーも増えている。

現代アート市場に期待。NFT技術で作品も急増

特に現代アートでは、デジタル作品の取引が増えそうだ。背景にあるのは、NFT技術。NFTとはNon-Fungible Tokenの略で、非代替性トークン（資産）と訳される。デジタルデータはコピーが容易で、作品としての価値が付けにくい。NFTはデジタル作品がオリジナルであることを証明する鑑定書、所有証明書などを付与でき、資産価値を生む。これに伴い、デジタル絵画だけでなく、ゲームアイテム、音楽、写真、スポーツ、エンターテインメントなどがアート作品として価値が生まれ、取引されている。

NFTの取引は誰でも出品し、購入できるため、大手企業が取引所（マーケットプレイス）の運営に参入している。出版社やゲーム企業などの個別企業が自社の製品を販売するケースも急増。デジタル証明書の発行サービスを行うスタートアップ企業も生まれている。

文化庁はアート市場活性化のため、相続税の猶予措置を現代アートにも拡大したほか、国立美術館の所蔵作品の情報発信の強化などを行っているが、これらの措置が直接、市場拡大につながるかは不透明なだけに、デジタルの現代アートの市場拡大が期待されている。

データで見る業界のポイント

アートのオンライン販売額の増加

※掲載内容の基準について

掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています（矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同）。
売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。