日本DIY・ホームセンター協会によると、2023年度のホームセンターの売上高は、前年度比1.0％減の3兆9,750億円と、3年連続で減少したと推計されている。それでも、店舗数は前年から50店増の4,970店だ。

一方、経済産業省の商業動態統計によると、ホームセンターの2023年の販売額は前年比横ばいの3兆3,411億円。分野別では、日曜大工（DIY）用具が同1.4％減の7,598億円、家庭用品が同0.5％増の7,093億円、園芸・エクステリア用品が同1.3％減の5,293億円と、この3分野で約6割を占める。

ドラッグストアなどとの競争激化。相次ぐプロ向け専門店の出店

ただ、ホームセンター専業の店舗過剰感に加え、生活用品などではドラッグストアやネット通販などとの競争が激化しており、規模の拡大を求めた業界再編も続いている。

一方で、プロ向け専門店の出店が相次いでいる。地域密着の工務店などが住宅着工の停滞で住宅リフォームに力を入れ、資材や電動工具、住宅設備機器、用具・用品など現場で必要なものを身近に購入できる利便性が受けている。中には、ホームセンターからプロ向けショップに業態転換した企業も出ており、今後も市場が拡大しそうだ。

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年間総売上高と店舗数推移（推計値）

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原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。