博士(大学院博士後期課程)の就活

博士の就活とは？

博士後期課程学生の就活といっても、何か特別なプロセスがある訳ではありません。学部卒や修士卒とほぼ同様にESや面接などのプロセスを経ていくことになります。そのため、ここまで述べてきた内容は、博士の就活においても共有できるものです。また何より理系最大の強みであり、武器である「専門性」を極めた存在が博士です。その専門性は博士という学位が担保してくれる分、修士以上に高い知見が期待されます。

博士後期課程に進んだ学生の中には、学部や修士時代にあまり就活関連の情報に触れることなく、博士で初めて就活に臨むという人も少なくありません。見よう見まねで文系学部生の就活ノウハウを読んだり、過去のアルバイト経験をガクチカにしたりなど、遠回りな方法を選んでしまう人もいるようですが、虚心坦懐に、基本に沿って進めることで、むしろ効率的に就活を進めることができます。

就活のプロセスにおいて、一番大きな違いをあげるとすれば、それはスケジュールです。通常は、学部生（3年生）、修士（1年生）に対し3月広報解禁、6月選考活動解禁という指針に準じて行う企業が多数ですが、博士採用の場合はそもそもこの指針の対象ではありません。企業は時期を気にせず自由に採用できますので、学部・修士と同じ選考スケジュールの企業もあれば、中途採用と同じく時期を定めず通年採用とする企業など、さまざまなスケジュール設定をします。志望先企業は、実際にどんなスケジュールを組んでいるのか確認することを忘れないようにしましょう。

エントリーシート（ES）や面接などについても、学部生や修士生と同様にしっかりスケジュール管理をして、チャンスをしっかり生かす心構えで臨んでください。

企業選び・企業研究の重要性

かつては「博士の就職が難しい」といわれる時期がありました。ただし、それは、今や過去の話だといえるかも知れません。国を挙げて博士人材を育て、社会で活用しようという機運が起きています。一方、そんな中でも就職で苦労する博士学生がいるのは、博士だからではなく、きちんとした準備をしていないことや、個人の能力に起因したりすることがほとんどです。特に苦労する大きな理由は「企業選択の狭さ」にあります。企業選びは学部・修士学生以上に、就活成功において重要です。

博士後期課程の学生でも、機械・電気・情報など、企業の事業内容に直結する専攻の場合は比較的選択肢も豊富で、また大手企業を中心に博士採用枠をあらかじめ用意している企業もあります。しかし基礎系を中心に、産業と直結しない専門分野や、専門分野外の企業に就職する場合は、しっかりとした計画を立てないと非常に苦戦します。

全国の大学で見られる傾向ですが、人の目に触れる機会の多いBtoC企業は人気企業も多いですが、そこだけに絞っての活動は、とてもリスクの高いものです。誰もが知るような有名企業は、その応募者も桁違いに多くなり、わずかな採用枠をめぐって全国、昨今であれば全世界からの応募者と競い合うことになります。チャレンジすること自体は悪いことではありませんが、そんな競争の激しい企業にしか応募しないような、リスキーな方法は避けるべきです。企業やビジネス知識に詳しくない場合でも、知名度よりその会社の製品や技術、サービスを理解して、企業を選びましょう。

BtoB企業を候補として検討することは、博士にとってもっとも有効な会社選びの指針です。

また、自分が所属する学会には、企業会員や賛助会員企業などがないか確認するのも大切です。そうした企業であれば、研究についての理解や関連性において、全くゼロベースで探すより可能性があることは珍しくありません。

企業選びの「ポートフォリオ」

企業選びの過程では、志望先企業をグループに分類した「ポートフォリオ」を作成することをおすすめします。企業を第1志望群から第3志望群くらいにまで分けることで、競争率の高い企業だけに偏らない、バランスのよい企業選びをすることができます。

採用の厳しさ（＝人気、競争率）を基準に、例えば、誰もが知っているような知名度の高い大手企業・人気企業やBtoC企業は第1志望群、自分の専門性と一致するが知名度の低い企業や中小企業などを第2志望群、そして大量採用がある、理系グループ内であれば専門分野を問わない企業、大企業のグループ（系列）会社は第3志望群といった形で数社ずつグルーピングし、それぞれの企業数を同じくらいにすれば、バランスが取れ、競争率も平準化され、成功率は格段に上がることでしょう。

志望企業群をまとめた「ポートフォリオ」の具体例

第1志望群企業

• 株式会社AAA工業ホールディングス（一部上場大手有名メーカー）
• BBB化学株式会社（一部上場大手メーカー）
• 日本CCCプロダクツ株式会社（未上場だがテレビCMで有名）

