映画産業は、制作、配給、興行に分かれ、大手はいずれも手掛けている。日本映画製作者連盟によると、2022年の映画興行収入は前年比31.6％増の2,131億円と3年連続で伸びた。ヒットの目安とされる興行収入10億円以上が41本を数えた。ただ、コロナ前の19年比ではまだ18.4％減だ。

日本レコード協会によると、22年の音楽ソフト（音楽ビデオや配信などの合計）売上高は同8.5％増の3,073億円。中でも音楽配信は同17.3％増の1,050億円と9年連続のプラス。これは、ダウンロードせずに受信しながら再生するストリーミングが同24.8％増の928億円と伸びているためで、音楽配信に占める割合は9割近くに達している。

芸能プロも回復傾向。ネットビジネス拡大が課題

俳優や歌手、お笑い芸人などが所属する芸能プロダクションも、ライブやコンサートの再開、テレビや映画出演など芸能プロダクションへの需要は回復している。

エンタメ業界に共通する課題は、ネット対応と海外需要開拓の強化だ。音楽や映像などの動画配信は国内外で増えており、邦画の輸出も増加傾向だ。コンテンツ供給を多様化して収益を強化する必要がある。

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データで見る業界のポイント

2022年興行収入10億円以上の番組（邦画・洋画上位3番組）

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掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています（矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同）。
売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。