経済産業省の特定サービス産業動態統計によると、2020年のフィットネスクラブの売上高は、会費収入、スクール・利用料金などを合わせて、前年比33.2％減の2,235億円と大幅なマイナス。利用者数も同32.6％減の延べ1億7,158万人に減少した。

コロナ禍による営業時間短縮や休業が相次いだためだ。ただ、健康志向の高まりに変化は見られず、密集を避けるためにオンラインやアウトドア型のサービスも増えており、店舗外で差別化を図る動きが出てきた。

セルフ脱毛サロンなどが人気。美容室は施設増加続く

一方、エステ業界も営業休止で来店客が減少した。需要を伸ばしていた脱毛サロンも同様だが、技術の進展により自分で施術するセルフ脱毛サロンや脱毛機器が人気という。

一方、厚生労働省の衛生行政報告例によると、19年度の理美容施設数は、理容が前年度比1.5％減の11万7,266軒、美容が同1.3％増の25万4,422軒と、理容が減少、美容は増加という傾向が続く。また、エステ、理美容とも人手確保が課題で、美容では店舗をフリーの美容師に貸すシェアサロンも出てきた。

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理容・美容所店舗数推移

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売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。