第2志望群企業

• DDD化学株式会社（一部上場BtoB企業）
• EEE化学工業株式会社（未上場有力専門BtoB企業）
• FFF農薬株式会社（有力商品で専門技術が生きるBtoB企業）

第3志望群企業

• 株式会社AAA工業ケミカルズ（大手メーカーのグループ企業）
• BBB商事システムズ株式会社（大手系列IT企業）
• GGGシステムコンサルティング株式会社（独立系IT企業。理系であれば専門問わず応募可能）

博士学生の就職で、企業の研究職を志向する人は多くいますが、一方でその対極にあるともいえる営業職に就く博士もわずかですが存在します。

高度な機械設計や技術的知識を持つ博士の中には、医療機器メーカーなどに就職後、顧客である大学教員や医師とも対等か、場合によってはそれ以上の専門性を持つ専門家としてビジネスを展開している人もいるのです。

博士号を取得するほどのインテリジェンスを持ち、高い専門知識と深い思考・考察・論理展開能力があり、英語の論文も直接読んで、自ら学会発表までこなせる専門家は博士以外にそうそう見当たらないのではないでしょうか。そうして活躍する人材は恐らく将来の基幹人材として、企業内外で評価されるでしょう。海外の企業のようなグローバル環境では、研究開発担当者がドクターなのは当たり前であり、マスター以下の担当は単なる作業者のような扱いを受けることすらあるといわれます。

博士採用時の年齢について

ビジネスのグローバル化は進んでいますが、それでも日本国内には、まだまだ伝統的な、年功序列制の人事システムを取っている企業は少なくありません。博士学生は学部卒より5年、修士卒より3年以上年齢を重ねているということは、20代後半から30歳くらいとなり、企業では初級管理者（主任、アシスタントマネージャー等）程度のキャリアに相当する年齢です。しかし業務経験のない人が、はじめから日本企業で管理職を務めるのは無理があります。

一方で初級管理者相当の年齢であっても企業勤務経験がないため「世間離れしているのではないか」「、柔軟性が無いのではないか」などと誤解されることもあるようです。しかし、本当にそうでしょうか。研究室運営においては、研究室を主宰する教授と、研究室に属する学生の間を取り持つなど、地道な組織運営に携わっている人もたくさん存在します。組織人として会社員を目指す上では、とくに資格を必要としないアルバイト経験などよりは、組織における中間管理職的な実践経験として評価できるのではないでしょうか。

研究において、「柔軟な発想で実験のブレイクスルーを見つけ出した」「高価な実験機材を買わずに手作り対応で、科学的に意義あるデータを取った」というエピソードや、博士課程を通じて発想や行動力で研究を進めたことなど、経験と年齢を経た点をポジティブに発信してはどうでしょう。企業も博士修了者の年齢が高いことは初めからわかっているので、年齢だけで不利になることはありません。問題となるのは年齢を経ていても学部生と同じようなアピールやメンタリティーであることです。

研究説明・プレゼンテーション・技術面接のポイント

企業の研究職を志望する場合、ほとんどの博士学生は、選考プロセスで自分の研究について説明することが求められます。その方法は企業によりまちまちですが、事前準備として「研究概要書」のような形式で、A4用紙二枚くらいに研究内容をまとめておき、いつでも提出できるようにしておくといいでしょう。

面接では研究内容のプレゼンテーションを求められることも多いです。そんな時に重要なのは、上手に話すことではなく、わかりやすい構成です。専門用語や技術用語を使うこと自体は問題ありません。ただし、わかりにくい専門用語やわざわざ難しい言い回しをするよりも、専門外の人でも理解できるくらいにかみ砕いて説明できる人の方が、企業からは評価されることが多いと思います。

博士の高度な研究を難しい言葉でしか説明できないとしたら、本当の理解や本質的問題意識の共有ができているのかと能力に疑問を持たれる可能性もあります。本番前には、必ず大学のキャリアセンター等で練習を行い、わかりやすさについてチェックしてもらうようにしましょう。

研究内容だけでなく＋αを伝える

企業は学会ではなく、面接は学会発表ではありませんから、最新の研究による機密情報を伝えることが目的ではありません。研究の目的や方向性、なぜそうした実験やリサーチ方法を選んだかなど、研究そのものについての説明に加え、応用・転用・実用の可能性など「＋α」をわかりやすく伝えられることを目指しましょう。

論文や学会に発表していない機密や、指導教員、共同研究者などと連携した研究の秘密を勝手に開示するようなことは絶対に認められませんので、研究説明時には十二分に注意して下さい。

