「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

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電子・電気・OA機器(家電・AV機器)の業界地図

白物家電は生活必需品のため、安定して推移しているが、AV 機器は特にネット音楽・動画配信の普及により録音・録画機が不振だ。

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電子・電気・OA機器(家電・AV機器)業界の「現在」と「未来」

2023年度の白物家電は2年ぶりに減少。高機能化で需要増を狙う

日本電機工業会(JEMA)によると、2023年度の白物家電の国内出荷額は前年度比1.6%減の2兆5,455億円と、2年ぶりに減少の見込み。アフターコロナで旅行などに消費が移行したことが要因。白物家電とは、冷蔵庫や洗濯機、エアコンなど、AV機器とは違って白い外観が多い生活家電を指す。24年度は同1.2%増とJEMAは予測しており、生活必需品のため大きな変動はなさそうだ。今後は一層の省エネ化やIoT化による使い勝手の向上など、高機能化で需要増を狙う

AV機器は4年連続の減少。産業用の需要開拓が必要

電子情報技術産業協会によると、2023年の民生用電子機器の国内出荷額は前年比10.1%減の1兆1,232億円と、4年連続で減少した。主力のテレビなどの映像機器が同12.7%減の5,100億円となったことが響いた。ナビゲーションなどのカーAVC機器は同8.4%減の5,426億円と、2年連続で映像機器を上回った。日本企業が高い世界シェアを持つ録画再生機は、ネット配信の普及により、DVDレコーダーが同26.6%減、BDレコーダーが同23.2%減と落ち込みが続いている。

データで見る業界のポイント

民生用電子機器の国内出荷額推移

民生用電子機器の国内出荷額推移
「民生用電子機器国内出荷統計」(電子情報技術産業協会)2024年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2027の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2024年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。

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