「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

薬品・化粧品(薬品)の業界地図

医薬品業界は、アフターコロナで回復傾向だ。ただ、薬価基準の抑制、創薬の困難さ、バイオ医薬品の開発など課題は多い。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

医薬品

大塚ホールディングス

大正製薬ホールディングス

サワイグループホールディングス

薬品・化粧品(薬品)業界に関係する企業情報

薬品・化粧品(薬品)業界の「現在」と「未来」

2021年度医薬品売上高は17%増。ワクチン開発で強化戦略打ち出す

厚生労働省の医薬品・医療機器産業実態調査によると、2021年度の医薬品売上高(319社)は前年度比17.4%増の16兆6,530億円。このうち、医療機関向けの医療用医薬品は同11.6%増の12兆8,044億円と、全体の約3分の2を占める。コロナ関連の治療薬、診断薬が押し上げたとみられる。

新型コロナワクチンについては、政府は2022年6月、「ワクチン開発・生産体制強化戦略」を決定。研究機関の拡充や人材育成、薬事承認の迅速化などを打ち出した。

薬価基準は低下の見込み。バイオ薬などの開発強化が必要

ただ、医薬品業界を取り巻く環境は厳しい。医療用医薬品の公定価格である薬価基準は、21年度から毎年見直しが行われ、医療費抑制のために今後も引き下げが予想される。新薬開発は9 ~ 17年の期間と、数百億円の研究費が必要とされ、成功率は極めて低いのが現状だ。特許切れ薬品の成分を利用する後発薬のシェアが8割近くに上昇。一方で、遺伝子工学などを活用して成長しているバイオ医薬品の開発に期待がかかっており、医薬品メーカーの創薬力の強化が求められている。

データで見る業界のポイント

医薬品の研究開発費、設備投資額の推移

医薬品の研究開発費、設備投資額の推移
「医薬品・医療機器産業実態調査」(厚生労働省)2023年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

業界地図

就活準備コンテンツ

ページTOPへ