特に基礎研究など、自分の研究が応募先企業のビジネスと直結しない場合、研究の価値そのものだけでなく、実用応用の可能性について、想像も含めてしっかり説明することは欠かせません。またその研究に取り組んだ問題意識、動機、研究を進める上でのオリジナリティーや発想、データの読み方など、その会社に入っても使えそうな能力について触れることで人材としての魅力が高まります。

英語力をアピールしよう

投稿論文や学会発表を英語で行う人も増えてきました。そうした学会発表、プレゼンテーション、ジャーナル掲載など、英語で活動しているなら、ぜひそのこともアピールしましょう。TOEIC/TOEFLやIELTSスコア、短期や長期の留学など海外経験もどんどんアピールしましょう。

英語の論文執筆や学会でのプレゼンテーション、海外研究機関との連携交流の実績もあるならアピールしましょう。英語といっても、ネイティブな帰国子女や長期の留学を経験した人のように「ペラペラ話すことができるレベル」である必要はまったくありません。英語を理解して「仕事（研究）ができる」こと自体が企業で活躍する博士の強みになります。

実際に英語でビジネスをする人の多くは帰国子女や留学経験者ばかりではありません。カタカナ英語、ブロークン発音でも気にせず、どんどんビジネスを進められる姿勢は、理系博士も参考とすべきでしょう。

企業におけるドクターの存在はグローバルスタンダードです。海外とのやり取りは「ドクター〇〇」と呼ばれて仕事をする環境です。ビジネスの世界で実績を積み、世界的な活動をするのに、博士であることは大きな力になります。

産業界、アカデミア以外の道、「起業」

博士人材のキャリア選択には、前述のように産業界に進むもの、大学や公的機関の研究職といったアカデミアに進むものに加えて、第3の選択肢として「起業」が考えられます。博士人材自身がビジネスをスタートアップさせ、その専門性で生み出した研究成果やパテント、技術などを事業化し、法人として独立することを指します。

生成系AI、バイオテクノロジー、新素材、クリーンエネルギーなど、研究課題が時代のニーズにもマッチし、それが事業化できれば単なるビジネスの成功以上に、歴史的な価値を創出するほどの意義があります。

自らビジネスを立ち上げ、法人を作るというのは簡単ではありませんが、今、国を挙げて、博士人材の起業を支援しようという風が吹いています。さまざまな支援や資金援助などを活用し、既に大学発ベンチャーから上場に至った例などもあります。

イノベーションの創出を目指し、新たな技術や素材、製品、システムを開発することは国の大きな目標です。政府や大学はさまざまな起業支援を行い、環境整備に努めています。事業化のためのアドバイスや資金援助、法人設立やインキュベーションオフィスやラボスペースの提供など、ゼロから立ち上げる上での支援策も打ち出されています。

特に資金援助など、従来は金融機関との関係構築のような手間も時間もかかる部分に、VC（ベンチャーキャピタル）などの投資を呼びやすいような環境も進んでいます。VCにはどうすれば事業化が可能かを一緒に考えるアドバイザー的専門家もいます。

一方、「会社・法人を作る」ことはもちろん易しいことではありません。資金調達も、あくまで実用化や製品化によって、市場で収益を得られる見通しがあるから可能になるものです。資金も得て、法人化もでき、製品を上市したもののうまく売れなかったり、事業計画が計画通りに進まなかったりといったリスクはどんな事業でも必ずあるものです。当然ですが、起業というのは確実な成功を保証されたものではありません。

成功時の巨大なリターンや、自らの研究を社会に送り出したいという強い信念と実行力によって、道を開くという覚悟があってこその選択肢です。関心があるなら、VCや自分の大学のインキュベーション部門など、専門家の話を聞いてみてもいいでしょう。

『理系就活の進め方』総合監修

増沢 隆太（ますざわ りゅうた）

東北大学特任教授、人事コンサルタント。ロンドン大学大学院修士課程で戦略と戦争を研究。外資系企業数社を経て、人事コンサルタント会社起業。全国の大学や企業で戦略的キャリアとコミュニケーションの講演やセミナーを行う。マイナビTVにも毎年出演。キャリアやコミュニケーションの専門家として、Yahoo!ニュース公式コメンテーターの他、テレビ、ラジオ、ビジネスコラムでの情報発信、全国で講演会を行う。日本初の理系専用就活ガイド『理系のためのキャリアデザイン 戦略的就活術』（丸善出版）をはじめ、著書も多数

Officialブログ『理系のための 戦略的就活術』
http://rikei.rm-london.com/