総合電機とは、かつては家電から重電、産業用電気機械、半導体など幅広く事業展開する日立製作所、東芝、三菱電機の3社を指す場合が多かったが、現在では大手電機メーカー全般の総称となっている。これは、1990年代のバブル崩壊や円高進行などにより、また、半導体や家電製品などは韓国や中国などの追い上げもあり、特に家電部門では自社生産中止や子会社化、売却などが相次いだことから。各社とも特徴ある事業体制とし、成長分野への積極投資を進めている。

インフラとIT関連が成長。世界の電子情報産業は成長続く

成長分野とは、グローバルに見た交通や鉄道、プラントなどのインフラ関連に加え、IT、IoT、AI、5Gなどの電子情報産業だ。電子情報技術産業協会（JEITA）によると、2020年の電子工業の国内生産額は前年比5％減の9兆7,896億円と、2年ぶりに減少した。ただ、JEITAは世界の電子情報産業（電子工業とソリューションサービスの合計）の生産額は20年で同2％増の2兆9,727億ドル、21年は同7％増の3兆1,756億ドルと成長が続くと見通しており、これらの需要をいかにつかむかが各社のカギとなりそうだ。

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電子工業の国内生産額推移

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掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています（矢印などで示す関係企業については順不同）。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。