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電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)の業界地図

パソコンは在宅勤務需要などが一巡し、減少傾向だ。携帯電話は価格上昇や買い替え期間の長期化が続いている。

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電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)業界の「現在」と「未来」

パソコン出荷は3年連続で減少。2025年は回復傾向へ

電子情報技術産業協会(JEITA)によると、2023年度のパソコン国内出荷台数(外資系含めた8社計)は、前年度比3.2%減の668万2,000台と、3年連続で減少した。内訳は、ノート型が同1.1%減の567万台、デスクトップ型が同13.3%減の101万2,000台。在宅勤務の増加による特需がなくなった。ただ、2025年10月にはWindows10のサポート期限が切れるため、25年は増加が予想されている。

一方、JEITAによると、23年度のサーバー出荷台数は同14%減の19万3,751台だったが、金額では同14%増の2,314億円。データセンターなどに向けた高価格機種が寄与したとみられる。

23年の端末販売台数は10%減。中古市場の成長が続く

総務省によると、2023年の携帯電話事業4社による端末販売台数は、前年比10.4%減の2,929万台だったが、売上額は同1.2%増の2兆2,424億円となった。1台当たりの売上単価が23年は7万6,625円と、前年から13.2%上がったため。ただ、端末価格上昇により消費者の買い替え期間が長期化しているほか、格安や中古スマホへの需要も増えている。

データで見る業界のポイント

パーソナルコンピュータの国内出荷実績

パーソナルコンピュータの国内出荷実績
「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」(電子情報技術産業協会)2024年

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  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2027の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2024年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。

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