調剤薬局を大別すると、「門前薬局」と「面分業薬局」に分けることができます。医療機関の周辺に位置する門前薬局では、必然的にその医療機関の処方箋を扱う機会が多くなります。多くの診療科がある総合病院などの近くでは多様な処方に接することができるし、専門性の高い病院の近くでは特定の疾病などに関するスキルを高めることができるでしょう。一方、面分業薬局では不特定多数の医療機関から、より幅広く処方箋を受け付けるのが特徴です。一人の患者さんに処方されたすべての薬剤を把握することで、重複投与などを防ぎやすいといわれています。

近年の診療報酬改定は、調剤基本料が引き下げられるなど門前薬局や大型チェーン薬局に厳しい内容となっていて、大量の処方箋をさばくよりも地域医療への貢献度が評価される傾向にあります。新規開店が徐々に難しくなったり、不採算店舗が整理されて数が絞られたりといった流れを踏まえて、今後は薬局業界でもM&A（企業の合併・買収）が活発になると予測されています。

2015年に厚生労働省が発表した「患者のための薬局ビジョン」は、今後の薬局や薬剤師のあり方を示すロードマップとしてまとめられたもの。その中で掲げられたキーワードの一つが、「対物業務から対人業務へ」です。医薬品を中心とする「モノ」から、患者さんという「ヒト」へ業務の重心が移るイメージで、より丁寧な服薬指導、在宅訪問による服薬管理、処方内容チェックや疑義照会、処方提案といった業務に力を入れていくことが望まれています。

しかし、調剤薬局の仕事はすでに多忙であり、役割の拡大が過度な負担となり、調製業務に支障が出ては本末転倒。ここは改善の余地がある部分ですが、一つの解決策として期待されているのが先端技術の活用です。調剤やピッキングを自動で行う機械、在庫管理を行うAIなどの登場で対物業務にかかる時間や労力を削減し、「人間である薬剤師にしかできない業務」へ力を注ごうというわけです。また、2019年4月2日に厚生労働省から発出された「調剤業務のあり方について」（いわゆる0402通知）により業務範囲が拡大した、非薬剤師の力を生かす企業も目立つようになりました。

薬局薬剤師にとって「処方箋通りに薬剤を渡す」ことはもちろん重要な業務ですが、それだけにとどまらない活躍が期待されていることは間違いありません。その筆頭に挙げられるのが、2016年にスタートした「かかりつけ薬局・薬剤師制度」でしょう。薬局側で患者さんの服薬情報を一元的に管理し、継続的な関わりの中で治療歴や生活背景を把握し、副作用のフォローや残薬管理、重複投与の予防などを行います。

さらに、自宅や施設で療養する人への対応も欠かせません。地域に戻って薬物療法を続けることは想像以上に難しく、特に多剤併用されている高齢者などは課題を抱えがち。訪問薬剤師は単なる薬剤の運搬役ではなく、生活の場で患者さんの様子を確認する重要な存在です。こうして得られた情報をもとに用法や用量の見直しを検討するのはもちろん、関係者に情報共有することでチーム医療を支える役割も期待されています。