「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

ソフトウエア・通信業界

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(インターネット関連)の業界地図

インターネット関連サービスは、ショッピングや決済利用者の増大により順調に拡大している。特にネット広告の伸長が目立つ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

ECポータルサイト

楽天グループ

ネット通販で国内最大手。帯電話事業に注力

Zホールディングス

ポータルサイトの先駆け。ZOZO、LINEが傘下入り

100%出資

100%出資

46.6%出資

100%出資

51%出資

51%出資

ZOZO

衣料品のECサイトを運営。物流拠点を整備

メルカリ

フリマアプリで国内トップ。スマホ決済も展開

GA Technologies

不動産総合サイト「RENOSY」を運営

エヌ・ティ・ティレゾナント

ポータルサイト「goo」を運営。オンラインストアも展開

出前館

出前仲介サイトを運営。飲食店への酒類販売も展開

オールアバウト

専門分野のプロが情報を提供するサイトを運営

アマゾンジャパン

世界最大のECサイト、amazonを運営する日本法人

Alphabet(アメリカ)

ポータルサイト「google」を運営。携帯電話も展開

ネット広告

サイバーエージェント

ネット広告の草分け。ネットテレビ局のABEMAを運営

デジタルホールディングス

ネット広告の専業。企業のデジタル移行事業を強化

GMOアドパートナーズ

ネット広告がメイン。広告配信技術事業に注力

バリューコマース

成果報酬型広告が主力。ヤフー出店者向け広告に強い

フリークアウト・ホールディングス

ネット広告の取引配信サービスで成長。海外でも展開

ファンコミュニケーションズ

成果報酬型広告の大手。スマホ広告に注力

CARTA HOLDINGS

ネット広告2社が統合して誕生。動画広告を強化

インタースペース

成果報酬型広告を展開。アジアへの展開に積極的

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(インターネット関連)業界に関係する企業情報

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(インターネット関連)業界の「現在」と「未来」

売上高が過去最高を更新。ネット広告も拡大が続く

総務省・経済産業省の情報通信業基本調査によると、2020年度のインターネット付随サービス業(733社)の売上高は、前年度比1.6%増の24兆458億円と、過去最高を更新した。クラウドコンピューティングが同46.2%増のほか、キャッシュレス決済の普及により課金・決済代行が同30.7%増、ネット通販の拡大によるショッピングサイトなどが同30.1%増などの伸びが目立った。

一方、電通によると2021年のネット広告費は前年比21.4%増の2兆7,052億円と、マスコミ4媒体(新聞・テレビ・雑誌・ラジオ)を初めて上回った。

個人向けEC市場は20兆円超え。個人間取引も好調に推移

経産省の電子商取引市場調査によると、21年の消費者向け市場は前年比7.4%増の20兆6,950億円と、初めて20兆円を超えた。物販系が同8.6%増の13兆2,865億円、旅行や飲食などのサービス系が同1.3%増の4兆6,424億円、電子出版や動画配信などのデジタル系が同12.4%増の2兆7,661億円だ。フリマアプリなどの個人間取引は同12.9%増の2兆2,121億円と伸びが続いている。

データで見る業界のポイント

消費者向けECの市場規模およびEC化率の推移

消費者向けECの市場規模およびEC化率の推移
「電子商取引に関する市場調査」(経済産業省)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

業界地図

ページTOPへ