「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

薬品・化粧品(薬品)の業界地図

医薬品業界は薬価基準の抑制、創薬の困難さなど課題は多い。特に医療用医薬品では供給不足が続き、対応策が求められる。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

医薬品

大塚ホールディングス

エーザイ

住友ファーマ

大正製薬ホールディングス

サワイグループホールディングス

薬品・化粧品(薬品)業界に関係する企業情報

薬品・化粧品(薬品)業界の「現在」と「未来」

2022年度の医薬品売上高は16%増。バイオ医薬品の開発に期待

厚生労働省の医薬品・医療機器産業実態調査によると、2022年度の医薬品売上高(313社)は前年度比16.7%増の19兆4,352億円と、2年連続で大幅な伸びとなった。このうち、医療機関向けの医療用医薬品が15兆5,375億円と、全体の約8割を占める。医療機関の診療体制が平常化しているためだ。ただ、医療用医薬品の薬価基準は21年度から毎年見直しされ、医療費抑制のために今後も引き下げが予想される。

厚労省によると、23年度の製薬企業の研究開発費(329社の見込み)は2兆5,208億円、設備投資額は5,386億円だが、新薬の開発には9 ~ 17年の期間が必要で、成功率も低いほか、欧米の大手企業と比べ低水準だ。成長分野とされるバイオ医薬品の開発に期待がかかっている。

後発薬の3割が不足。厚労省は協業、業界再編を促す

医療用医薬品では供給不足が続く。日本製薬団体連合会によると、2024年5月現在で限定出荷・供給停止は3,836品目、全体の22.8 % を占める。このうち、後発薬は2,548品目、同30.6%と目立ち、厚労省は後発薬業界に対し、協業や業界再編を促している

データで見る業界のポイント

医薬品の研究開発費、設備投資額の推移

医薬品の研究開発費、設備投資額の推移
「医薬品・医療機器産業実態調査」(厚生労働省)2023年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2027の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2024年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。

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