「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

サービス・インフラ業界

フィットネスクラブ・エステ・理美容の業界地図

フィットネスクラブは安価なサービスが増え、低価格型と高価格型の二極化が進む。エステはセルフ型と男性用が伸びを示している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

フィットネスクラブ・エステ・理美容業界に関係する企業情報

フィットネスクラブ・エステ・理美容業界の「現在」と「未来」

フィットネスクラブの利用者は回復。低価格の小型店舗が増える

経済産業省の特定サービス産業動態統計によると、2023年度のフィットネスクラブの売上高は、前年度比4.2%増の2,827億円と3年連続で増加した。延べ利用者数は同3.3%増の2億2,010万人だ。

フィットネスクラブはトレーニングマシン、プール、サウナなどを備えた総合型スポーツクラブと、マシンだけを備えた小型施設に分けられる。近年は毎月一定額を支払う割安なクラブが増え、サポート付きの高価格型と二極化が進む。低価格型は無人運営や24時間営業が可能な業態のため、フランチャイズ方式で全国展開する企業も出てきている。

セルフ型店舗が増加。美容室の施設増加は続く

エステティックサロンは、資格や免許が不要なため新規参入が増え、競争が激化している。中でもサロンで美容機器などを利用するセルフ型と、男性用エステ店舗が増えている

一方、厚生労働省の衛生行政報告例によると、22年度の理美容施設数は、理容が前年度比1.9%減の11万2,488施設、美容が同1.5%増の26万9,899施設と、理容が減少、美容は増加という傾向が続いている。

データで見る業界のポイント

理容・美容所店舗数推移

理容・美容所店舗数推移
「衛生行政報告例」(厚生労働省)2024年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2027の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2024年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。

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