健康志向の高まりが追い風となっている食品メーカーは、日本のような少子高齢社会でも市場規模が縮小しにくい業界だと考えられています。ただし、美味しさはもちろんのこと、特定保健用食品（トクホ）や機能性表示食品に代表されるような「＋αの要素」が重視され、海外製品あるいは国内メーカー間における激しい競争の中で差別化を図ろうと心血が注がれています。

化粧品メーカーでも、アンチエイジングなどを謳う高機能の製品開発が進められており、大学の研究室などと連携するケースも珍しくありません。一方で、一定の品質を保ちながらもコストパフォーマンスに優れた「プチプラ」の人気も高く、高価格帯と低価格帯に製品が二極化する傾向がみられます。日本の化粧品は国外でも高い評判を得ており、海外市場にチャレンジする企業も少なくありません。

従来は地域や施設ごとに担当が決まりがちでしたが、近年では自社製品をすべて取り扱うジェネラルMRや、専門性の高いがんなどの分野に特化する専門領域型MRも増えています。どのようなタイプのMR育成に舵を切るかは企業により異なるので、その点も考慮に入れて志望先を検討することが必要です。また、MR業界にもアウトソーシング化の波が押し寄せていることを知っておきましょう。具体的には、医薬品販売業務受託機関（CSO）から派遣されるコントラクトMRのことで、欠員補充や特定分野の強化を目的に導入されています。

MRがやり取りする相手は医師だけだと思われがちですが、それ以外の医療従事者との関わりも軽視してはなりません。例えば、医療技術の進歩による外来治療の範囲拡大、処方日数の長期化、ジェネリック医薬品の普及などを背景に、MRが薬剤師とコミュニケーションを図ることの重要性が指摘されています。バックグラウンドを同じくする薬剤師との関わりが増えることで、薬学部出身のMRがより強みを発揮しやすい環境に近付くかもしれません。

MRは営業的な側面が強い職種ですが、やみくもに自社製品をアピールするだけでは成果は得られません。「医薬情報担当者」という名前の通り、科学的根拠に基づいた情報を医師などに伝えて診療の参考にしてもらうことが売り上げにつながっていきます。

一方で、実際に医薬品を使用する患者さんと日常的に接している医療従事者から、使用実態や副作用情報などを収集し、会社にフィードバックすることもMRの重要な役割の一つ。特に、治験時に除外されることが多い患者さん（高齢者や小児、妊産婦など）のデータをつかむことは、市販後調査という観点からも極めて重要です。

MRというと「医師への接待」をイメージする人がいるかもしれませんが、現在では業界の独自ルールにより、過剰な営業活動は禁止されています。担当する製品領域に関して医師と対等にやり取りできるだけの知識を備える、タイミング良く適切な情報提供をすることで多忙な医師のニーズを満たすといった、より本質的なアプローチが求められる時代になったといえるでしょう。