日本百貨店協会によると、2023年の百貨店売上高（既存店）は、前年比9.2％増の5兆4,211億円と、3年連続で増加した。内訳は、食料品が同3.0％増の1兆4,829億円、衣料品が同10.1％増の1兆4,580億円、雑貨が同11.4％増の1兆925億円と、主力分野が軒並み伸びた。新型コロナウイルスの5類移行により外出機会が増えて客数が伸びたほか、円安によるインバウンド消費が寄与した。ただ、コロナ禍前の19年比では6.0％減と、本格回復には至っていない。全国の店舗数は24年2月末時点で167店舗と、ピーク時（1999年）の311店から半減に近い。

来店機会が減少傾向。デジタルサービス強化が必要

百貨店の将来性は厳しい見方が多い。原則的に定価販売のため若者の百貨店離れが続き、ネット通販の普及で来店機会も減少気味。特に地方では大型ショッピングセンターなどとの競合が激しい。打開策の一つが、遅れているとされたデジタル対応。自社のECサイトを利用し、来店せずに買い物ができるサービスに注力。商品選びでもオンライン接客で差別化を図っている。中には、VR（仮想現実）を活用したスマホアプリを使い、仮想都市で買い物をできるサービスも登場している。

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百貨店売上高推移

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原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。