「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

鉄鋼・金属・鉱業(鉱業)の業界地図

非鉄金属類を開発・調達して精錬する鉱業。大手企業は海外で自主開発に乗り出している。一方で、純国産の石灰石採掘も安定的だ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

金属鉱山

JX金属

銅などの非鉄金属資源開発がメイン。ENEOSの子会社

三井金属鉱業

略称「三井金属」。金属リサイクルに注力

日鉄鉱業

石灰石、銅精錬などが主力。海外鉱山開発を拡大

炭鉱

三井松島ホールディングス

輸入炭事業のほか、衣料など生活関連事業も展開

住石ホールディングス

輸入炭事業が柱。人工ダイヤ、採石などに展開

石炭資源開発

電力各社が出資する海外石炭開発、輸入企業

釧路コールマイン

国内唯一の石炭採掘企業。リサイクル事業も展開

その他鉱業

吉澤石灰工業

石灰石、ドロマイトの採掘加工大手。砕石事業も展開

クニミネ工業

ベントナイト(特殊粘土鉱物)の最大手

奥多摩工業

石灰石採掘のほか、骨材などを手掛ける。栃木県が地盤

戸髙鉱業社

大分県で石灰石、ドロマイトなどを採掘、販売

上田石灰製造

石灰石の採掘、加工、販売。岐阜県が地盤

岡本興業

砕石、生コンなどの生産、販売。北海道が地盤

オーリス

栃木・茨城県内での砕石採掘事業がメイン

鉄鋼・金属・鉱業(鉱業)業界の企業情報

鉄鋼・金属・鉱業(鉱業)業界の「現在」と「未来」

海外の鉱山開発が盛ん。資源リサイクルにも注力

かつて日本の金属鉱山は、世界有数の金、銀の産出量を誇ったが、資源の枯渇や円高などで閉山が相次ぎ、現在では鹿児島県の菱刈金山を残すのみだ。そこで大手企業は亜鉛やニッケルなども含め海外の鉱山開発、自主開発に乗り出し、それを精錬して産業界に供給。原料供給に限らず、新材料の開発、資源リサイクル、地熱エネルギーの開発なども手掛ける

日本鉱業協会は国のカーボンニュートラル政策に沿って、2021年6月に業界の対応策を発表。バイオや廃プラスチックなど脱炭素のためのエネルギー源を利用したリサイクル技術の開発などを打ち出した。

石灰石生産量は1億2,900万トン。一般炭輸入は減少傾向

石灰石鉱業協会によると、純国産資源である石灰石の2020年度の生産量は、前年度比6.4%減の1億2,916万トンで、セメント原料やコンクリート骨材などに利用されている。石灰石鉱山は全国に200以上あり、今後も安定した供給が続きそうだ。一方、石炭輸入については、鉄鋼業向け原料炭は安定的だが、発電向けなどの一般炭は石炭火力の縮減政策により減少傾向となりそうだ。

データで見る業界のポイント

石灰石の生産量推移

石灰石の生産量推移
「石灰石の需給推移」(石灰石鉱業協会)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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